●パフォーマンスランキング　　（％） 2月18日 　1:22現在 ※下記表（）内は前日の順位 1位 　豪ドル　 +0.73 （1位)2位 　ノルウェー・クローネ　 -0.08 （2位)3位 　NZドル -0.55 （4位)4位...

　ドル円は1時前に153.92円まで上昇するも、154円の大台を前に上昇が一服。足もとでは153.72円前後まで上値を切り下げている。ユーロドルが1.1805ドル、ポンドドルも1.3496ドルを下値に、それぞれ1.1820ドル台と1.352...

　主要通貨に対するドルの値動きを示すドルインデックスは上昇。一時97.55と日通し高値を付けた。(越後)

　NZ準備銀行（RBNZ）は明日18日の会合で政策金利（OCR）を2.25％に据え置きつつ、初回利上げ時期を2026年12月へ前倒しするシグナルを出すとの見方が有力である。背景には、10-12月期の消費者物価指数（CPI）が前年同期比+3....

　17日の米国株式相場は軟調。ダウ工業株30種平均は0時41分時点では前営業日比319.33ドル安の49181.60ドルで推移している。ハイテク株の比率が高いナスダック総合株価指数は同280.88ポイント安の22265.79で推移。(小針)

　ドル円は買い戻し優勢。NY時間に入ってからのドル買い戻しが続くなか、一時153.84円と日通し高値を付けた。また、ユーロドルは1.1806ドル、ポンドドルは1.3502ドルまで下値を広げている。(越後)

　17日のニューヨーク商品取引所（COMEX）で金先物相場の4月限は売り圧力が強まった。24時29分時点では前営業日比157.5ドル（3.1％）安の1トロイオンス＝4888.8ドル前後で推移している。(小針)

　トランプ大統領が間接的に支援するイスラエルのドローン新興企業「Xtend」が、株式公開（上場）を果たす見通しとなったとWSJ紙が報じた。同社はAIを活用したドローン操作システムを開発しており、戦場での高度な運用を可能にする技術で注目を集め...

2月18日 0時17分現在 PIIGS債利回り格差＝（各国10年債利回り）-（独10年債利回り） P ポルトガル　 0.370％ （前日0.370％） 前日比±0.0bpI イタリア 　　　 0.617％ （前日0.613％） ...

　17日のニューヨーク外国為替市場でドル円は下値が堅い。24時時点では153.45円と22時時点（153.06円）と比べて39銭程度のドル高水準だった。1月カナダ消費者物価指数（CPI）が予想を下回ったことで米ドルカナダドルが上昇したことに...

※タイトルに表示した内容が下記の経済指標の結果です。2月米NAHB住宅市場指数〔予想 38〕 （前回発表値 37）

2月16日のNY市場は、プレジデント・デーのため株式・債券市場はともに休場。CFD取引の株価指数や貴金属（ゴールド、シルバー等）、原油取引も欧州市場の取引終了までの短縮取引となった。更にアジア主要市場が春節（旧正月）による休場のため、全体的に商いは閑散とした。為替市場では、日本の10-12月期実質GDP速報値が市場予想を大幅に下振れたことで、日銀による早期利上げ観測が後退。円売り・ドル買いが加速し、米ドル/円（USDJPY）は一時153.5円まで円安が進展した。国内では高市首相と植田総裁の会談が行われたが、政策の整合性を把握するうえで最も注目度が高い追加利上げのタイミングについては、依然として慎重に見極める局面が続く。欧州株式市場では、好決算を背景にナットウエスト・グループが急伸し、銀行セクターを牽引。防衛や建設も堅調であったが、AI代替懸念が燻るソフトウエアや鉱業は軟調に推移した。主要指数のFTSE100は前日比0.26%、独DAXは前日比-0.46%となった。域内の鉱工業生産指数は概ね予想通りだったが、ドイツの落ち込みが目立ち、景気停滞への警戒感は根強い。米国市場が休場の中、日経平均先物（夜間）は通常取引比150円安の56,750円で引けている。貴金属市場ではドル高が重荷となり、金（GOLD）は4,993ドル近辺へ下落。仮想通貨市場では、ビットコイン（BTCUSD）が68,900ドル台でもみ合う展開となった。中東情勢の緊張と対話が交錯するなか、地政学リスクが相場の重石となる展開が続きそうだ。本日は米国市場の再開に伴う流動性の回復に注意したい。特に日本時間24時発表の米・NAHB住宅市場指数は、米経済の底堅さを把握するうえで注目度が高い。また、ホルムズ海峡での演習や米イラン協議といった地政学リスクが、原油価格やリスクセンチメントに与える影響にも警戒しておきたい。

