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CPIとは?経済に与える影響やトレードでの活用方法を詳しく解説

ECONOMIC
INDICATOR

経済指標の基礎知識

XMTrading Labo(XMラボ)では、金融市場に影響を与える重要な経済指標の基礎知識を分かりやすくまとめております。雇用統計や政策金利、消費者物価指数などの指標は、各国の経済動向を把握するために多くの投資家が注視しています。これらの知識を身に着けて取引に活かしましょう。

2025.12.04

CPIとは?経済に与える影響やトレードでの活用方法を詳しく解説

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CPIとは?経済に与える影響やトレードでの活用方法を詳しく解説

CPI(消費者物価指数)は、各国の物価の変動を反映する経済指標です。数ある経済指標の中でも特に注目度が高く、為替や株など様々な金融商品に大きな影響を与えるため、ファンダメンタルズ分析においてはCPIを無視することはできません。

CPIは、各国の中央銀行が金融政策を判断するために注目しているため、どの国でも重要指標として注目されています。特に、世界最大の経済規模を誇るアメリカのCPIの発表は金融市場全体に与える影響が大きいため、FXトレードを行う際はアメリカのCPIを必ずチェックしておきましょう。

本記事では、CPIの基礎知識から発表時のトレード戦略まで、アメリカのCPIを中心に様々な角度から解説していきます。為替相場への影響力が大きいCPIについての理解を深め、ファンダメンタルズ分析に活用していきましょう。

CPIの基礎知識

最初に、CPIの基礎知識について解説します。CPIがどのような指標で、なぜ市場の注目を集めるのかを理解することで、相場の方向性が判断しやすくなります。相場分析の精度を高めて勝率アップを目指すために、まずはCPIの基礎知識から確認していきましょう。

CPIとは?

CPI(Consumer Price Index)とは、日本語で消費者物価指数と呼ばれ、消費者が購入する商品やサービスの価格変動を測定した経済指標です。その国の物価が上がっているか、下がっているかを確認するための重要な指標であり、各国のインフレ率の動向を把握する際に注目されます。

各国のCPIは、測定したデータが指数(%)で示されることが特徴です。CPIの数値が上がるほど物価は上昇しており、反対にCPIの数値が下がるほど物価が下落していると判断されます。物価と景気は密接に関わっており、一般的には物価が上昇しインフレ(インフレーション)が発生すると景気が拡大していき、反対に物価が下がりデフレ(デフレーション)が発生すると景気が後退していく仕組みです。各国の中央銀行は物価と景気の動向から金融政策を判断するため、CPIは政策金利の変動に影響を与える可能性が高い重要データとして注目されています。

アメリカのCPIが注目される理由

CPIは、政策金利を決定するうえで各国の中央銀行が注視する重要指標なので、どの国においても注目度が高い経済指標です。中でも、アメリカのCPIは金融市場全体に与える影響が大きいため、世界中の金融関係者やトレーダーが特に注目しています。

アメリカのCPIは、アメリカの中央銀行であるFRB(連邦準備制度理事会)が政策金利を決定する際の判断材料として注目する重要指標です。CPIが上昇してインフレが進行すると、FRBは金融引き締めに動きやすくなり、政策金利の引き上げを検討します。アメリカの金利が上がると、米ドルの金利メリットが大きくなり、為替市場では米ドルが選好されやすくなるのが一般的な流れです。

CPI上昇

①CPI上昇

物価が上がりインフレが加速すると、CPIが上昇します。

利上げ

②利上げ

CPIが上昇すると、FRBはインフレを抑えるために政策金利を引き上げます。

米ドル高

③米ドル高

アメリカの政策金利が上がると、アメリカの通貨である米ドルに資金が流入し、米ドル高になります。

反対に、アメリカのCPIが低下して物価の勢いが弱まる局面では、FRBは景気を下支えするために政策金利の引き下げを検討しやすくなります。金利が下がると米ドルの魅力が薄れるため、為替市場では米ドルが売られやすい流れになります。

CPI低下

①CPI低下

物価が下がりデフレが加速すると、CPIが低下します。

利下げ

②利下げ

CPIが低下すると、FRBはデフレを抑えるために政策金利を引き下げます。

米ドル安

③米ドル安

アメリカの政策金利が下がると、アメリカの通貨である米ドルから資金が流出し、米ドル安になります。

米ドルは世界の基軸通貨であり、為替市場では他の通貨と比較して1日当たりの取引高が圧倒的に高いため、米ドルの動向は為替市場全体に大きな影響を与えます。また、アメリカの政策金利の変動は、米ドルのみにとどまらず米株や米債券などの値動きにも影響が及ぶため、金融市場全体の動向を左右します。FXトレードや株式投資を行ううえでアメリカ経済の動向は無視できない重要なデータとなるので、アメリカの重要指標の1つであるCPIは必ずチェックしましょう。

アメリカのCPIの構成項目

アメリカのCPIは、複数の項目で構成されています。代表的な構成項目は以下の項目となり、発表機関である米労働省労働統計局(BLS)が公表するデータではさらに細かい分類を確認することが可能です。

  • 食品
  • エネルギー
  • 住居
  • 新車・中古車
  • アパレル
  • 医療
  • アルコール
  • タバコ関連製品
  • 教育・通信
  • 娯楽
  • その他の財・サービス

アメリカのCPIは、「総合指数」と「コア指数」の2種類が発表されます。総合指数とコア指数では調査対象となる構成項目が異なるため、それぞれの指標の特徴を確認しておきましょう。

