前日の取引実績

4月7日のNY市場は高安まちまちの展開。マーケットはイラン関連のニュースに振り回され、上下どちらにも動きのとりずらい1日となった。米株の主要3指数は小安い水準でほぼ横這い。引けにかけてやや買戻しが入ったものの、NYダウ（US30）は前日終値に届かず、前日比-0.18%で取引を終えた。S&P500（US500）は前日比+0.08%、ナスダック100（US100）は前日比+0.04%と、こちらはわずかながらにプラスを維持。半導体指数は前日比+1.10%と堅調に推移。マグニフィセントセブンは前日比-0.15%でやや軟調。グーグルが前日比+2.11%と強く買われる一方で、アップルは前日比-2.07%と売りに押される展開。テスラは前日比-1.75%。他の構成銘柄はほぼS&P500と動きを一にしながら前日終値付近にとどまった。日経平均（JP225）はNY時間序盤にやや下押ししたものの、その後は買い戻されて東証終値を回復する底堅さを見せた。

為替はイラン情勢を横目に見ながらややドル安に傾斜。ドルインデックスは100を割れてジリジリと下値を探り、欧州通貨（ユーロ、英ポンド）はドルストレートで上昇。米ドル/円（USDJPY）は、欧州時間序盤のドル安を受けて159.50付近まで下落するも、その後はクロス円銘柄の強さに引かれて160.00タッチの水準まで上昇。ドル安とともに円安も強く意識される展開となった。金（GOLD）はドル安との逆相関で買われるも、高値を伸ばすには至らず。4,600ドル後半の小幅レンジに終始した。WTI原油（OIL）は1バレル115ドル前後の高値を維持。イランとの交渉期限を米国東部時間の7日午後8時（日本時間8日午前9時）とするトランプ大統領の発言通りに攻撃が開始されるのか。

マーケットの注目が集まる期限が迫る中、日本時間の早朝7時過ぎにイランが停戦案を受け入れ、イスラエルは攻撃停止との報道が伝わり、原油が急落。1バレル110ドル近辺にとどまっていたWTI原油（OIL）は90ドル付近まで下落。米株の主要3指数は時間外取引で急騰。日経平均（JP225）も取引開始前に56,000円に迫る勢いを見せている。為替はドル高が急速に巻き戻され、前日に160.00にタッチするレベルまでドル高・円安が進んでいたドル円（USDJPY）は反転。159.00割れまで一気にドル安・円高が進んだ。欧州通貨（ユーロ、英ポンド）のドルストレートは急騰。金（GOLD）はドル売りとの逆相関で4,820ドル付近まで急騰した。ビットコイン（BTCUSD）もリスク選好から急騰。7万2,000ドル付近まで上値を伸ばす勢いを見せている。この後の展開を注意深く見守りたい。

トランプ大統領がイランとの交渉期限に設定した米国東部時間の7日午後8時（日本時間8日午前9時）が迫る中、主要銘柄のボラティリティは大きく縮小。米ドル/円（USDJPY）の日中値幅は56pips。ドルインデックスは低下傾向を見せながらも、欧州通貨のクロス円銘柄の上昇に連れてドル円は160.00まで上昇。介入が警戒されるレベルを前に頭の重さが意識され、直近20日間の平均値幅95pipsの6割程度の値動きにとどまった。本日は早朝からイランが停戦案を受け入れ、イスラエルが攻撃を停止したことが伝わり、マーケットのリスク回避の動きが急速に反転。既に主要銘柄で大きなボラティリティが発生している。荒い値動きとなることが予想されるため、慎重に流れを見極めてトレードチャンスを捉えたい。

日本時間11時00分に、ニュージーランド準備銀行（RBNZ）が政策金利を発表する。前回2月の会合でRBNZは、公式キャッシュレート（OCR）を2.25％に据え置いた。今回の市場コンセンサスも2.25％の据え置きで一致している。焦点は声明文におけるインフレ見通しだ。中東情勢の緊迫化に伴う原油高がインフレ圧力を高めており、市場では年内の利上げ再開を予想する声も根強い。RBNZがタカ派的な姿勢を示せばNZドル/円（NZD/JPY）やNZドル/米ドル（NZD/USD）での買い、ハト派的な内容となれば同銘柄での売り取引に注目したい。

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日本時間15時00分、ドイツの2月製造業新規受注が発表される。1月の同指標は、前月の大型受注の反動から金属製品や機械設備が落ち込み、前月比-11.1％と大幅なマイナスを記録した。今回の市場予想は前月比+3％と反発が見込まれている。トランプ関税やエネルギーコスト高に伴う構造的不況の中、製造業の回復力が試される局面にある。指標が予想を上回れば、ドイツ経済の過度な悲観論が後退し、ユーロ/米ドル（EURUSD）やユーロ/円（EURJPY）でユーロ買いの好機となろう。一方、予想を下回れば欧州景気の停滞意識が一段と強まり、為替市場ではユーロ安が進む公算が大きい。

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日本時間4月9日午前3時に、3月開催の米連邦公開市場委員会（FOMC）議事要旨が公表される。前回会合では政策金利を3.50〜3.75％に据え置く一方、ミラン理事が利下げを求め反対票を投じた。市場は、上方修正されたインフレ見通しを背景とするタカ派と、景気配慮を求めるハト派の議論の応酬を注視している。供給制約や中東情勢によるコスト増への警戒感が強まれば、米金利の高止まり観測から米ドル/円（USDJPY）には強い上昇圧力がかかる。内容がタカ派ならUSDJPYでドル買い・円売りが、ハト派ならユーロ/米ドル（EURUSD）でドル売りが加速する公算が大きい。

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