小売売上高は、各国の個人消費を反映する経済指標です。個人消費と景気は密接に関わっているため、その国の景気動向を判断する際には小売売上高に注目してみましょう。本記事では、小売売上高の概要やファンダメンタルズ分析での活用方法など詳しく解説します。

2月13日のNY市場は、重要指標である1月米消費者物価指数（CPI）の結果を受け、強弱材料が交錯する展開となった。日本時間22:30に発表された1月の米・消費者物価指数（CPI）は前年同月比2.4％上昇と、市場予想の2.5％を下回った。FRBの金融政策判断に用いられる重要指標でインフレ鎮静化が示唆されたことで、一時は買いが先行。ナイキ（+3.3%）やキャタピラー（+2.1%）など景気敏感株が相場を牽引した。しかし、AI普及による既存ビジネスへの脅威が意識されたほか、週明けの祝日を控えた持ち高調整の売りに押され、主要指数の動きはNYダウ（US30）は前日比+0.10%、S&P500（US500）+0.05%、ナスダック100（US100）も+0.18%と小幅続伸に留まった。個別株ではアプライドマテリアルズが好決算で急伸し半導体株を下支えしたものの、エヌビディア（2.2%安）やアップル（2.3%安）は利益確定売りに押された。為替・債券市場では、CPIの結果を受けて年内3回の利下げ観測が強まり、米長期金利が低下。米10年債利回りは一時4.04％まで低下した。日米金利差の縮小を意識した円買い・ドル売りが優勢となり、ドルは軟調に推移した。ドル/円（USDJPY）は152.6円台、ユーロ/ドル（EURUSD）は1.186ドル台で週の取引を終えた。金（GOLD）は金利低下を背景に5,040ドル台、前日比+2.45%まで急騰した。ビットコイン（BTCUSD）もインフレ鈍化の兆しを好感し、6.9万ドル付近まで急騰した。一方、WTI原油（OIL）はOPECプラスによる増産再開観測が重荷となったが、米利下げ期待とイラン情勢などの地政学リスクが下値の支えとなり、62.83ドルの小幅続伸で取引を終えた。週明けは国内外の重要指標発表と地政学リスクの台頭を受け、神経質な展開が予想される。16日に発表される2025年10-12月期の実質国内総生産（GDP）速報値は、今後の日銀の金融政策判断に用いられる重要指標として市場の関心が極めて高い。足元では個人消費の伸び悩みから、GDPが市場予想を下回り減速を示唆するとの懸念が浮上している。結果が弱含んだ場合、日銀の早期利上げ観測が後退し、為替市場では1ドル＝152円台を中心とした円安・ドル高基調を支える要因となり得る。一方、トランプ大統領によるイランへの空母派遣検討発言を受け、中東情勢の緊張が再燃している。リスクセンチメントの悪化に伴う原油価格の騰落や、安全資産とされる国債、金（GOLD）などへの資金逃避には注意したい。米国市場はプレジデント・デー（16日）で休場となるため、市場流動性が低下する中で地政学的なニュースに反応し、為替や先物市場が突発的に動意づく可能性に警戒が必要である。

2月12日のNY市場は主要株価指数がそろって下落。AI（人工知能）普及に伴う既存産業への打撃や収益懸念が意識され、リスク回避の動きが鮮明となった。NYダウ（US30）は一時700ドルを超えて下落したものの、その後持ち直し前日比-1.34%で取引を終えた。S&P500（US500）も前日比-1.57%、ナスダック100（US100）は前日比-2.04%。ネットワーク機器大手シスコシステムズの弱気な決算見通しがハイテク株全般の重荷となり、エヌビディアなどの大型ハイテク株からの資金流出を招いた。22:30に公表された米・新規失業保険申請件数の結果も株安につながった。市場予想の22万5000件を上回り、雇用情勢の悪化が示唆されたことで景気先行きへの警戒感が強まり、投資家心理を冷やした。為替市場では、株安に伴う「質への逃避」で米長期金利が4.102%へ低下したことを受け、円買い・ドル売りが優勢となった。米ドル//円（USDJPY）は152.905円と続落した。ユーロは対円で下落。世界的な株安を背景に投資家心理が悪化し、リスク回避目的の円買いが優勢となった。NY市場の終盤ではユーロ円（EURJPY）は181.35〜39円と円高・ユーロ安水準で推移。対ドルではユーロドル（EURUSD）1.1868〜69ドルへ小幅に軟化した。リスク回避の動きは商品市場にも波及し、WTI原油先物も反落。期近3月物は前日比1.79ドル（2.8%）安の1バレル62.84ドルをつけた。国際エネルギー機関（IEA）が2026年の石油需要予測を日量85万バレル増へ下方修正したことによる需給緩和懸念。また、トランプ米政権下でのイランとの緊張緩和観測も売り材料となった。金（GOLD）のスポット価格も一時4.1%まで下落。株価急落に伴う損失補填のための換金売りが優勢となった。ドルの代替投資先としての需要も、ロシアのドル回帰報道により一部後退したことも意識されたようだが、その後持ち直し4,900 ドルを超えたところで取引を終えた。13日の市場動向を把握するうえで最も注目度が高いのは、日本時間22:30に発表される1月の米消費者物価指数（CPI）だ。市場予想では前年同月比2.5%上昇と減速が見込まれているが、FRBの金融政策判断に用いられる重要指標だけに、結果次第で相場が大きく動意づくことが予想される。足元ではAIによる産業破壊への懸念からリスク回避ムードが強く、持ち高調整の動きも出やすい。一部では「1月の数値は上振れしやすい」との指摘もあり、インフレの高止まりが示唆された場合、低下傾向にある米長期利回りが4.2%台へ再上昇する可能性に警戒しておきたい。結果が利下げ観測を後退させる内容となれば、株式市場の不安定な地合いが続く公算が大きい。