総合指数の特徴

総合指数とは、全ての項目を含む全体の物価の価格変動を表した指数のことです。月ごとの変動が大きい食品やエネルギーも含まれるため、アメリカ経済全体の物価動向を幅広く把握することができます。

アメリカのCPIが発表される際に、「季節調整値」や「季節調整済み」といった言葉が使用されるケースが多くあります。季節調整値とは、季節によって生じる特有の価格変動(季節変動)の影響を除外した数値のことです。例えば、衣料品の場合は季節の初めには価格が高く、季節の終わりに近づくにつれてセール価格に値下がりする傾向があります。また、夏や冬には冷暖房費用が一時的に上がったり、ボーナスの支給月や大型連休が含まれる月は一時的に消費が急増したりすることも季節変動の1つです。このような季節要因の価格変動を除外し、より正確な価格の変化を把握しやすくするために、季節調整値が使用されます。

CPIの数値が取り上げられる際は、総合指数の数値が取り上げられることが一般的です。各国のインフレ率の水準を確認する際も総合指数の数値を中心に判断されるため、CPIを確認する際は総合指数をチェックしておきましょう。

trivia
CPIは前月比と前年同月比の数値が公表される

アメリカのCPIは、「前月比」と「前年同月比」の2つの数値が発表されます。CPIの前月比とは、先月と比べてどのくらいの物価変動があったかを反映する数値です。直近の物価の変化を表すため、短期的な変化率を確認する際に注目されます。

CPIの前年同月比は、「前年比」と表現されることもあり、昨年の同じ月と比べてどのくらいの物価変動があったかを反映する数値です。同じ月同士の比較なので季節変動の影響を受けることがなく、1年間の物価のトレンドを把握することができます。アメリカのCPIをチェックする際は、前月比と前年同月比の2つの変化を総合的に判断しましょう。

コア指数の特徴

コア指数とは、コアCPIとも呼ばれ、総合指数から変動が激しい「食品」と「エネルギー」を除いて算出した指数のことです。食品は気候変動の影響を受けやすく、エネルギーは地政学リスクによって価格が変動しやすい特徴があるため、これらを除いたコア指数では総合指数よりも安定した物価の推移を確認することができます。

コア指数は、アメリカの基調的な物価の動向を確認するうえで重要な指標です。変動の激しい項目を除外することで、物価動向の実態をより正確に捉えることができるため、FRBはコア指数の数値を重視する傾向があります。アメリカの物価動向を確認する際は、総合指数とあわせてコア指数も一緒にチェックしましょう。

trivia
日本のコア指数は2種類ある

日本のCPIは、アメリカと同様に総合指数とコア指数が発表されますが、コア指数は2種類あることが特徴です。日本では、「総合指数」「コアCPI」「コアコアCPI」の3種類が発表されます。コアCPIとは、総合指数から変動が激しい生鮮食品を除いた数値のことです。また、コアコアCPIは、コアCPIからさらにエネルギーを除いて算出された指数で、アメリカのコアCPIに相当します。国によってCPIの構成項目や算出方法が異なる場合があるので、アメリカ以外の国のCPIを確認する際は、各国のCPIの基準や特徴を把握しておきましょう。

アメリカのCPIと関連性のある経済指標

CPIは、物価の変動を把握するための代表的な経済指標です。物価関連指標にはいくつかの種類があり、CPIと関連性が高い指標に注目することで、物価変動をより正確に捉えることができます。ここでは、アメリカのCPIと関連性のある「PCE(個人消費支出)」と「PPI(生産者物価指数)」について解説します。各指標の概要やCPIとの違いを理解し、ファンダメンタルズ分析に役立てましょう。

CPIとPCEの関連性

PCE(Personal Consumption Expenditures)とは、アメリカの個人消費支出のことです。PCEを用いて物価変動を測定した指標のことをPCEデフレーター(PCE価格指数)と呼び、CPIと同様にアメリカのインフレ率を把握するための物価指標として注目されています。

CPIとPCEの比較

経済指標 CPI PCE
発表機関 米労働省労働統計局(BLS) 米商務省経済分析局(BEA)
発表時期 毎月中旬頃 毎月下旬頃
発表時間 日本時間22時30分
(夏時間は21時30分)
日本時間22時30分
(夏時間は21時30分)
発表内容
  • CPI(前月比/前年比)
  • コア指数(前月比/前年比)
  • PCEデフレーター(前月比/前年比)
  • PCEコアデフレーター(前月比/前年比)
調査範囲
  • 消費者が直接支出した金額
  • 消費者が直接支出した金額
  • 消費者のために支出した金額
発表機関
CPI 米労働省労働統計局(BLS)
PCE 米商務省経済分析局(BEA)
発表時期
CPI 毎月中旬頃
PCE 毎月下旬頃
発表時間
CPI 日本時間22時30分
(夏時間は21時30分)
PCE 日本時間22時30分
(夏時間は21時30分)
発表内容
CPI
  • CPI(前月比/前年比)
  • コア指数(前月比/前年比)
PCE
  • PCEデフレーター(前月比/前年比)
  • PCEコアデフレーター(前月比/前年比)
調査範囲
CPI
  • 消費者が直接支出した金額
PCE
  • 消費者が直接支出した金額
  • 消費者のために支出した金額
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CPIとPCEの大きな違いの1つは、調査対象の範囲です。CPIは都市部を中心とした家計調査となるため、消費者が直接支払った財やサービスの金額のみが反映されます。一方で、PCEは全米を対象とした企業調査となるため、CPIよりもさらに広範囲のデータが反映されることが特徴です。

また、CPIとPCEは計算方法が異なり、CPIの方が実際の物価よりも数値が高くなりやすい傾向があります。CPIと比べてPCEの方が変動のブレが生じにくく、広範囲の物価動向を包括的に把握できるので、CPIよりも実際の消費動向を正確に把握できることがメリットです。そのため、アメリカの中央銀行のFRB(連邦準備制度理事会)は、CPIではなくPCEをインフレ目標として採用しています。

ただし、CPIはPCEよりも半月ほど早く発表されるため、為替市場ではPCEよりもCPIが注目される傾向があります。これは、PCEの方が調査範囲が広く発表までに時間がかかるため、より早い時期に発表されるCPIが物価の先行指標として注目されるからです。PCEはFRBが特に重視するインフレ指標なので、アメリカの景気見通しや政策金利の変動を予測するうえでは無視できません。しかし、実際には先に発表されるCPIの数値によって利上げや利下げに対する相場への織り込みが進むため、ファンダメンタルズ分析でFXトレードを行う際はCPIの結果を必ず押さえておきましょう。

CPIとPPIの関連性

PPI(Producer Price Index)とは、日本語で生産者物価指数と呼ばれ、生産者が販売した製品(原材料を含む)やサービスの価格変動を測定した経済指標です。PPIはアメリカ以外の国でも発表されており、国によっては「卸売物価指数」や「企業物価指数」として類似の指標が発表されるケースがあります。

CPIとPPIの比較

経済指標 CPI PPI
発表機関 米労働省労働統計局(BLS) 米労働省労働統計局(BLS)
発表時期 毎月中旬頃 毎月中旬頃
発表時間 日本時間22時30分
(夏時間は21時30分)
日本時間22時30分
(夏時間は21時30分)
発表内容
  • CPI(前月比/前年比)
  • コア指数(前月比/前年比)
  • PPI(前月比/前年比)
  • コア指数(前月比/前年比)
調査範囲 消費者が購入する商品やサービスの価格変動 生産者が販売した製品やサービスの価格変動
発表機関
CPI 米労働省労働統計局(BLS)
PPI 米労働省労働統計局(BLS)
発表時期
CPI 毎月中旬頃
PPI 毎月中旬頃
発表時間
CPI 日本時間22時30分
(夏時間は21時30分)
PPI 日本時間22時30分
(夏時間は21時30分)
発表内容
CPI
  • CPI(前月比/前年比)
  • コア指数(前月比/前年比)
PPI
  • PPI(前月比/前年比)
  • コア指数(前月比/前年比)
調査範囲
CPI 消費者が購入する商品やサービスの価格変動
PPI 生産者が販売した製品やサービスの価格変動
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CPIとPPIはともにインフレ指標として注目されていますが、CPIが消費者側の視点で物価変動を調査するのに対して、PPIは生産者側の視点で調査が行われる点が大きな違いです。PPIの調査には、製品として販売される前の原材料や中間財の価格変動も含まれます。例えば、原材料価格が高騰して製品の価格が上がった場合を考えてみましょう。製品の販売価格が上がりPPIが上昇すると、消費者が製品を購入する際の価格が上がっていることになるため、CPIの上昇に繋がります。PPIの変動はCPIにも波及する可能性があるため、物価動向の先行指標として注目される点が特徴です。

また、PPIもCPIと同様に、全ての項目を含む全体の数値を算出した総合指数と、変動が激しい食品やエネルギーを除いて算出したコア指数がそれぞれ発表されます。アメリカのPPIは、国内製造業の約1万品目の販売価格が調査され、品目別や産業別など詳細な分類ごとのデータを確認できる点がメリットです。CPIとPPIの両方を確認することで、アメリカ経済全体のインフレ動向を把握しやすくなるため、CPIやPCEとともにPPIの変動にも注目してみましょう。

各国のCPIがもつ相場への影響力

CPIは、各国における最重要指標の1つです。各国の中央銀行は、CPIの結果から物価変動を確認して政策判断を行うため、CPIの結果次第では金融市場の動向に大きな影響を与えます。一般的に、物価が上がりCPIが上昇すると利上げの可能性が高まり、反対に物価が下がりCPIが低下すると利下げの可能性が高まると考えられます。金融商品の多くは政策金利の動向に対して神経質に反応するため、CPIの結果によって利上げや利下げの見通しが変わると、為替や株価が大幅に変動する可能性があることに注意が必要です。ここでは、CPIの結果によって為替や株価がどのように反応する可能性があるか、具体的に解説していきます。

CPIの結果による為替と株価の動き

結果 為替 株価
CPI上昇 上昇 下落
CPI低下 下落 上昇
CPI上昇
為替 上昇
株価 下落
CPI低下
為替 下落
株価 上昇

為替相場への影響

CPIの結果は、為替相場の値動きに大きな影響を与えます。CPIが上昇して利上げの可能性が高まると、各国の通貨の金利が上がりお金の価値が高まると予想されるので、為替相場ではその国の通貨が買われやすくなります。一方で、CPIが低下して利下げの可能性が高まると、通貨の金利が下がりお金の価値も下がってしまうと予想されるので、為替相場では売られやすくなることが特徴です。