XMTrading（エックスエム）のデモ口座にログインできない場合、ログイン情報や取引プラットフォーム（MT4/MT5）に誤りがある可能性があります。事前にログインできない原因と対処法を確認しておくことで、スムーズにログインでき、XMの取引環境をデモ取引でお試し頂けます。

2月11日のNY市場は、予想を上回る強い米・雇用統計を受けてドルが乱高下。非農業部門雇用者数変化は前月比で13.0万人の増加。予想（7.0万人）を大きく上回り、失業率は4.3%と、こちらも予想（4.4%）より強い結果となった。マーケットの反応は初動で米ドルの買戻し。米ドル//円（USDJPY）は発表前の153.50から154.60付近まで急騰。日通し高値を付けるも、すぐにドル売りに転じて152.85付近まで下落。その後は153.80まで戻りを試した後、152.50付近まで下押しするなど、出入りの激しい展開となった。欧州通貨（ユーロ、英ポンド）はドル高方向に反応。初動の下げは徐々に解消されたものの、全体的にドル高・円高基調で推移。クロス円（ユーロ/円、英ポンド/円）は先月下旬の安値を割れ、下値を探る動きを見せている。米株の主要3指数はそろって小幅反落。1月の米・雇用統計の強い内容が好感され、取引開始はポジティブにスタート。NYダウ（US30）は一時310ドル高まで上昇するも、すぐに売りに押されてマイナスに転じ、その後は前日終値付近でほぼ横這い。前日比-0.13%で取引を終えた。S&P500（US500）は前日比-0.00%。強い雇用統計を受けて金融市場の利下げ期待は後退。次回の利下げ観測は、従来の6月から7月に後ずれした。IT・ハイテク株は引き続き堅調に買われ、ナスダック100（US100）は前日比+0.29%、半導体指数は前日比+2.28%。マグニフィセントセブンは前日比-0.61%と軟調な展開。前日比2%超のマイナスまで売られたグーグルとマイクロソフトの下げが指数を押し下げた。日経平均（JP225）は、米・雇用統計直後の乱高下に反応しつつも、NY後半では58,000円台を維持。休場明けの東証で現物が初の58,000円台に乗せるのか、注目される。金（GOLD）は直近高値圏で小幅に推移。5,000ドル台での足場固めが継続か。WTI原油（OIL）はイラン情勢の緊迫懸念を材料に反発。高値65.81ドルまで値を上げた。トランプ米大統領が中東に2隻目の空母を移動させることを検討していると述べたことが伝わった。ビットコイン（BTCUSD）は、米・雇用統計を受けた乱高下で66,000ドル割れまで下押し。下げたところでは買われる底堅さを見せつつも、徐々に下値を切り下げていく動きが続いている。

この度、XMのおみくじプロモーション2026が2026年1月30日に正式に終了いたしました。XMTradingおみくじに当たった100名の当選者様に、総額$100,000を超える賞金が贈られます。

両建てに必勝法は存在しません。ただし、相場の急変動時に評価損益を一時的に固定したい場合や、有利なポジションを維持しながら別の戦略を試したい場合などで活用されることがあります。本記事では、XMでの両建てのやり方や注意すべきルール、実践的なトレード戦略まで詳しく解説します。

ADP雇用統計は、ファンダメンタルズ分析において重要視される経済指標の一つです。民間企業による速報性の高さから、米雇用統計の先行指標として注目されます。本記事では、ADP雇用統計の基礎知識から為替相場への影響、具体的なトレード戦略まで、初心者にも分かりやすく解説します。