各国のCPIが発表されると、その国の通貨に大きな値動きが発生する可能性があります。主要各国でCPIが発表される際には、以下の通貨ペアの値動きに注意しましょう。

各国のCPIが影響を与える通貨ペア

発表国 影響を与える通貨ペア
アメリカ USDJPY、EURUSDなどのドルストレート全般
日本 USDJPY、EURJPYなどの日本円関連通貨ペア
ドイツ EURUSD、EURJPYなどのユーロ関連通貨ペア
フランス EURUSD、EURJPYなどのユーロ関連通貨ペア
イギリス GBPUSD、GBPJPYなどの英ポンド関連通貨ペア
オーストラリア AUDUSD、AUDJPYなどの豪ドル関連通貨ペア
カナダ USDCAD、CADJPYなどのカナダドル関連通貨ペア
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ただし、世界中から注目されるアメリカのCPIが発表される際は、米ドルが直接関連していない通貨ペアにも影響が及ぶ点に注意が必要です。アメリカのCPIが発表される時は、銘柄を問わず激しい値動きが発生しやすいため、発表直後の値動きを十分に見極めてからトレードに挑みましょう。

株式相場への影響

各国のCPIの発表時には、将来の利上げや利下げに対する見方が変化しやすいため、株式相場で大きな値動きが発生する可能性が高まります。CPIが上昇して利上げの可能性が高まると、将来的な資金調達コストの上昇が意識され、企業収益の圧迫懸念から株価が下落する傾向があります。反対に、CPIが低下して利下げ観測が高まる局面では、金利低下を背景に資金を借りやすくなるとの期待や、業績改善への期待から株価が上昇しやすいことが特徴です。一般的に、金利と為替が相関性のある動きになりやすいのに対し、金利と株価は反対の動きになりやすい点を押さえておきましょう。

ただし、通常はCPIが上昇して利上げの可能性が高まると株価が下がる傾向がありますが、利上げによって利益が増えやすくなる業種では、株価が上昇する場合がある点に注意が必要です。利上げで株価が上昇する代表的な業種の1つが金融業といわれており、中でも銀行株は利上げによる恩恵を受けやすい銘柄として知られています。利上げが実施されると銀行の貸出金利も上がるため、貸出金利と預金金利の差(利ざや)が拡大し、銀行の収益アップに繋がります。そのため、業績向上を期待して銀行株が買われやすくなる仕組みです。

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アメリカのCPIで為替相場はどのように動く?

世界中から注目されるアメリカのCPIの発表は、金融市場全体の値動きに大きな影響を与えます。為替市場では、アメリカの通貨の米ドルを中心に急激な値動きが発生する可能性が高まるため、FXトレードでは必ず注目すべき重要指標の1つです。

アメリカのCPIの発表スケジュールは、経済指標カレンダーで確認することができます。経済指標カレンダーには、発表日時の他に、「前回」「予想」「結果」の3つの情報が記載されています。これらの情報に注目することで、CPI発表後の値動きをより捉えやすくなるため、それぞれの数値が示す内容を確認しておきましょう。

経済指標カレンダーで確認できる数値

項目名 内容
前回 前回発表された数値
予想 今回発表されるであろう予想値
結果 今回実際に発表された数値

CPIの発表前には前回値と予想値のみが経済指標カレンダーに表示されており、発表後に結果が記載されます。CPIの発表前には、前回値と予想値を比較してある程度の値動きが相場に織り込まれますが、発表後は予想値と結果の数値を比較し、その乖離が大きいほど大幅な値動きが発生しやすいのが特徴です。

ここでは、予想値に対して「結果が上回った場合」「結果が下回った場合」「予想値と結果が同じだった場合」にそれぞれどのような値動きが発生しやすいか解説します。

結果が予想を上回った場合

アメリカのCPIの結果が予想値を上回った場合、為替相場では米ドル買いの動きが強まる可能性が高いと考えられます。例えば、USDJPY(米ドル/日本円)であれば買いエントリー、EURUSD(ユーロ/米ドル)であれば売りエントリーでの戦略が有効になる可能性が高いと判断できるでしょう。

アメリカのCPIの結果が予想値を上回っているということは、想定以上にアメリカの物価が上昇しているということを意味します。物価の上昇率が高いと、アメリカのインフレ圧力が強まっている可能性があると考えられるので、市場参加者の間でFRBの利上げの期待が高まったり、利下げの期待が後退したりします。その結果、金利上昇を期待して米ドル高が強まる仕組みです。

下記のチャートは、2025年2月12日にアメリカの1月のCPIが発表された時のUSDJPY(米ドル/日本円)の15分足チャートです。CPIとコアCPIがともに予想値を上回り、想定以上に物価上昇率が高まっていることが明らかになったため、FRBの利下げが先送りになるとの見方から米ドル買いが強まりました。USDJPY(米ドル/日本円)は発表直後に120pips以上の値幅で乱高下しながら上昇し、その後の数時間以内で計150pips以上も上昇しています。

2025年2月12日のUSDJPY(米ドル/日本円)15分足チャート

2025年2月12日のUSDJPY15分足 2025年2月12日のUSDJPY15分足

2025年1月の米国CPI結果

指標 予想値 結果
CPI(前年比) 2.9% 3.0%
コアCPI(前年比) 3.1% 3.3%
CPI(前年比)
予想値 2.9%
結果 3.0%
コアCPI(前年比)
予想値 3.1%
結果 3.3%

CPIは、予想値と結果の乖離が大きいほどサプライズと受け止められ、大幅な値動きが発生する可能性が高まります。また、総合指数とコア指数の両方が予想値を上回った場合も米ドル買いの勢いが強まる可能性が高い点に注目してみましょう。

結果が予想を下回った場合

アメリカのCPIの結果が予想値を下回った場合、為替相場では米ドル売りの動きが強まる可能性が高いと考えられます。例えば、USDJPY(米ドル/日本円)であれば売りエントリー、EURUSD(ユーロ/米ドル)であれば買いエントリーでの戦略が有効になる可能性が高いと判断できるでしょう。

アメリカのCPIの結果が予想値を下回っているということは、想定していたほどアメリカの物価が上昇していないことを意味します。物価上昇圧力がそれほど強くない場合やデフレの傾向が見られた場合は、市場参加者の間でFRBの利下げの期待が高まったり、利上げの期待が後退したりします。その結果、金利低下を期待して米ドル安が強まる仕組みです。

下記のチャートは、2024年7月11日にアメリカの6月のCPIが発表された時のUSDJPY(米ドル/日本円)の15分足チャートです。CPIとコアCPIがともに予想値を下回り、前月比では約4年ぶりのマイナス水準になったことから、FRBの利下げ期待が高まり米ドル売りが急速に強まりました。USDJPY(米ドル/日本円)はCPI発表直後に400pips以上の大幅な急落が発生し、その後も下落の勢いを強めています。

2024年7月11日のUSDJPY(米ドル/日本円)15分足チャート

2024年7月11日のUSDJPY15分足 2024年7月11日のUSDJPY15分足

2024年6月の米国CPI結果

指標 予想値 結果
CPI(前年比) 3.1% 3.0%
コアCPI(前年比) 3.4% 3.3%
CPI(前年比)
予想値 3.1%
結果 3.0%
コアCPI(前年比)
予想値 3.4%
結果 3.3%

また、上記の局面ではCPI発表後の初動の値動きだけで400pips以上もの急落が発生したことから、それまで継続していた上昇トレンドが終了し、下降トレンドへ転換しています。要指標の発表は相場の方向性が転換するきっかけにもなるため、CPI発表後に大幅な値動きが発生した際はトレンドの方向性にも注目してみましょう。

予想と結果が同じだった場合

アメリカのCPIの結果が予想値と同じだった場合は、結果が予想値を上回るケースや下回るケースと比べて、大きな急変動がない比較的穏やかな値動きとなる可能性が高まります。発表直後は一時的な急騰・急落が発生する可能性はありますが、変動の値幅がそれほど大きくなかったり、すぐに値動きが落ち着いたりするケースが多いことが特徴です。

アメリカのCPIの結果が予想値と同じということは、多くの金融関係者が予想していた物価上昇率と実際の物価上昇率がほぼ同じ水準だったことを意味します。この場合、指標発表前にある程度の値動きが織り込まれた状態にあるため、相場を動かすほどの新たなサプライズもなく、大幅な値動きに繋がらないのです。

下記のチャートは、2024年11月13日にアメリカの10月のCPIが発表された時のUSDJPY(米ドル/日本円)の15分足チャートです。CPIとコアCPIがともに予想値通りの結果となり、発表直後には一時的に50pips程度の下落が発生しました。しかし、指標発表直後の売りの動きが落ち着くと下落前の水準まで買い戻され、その後は指標発表前から形成されていた上昇トレンドを継続しています。

2024年11月13日のUSDJPY(米ドル/日本円)15分足チャート

2024年11月13日のUSDJPY15分足 2024年11月13日のUSDJPY15分足

2024年10月の米国CPI結果

指標 予想値 結果
CPI(前年比) 2.6% 2.6%
コアCPI(前年比) 3.3% 3.3%
CPI(前年比)
予想値 2.6%
結果 2.6%
コアCPI(前年比)
予想値 3.3%
結果 3.3%

CPIの予想値と結果が同じだった場合、指標発表後は一時的な乱高下のみにとどまる可能性が高まります。急変動を期待してポジションを保有しても、なかなか利益が伸びない可能性があるので、指標発表直後の短期トレードがうまくいかない可能性があることに注意しましょう。

アメリカのCPIの過去データ

アメリカのCPIは過去データが公表されているため、これまでの物価の推移を確認したり、発表当日の値動きの傾向を分析したりすることが可能です。下記の表は、2022年以降に発表されたアメリカのCPIの結果と、発表当日のUSDJPY(米ドル/日本円)の値動きをまとめた一覧です。CPIとコアCPIの結果、USDJPY(米ドル/日本円)の前日終値と当日終値、さらに発表当日の価格変動率をまとめました。

アメリカCPIの過去データ

発表日
(前月分)
CPI
(前年比)
コアCPI
(前年比)
USDJPY
前日終値
USDJPY
当日終値
価格変動率
2022年1月12日 7.0% 5.5% 115.28円 114.63円 -0.56%
2022年2月10日 7.0% 6.0% 115.49円 116.00円 +0.44%
2022年3月10日 7.9% 6.4% 115.82円 116.13円 +0.27%
2022年4月12日 8.5% 6.5% 125.35円 125.35円 0.00%
2022年5月11日 8.3% 6.2% 130.43円 129.96円 -0.36%
2022年6月10日 8.6% 6.0% 134.33円 134.42円 +0.07%
2022年7月13日 9.1% 5.9% 136.86円 137.42円 +0.41%
2022年8月10日 8.5% 5.9% 135.13円 132.87円 -1.67%
2022年9月13日 8.3% 6.3% 142.83円 144.55円 +1.20%
2022年10月13日 8.2% 6.6% 146.91円 147.22円 +0.21%
2022年11月10日 7.7% 6.3% 146.44円 140.95円 -3.75%
2022年12月13日 7.1% 6.0% 137.66円 135.57円 -1.52%
2023年1月12日 6.5% 5.7% 132.47円 129.22円 -2.45%
2023年2月14日 6.4% 5.6% 132.40円 133.11円 +0.54%
2023年3月14日 6.0% 5.5% 133.18円 134.22円 +0.78%
2023年4月12日 5.0% 5.6% 133.65円 133.12円 -0.40%
2023年5月10日 4.9% 5.5% 135.21円 134.34円 -0.64%
2023年6月13日 4.0% 5.3% 139.60円 140.21円 +0.44%
2023年7月12日 3.0% 4.8% 140.37円 138.50円 -1.33%
2023年8月10日 3.2% 4.7% 143.72円 144.73円 +0.70%
2023年9月13日 3.7% 4.3% 147.08円 147.45円 +0.25%
2023年10月12日 3.7% 4.1% 149.15円 149.80円 +0.44%
2023年11月14日 3.2% 4.0% 151.71円 150.38円 -0.88%
2023年12月12日 3.1% 4.0% 146.16円 145.43円 -0.50%
2024年1月11日 3.4% 3.9% 145.73円 145.28円 -0.31%
2024年2月13日 3.1% 3.9% 149.34円 150.79円 +0.97%
2024年3月12日 3.2% 3.8% 146.94円 147.68円 +0.50%
2024年4月10日 3.5% 3.8% 151.77円 153.17円 +0.92%
2024年5月15日 3.4% 3.6% 156.42円 154.87円 -0.99%
2024年6月12日 3.3% 3.4% 157.07円 156.71円 -0.23%
2024年7月11日 3.0% 3.3% 161.67円 158.80円 -1.78%
2024年8月14日 2.9% 3.2% 146.82円 147.31円 +0.33%
2024年9月11日 2.5% 3.2% 142.43円 142.35円 -0.06%
2024年10月10日 2.4% 3.3% 149.29円 148.56円 -0.49%
2024年11月13日 2.6% 3.3% 154.60円 155.45円 +0.55%
2024年12月11日 2.7% 3.3% 151.95円 152.45円 +0.33%
2025年1月15日 2.9% 3.2% 157.96円 156.47円 -0.94%
2025年2月12日 3.0% 3.3% 152.48円 154.41円 +1.27%
2025年3月12日 2.8% 3.1% 147.77円 148.25円 +0.32%
2025年4月10日 2.4% 2.8% 147.72円 144.45円 -2.21%
2025年5月13日 2.3% 2.8% 148.46円 147.48円 -0.66%
2025年6月11日 2.4% 2.8% 144.86円 144.55円 -0.21%
2025年7月15日 2.7% 2.9% 147.71円 148.88円 +0.79%
2025年8月12日 2.7% 3.1% 148.14円 147.84円 -0.20%
2025年9月11日 2.9% 3.1% 147.47円 147.20円 -0.18%
2025年10月24日 3.0% 3.0% 152.59円 152.87円 +0.18%
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2022年1月12日
CPI
(前年比)
7.0%
コアCPI
(前年比)
5.5%
USDJPY
前日終値
115.28円
USDJPY
当日終値
114.63円
価格変動率 -0.56%
2022年2月10日
CPI
(前年比)
7.0%
コアCPI
(前年比)
6.0%
USDJPY
前日終値
115.49円
USDJPY
当日終値
116.00円
価格変動率 +0.44%
2022年3月10日
CPI
(前年比)
7.9%
コアCPI
(前年比)
6.4%
USDJPY
前日終値
115.82円
USDJPY
当日終値
116.13円
価格変動率 +0.27%
2022年4月12日
CPI
(前年比)
8.5%
コアCPI
(前年比)
6.5%
USDJPY
前日終値
125.35円
USDJPY
当日終値
125.35円
価格変動率 0.00%
2022年5月11日
CPI
(前年比)
8.3%
コアCPI
(前年比)
6.2%
USDJPY
前日終値
130.43円
USDJPY
当日終値
129.96円
価格変動率 -0.36%
2022年6月10日
CPI
(前年比)
8.6%
コアCPI
(前年比)
6.0%
USDJPY
前日終値
134.33円
USDJPY
当日終値
134.42円
価格変動率 +0.07%
2022年7月13日
CPI
(前年比)
9.1%
コアCPI
(前年比)
5.9%
USDJPY
前日終値
136.86円
USDJPY
当日終値
137.42円
価格変動率 +0.41%
2022年8月10日
CPI
(前年比)
8.5%
コアCPI
(前年比)
5.9%
USDJPY
前日終値
135.13円
USDJPY
当日終値
132.87円
価格変動率 -1.67%
2022年9月13日
CPI
(前年比)
8.3%
コアCPI
(前年比)
6.3%
USDJPY
前日終値
142.83円
USDJPY
当日終値
144.55円
価格変動率 +1.20%
2022年10月13日
CPI
(前年比)
8.2%
コアCPI
(前年比)
6.6%
USDJPY
前日終値
146.91円
USDJPY
当日終値
147.22円
価格変動率 +0.21%
2022年11月10日
CPI
(前年比)
7.7%
コアCPI
(前年比)
6.3%
USDJPY
前日終値
146.44円
USDJPY
当日終値
140.95円
価格変動率 -3.75%
2022年12月13日
CPI
(前年比)
7.1%
コアCPI
(前年比)
6.0%
USDJPY
前日終値
137.66円
USDJPY
当日終値
135.57円
価格変動率 -1.52%
2023年1月12日
CPI
(前年比)
6.5%
コアCPI
(前年比)
5.7%
USDJPY
前日終値
132.47円
USDJPY
当日終値
129.22円
価格変動率 -2.45%
2023年2月14日
CPI
(前年比)
6.4%
コアCPI
(前年比)
5.6%
USDJPY
前日終値
132.40円
USDJPY
当日終値
133.11円
価格変動率 +0.54%
2023年3月14日
CPI
(前年比)
6.0%
コアCPI
(前年比)
5.5%
USDJPY
前日終値
133.18円
USDJPY
当日終値
134.22円
価格変動率 +0.78%
2023年4月12日
CPI
(前年比)
5.0%
コアCPI
(前年比)
5.6%
USDJPY
前日終値
133.65円
USDJPY
当日終値
133.12円
価格変動率 -0.40%
2023年5月10日
CPI
(前年比)
4.9%
コアCPI
(前年比)
5.5%
USDJPY
前日終値
135.21円
USDJPY
当日終値
134.34円
価格変動率 -0.64%
2023年6月13日
CPI
(前年比)
4.0%
コアCPI
(前年比)
5.3%
USDJPY
前日終値
139.60円
USDJPY
当日終値
140.21円
価格変動率 +0.44%
2023年7月12日
CPI
(前年比)
3.0%
コアCPI
(前年比)
4.8%
USDJPY
前日終値
140.37円
USDJPY
当日終値
138.50円
価格変動率 -1.33%
2023年8月10日
CPI
(前年比)
3.2%
コアCPI
(前年比)
4.7%
USDJPY
前日終値
143.72円
USDJPY
当日終値
144.73円
価格変動率 +0.70%
2023年9月13日
CPI
(前年比)
3.7%
コアCPI
(前年比)
4.3%
USDJPY
前日終値
147.08円
USDJPY
当日終値
147.45円
価格変動率 +0.25%
2023年10月12日
CPI
(前年比)
3.7%
コアCPI
(前年比)
4.1%
USDJPY
前日終値
149.15円
USDJPY
当日終値
149.80円
価格変動率 +0.44%
2023年11月14日
CPI
(前年比)
3.2%
コアCPI
(前年比)
4.0%
USDJPY
前日終値
151.71円
USDJPY
当日終値
150.38円
価格変動率 -0.88%
2023年12月12日
CPI
(前年比)
3.1%
コアCPI
(前年比)
4.0%
USDJPY
前日終値
146.16円
USDJPY
当日終値
145.43円
価格変動率 -0.50%
2024年1月11日
CPI
(前年比)
3.4%
コアCPI
(前年比)
3.9%
USDJPY
前日終値
145.73円
USDJPY
当日終値
145.28円
価格変動率 -0.31%
2024年2月13日
CPI
(前年比)
3.1%
コアCPI
(前年比)
3.9%
USDJPY
前日終値
149.34円
USDJPY
当日終値
150.79円
価格変動率 +0.97%
2024年3月12日
CPI
(前年比)
3.2%
コアCPI
(前年比)
3.8%
USDJPY
前日終値
146.94円
USDJPY
当日終値
147.68円
価格変動率 +0.50%
2024年4月10日
CPI
(前年比)
3.5%
コアCPI
(前年比)
3.8%
USDJPY
前日終値
151.77円
USDJPY
当日終値
153.17円
価格変動率 +0.92%
2024年5月15日
CPI
(前年比)
3.4%
コアCPI
(前年比)
3.6%
USDJPY
前日終値
156.42円
USDJPY
当日終値
154.87円
価格変動率 -0.99%
2024年6月12日
CPI
(前年比)
3.3%
コアCPI
(前年比)
3.4%
USDJPY
前日終値
157.07円
USDJPY
当日終値
156.71円
価格変動率 -0.23%
2024年7月11日
CPI
(前年比)
3.0%
コアCPI
(前年比)
3.3%
USDJPY
前日終値
161.67円
USDJPY
当日終値
158.80円
価格変動率 -1.78%
2024年8月14日
CPI
(前年比)
2.9%
コアCPI
(前年比)
3.2%
USDJPY
前日終値
146.82円
USDJPY
当日終値
147.31円
価格変動率 +0.33%
2024年9月11日
CPI
(前年比)
2.5%
コアCPI
(前年比)
3.2%
USDJPY
前日終値
142.43円
USDJPY
当日終値
142.35円
価格変動率 -0.06%
2024年10月10日
CPI
(前年比)
2.4%
コアCPI
(前年比)
3.3%
USDJPY
前日終値
149.29円
USDJPY
当日終値
148.56円
価格変動率 -0.49%
2024年11月13日
CPI
(前年比)
2.6%
コアCPI
(前年比)
3.3%
USDJPY
前日終値
154.60円
USDJPY
当日終値
155.45円
価格変動率 +0.55%
2024年12月11日
CPI
(前年比)
2.7%
コアCPI
(前年比)
3.3%
USDJPY
前日終値
151.95円
USDJPY
当日終値
152.45円
価格変動率 +0.33%
2025年1月15日
CPI
(前年比)
2.9%
コアCPI
(前年比)
3.2%
USDJPY
前日終値
157.96円
USDJPY
当日終値
156.47円
価格変動率 -0.94%
2025年2月12日
CPI
(前年比)
3.0%
コアCPI
(前年比)
3.3%
USDJPY
前日終値
152.48円
USDJPY
当日終値
154.41円
価格変動率 +1.27%
2025年3月12日
CPI
(前年比)
2.8%
コアCPI
(前年比)
3.1%
USDJPY
前日終値
147.77円
USDJPY
当日終値
148.25円
価格変動率 +0.32%
2025年4月10日
CPI
(前年比)
2.4%
コアCPI
(前年比)
2.8%
USDJPY
前日終値
147.72円
USDJPY
当日終値
144.45円
価格変動率 -2.21%
2025年5月13日
CPI
(前年比)
2.3%
コアCPI
(前年比)
2.8%
USDJPY
前日終値
148.46円
USDJPY
当日終値
147.48円
価格変動率 -0.66%
2025年6月11日
CPI
(前年比)
2.4%
コアCPI
(前年比)
2.8%
USDJPY
前日終値
144.86円
USDJPY
当日終値
144.55円
価格変動率 -0.21%
2025年7月15日
CPI
(前年比)
2.7%
コアCPI
(前年比)
2.9%
USDJPY
前日終値
147.71円
USDJPY
当日終値
148.88円
価格変動率 +0.79%
2025年8月12日
CPI
(前年比)
2.7%
コアCPI
(前年比)
3.1%
USDJPY
前日終値
148.14円
USDJPY
当日終値
147.84円
価格変動率 -0.20%
2025年9月11日
CPI
(前年比)
2.9%
コアCPI
(前年比)
3.1%
USDJPY
前日終値
147.47円
USDJPY
当日終値
147.20円
価格変動率 -0.18%
2025年10月24日
CPI
(前年比)
3.0%
コアCPI
(前年比)
3.0%
USDJPY
前日終値
152.59円
USDJPY
当日終値
152.87円
価格変動率 +0.18%
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USDJPY(米ドル/日本円)の価格変動率は、CPIの発表前日の終値と発表当日の終値から算出されており、CPIの発表当日にどれほどの価格変動があったかを確認することが可能です。変動率がプラスであれば上昇、マイナスであれば下落したことを意味します。

下記の表は、CPI発表当日の変動率とその月に最も大きな値動きを示した日の変動率、さらに該当月の1日当たりの平均変動率を比較した一覧です。

各月の最大変動率とCPI発表日の変動率比較

発表日 月内最大変動率(日) 月平均変動率(日) CPI発表日の変動率(日)
2022年1月 +0.71% 0.27% -0.56%
2022年2月 -0.51% 0.25% +0.44%
2022年3月 +1.52% 0.50% +0.27%
2022年4月 +1.89% 0.56% 0.00%
2022年5月 -1.26% 0.40% -0.36%
2022年6月 +2.09% 0.66% +0.07%
2022年7月 -1.66% 0.45% +0.41%
2022年8月 -1.67% 0.59% -1.67%
2022年9月 +1.56% 0.58% +1.20%
2022年10月 -1.67% 0.50% +0.21%
2022年11月 -3.75% 0.69% -3.75%
2022年12月 -2.00% 0.86% -1.52%
2023年1月 -2.45% 0.60% -2.45%
2023年2月 +1.96% 0.53% +0.54%
2023年3月 +1.51% 0.61% +0.78%
2023年4月 +1.75% 0.44% -0.40%
2023年5月 -1.36% 0.49% -0.64%
2023年6月 +1.11% 0.38% +0.44%
2023年7月 -1.38% 0.55% -1.33%
2023年8月 -0.72% 0.42% +0.70%
2023年9月 +0.85% 0.31% +0.25%
2023年10月 +1.72% 0.32% +0.44%
2023年11月 -0.88% 0.44% -0.88%
2023年12月 -2.17% 0.56% -0.50%
2024年1月 +0.99% 0.37% -0.31%
2024年2月 +1.33% 0.30% +0.97%
2024年3月 +1.15% 0.30% +0.50%
2024年4月 +1.72% 0.36% +0.92%
2024年5月 -2.11% 0.40% -0.99%
2024年6月 +0.79% 0.34% -0.23%
2024年7月 -1.82% 0.52% -1.78%
2024年8月 -1.89% 0.71% +0.33%
2024年9月 -1.80% 0.62% -0.06%
2024年10月 +2.02% 0.53% -0.49%
2024年11月 +2.00% 0.65% +0.55%
2024年12月 +1.70% 0.43% +0.33%
2025年1月 -0.96% 0.41% -0.94%
2025年2月 +1.27% 0.51% +1.27%
2025年3月 +0.92% 0.41% +0.32%
2025年4月 -2.21% 0.77% -2.21%
2025年5月 +2.13% 0.70% -0.66%
2025年6月 -0.93% 0.47% -0.21%
2025年7月 +1.03% 0.48% +0.79%
2025年8月 -2.24% 0.41% -0.20%
2025年9月 +0.86% 0.34% -0.18%
2025年10月 +1.97% 0.49% +0.18%
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2022年1月
月内最大変動率(日) +0.71%
月平均変動率(日) 0.27%
CPI発表日の変動率(日) -0.56%
2022年2月
月内最大変動率(日) -0.51%
月平均変動率(日) 0.25%
CPI発表日の変動率(日) +0.44%
2022年3月
月内最大変動率(日) +1.52%
月平均変動率(日) 0.50%
CPI発表日の変動率(日) +0.27%
2022年4月
月内最大変動率(日) +1.89%
月平均変動率(日) 0.56%
CPI発表日の変動率(日) 0.00%
2022年5月
月内最大変動率(日) -1.26%
月平均変動率(日) 0.40%
CPI発表日の変動率(日) -0.36%
2022年6月
月内最大変動率(日) +2.09%
月平均変動率(日) 0.66%
CPI発表日の変動率(日) +0.07%
2022年7月
月内最大変動率(日) -1.66%
月平均変動率(日) 0.45%
CPI発表日の変動率(日) +0.41%
2022年8月
月内最大変動率(日) -1.67%
月平均変動率(日) 0.59%
CPI発表日の変動率(日) -1.67%
2022年9月
月内最大変動率(日) +1.56%
月平均変動率(日) 0.58%
CPI発表日の変動率(日) +1.20%
2022年10月
月内最大変動率(日) -1.67%
月平均変動率(日) 0.50%
CPI発表日の変動率(日) +0.21%
2022年11月
月内最大変動率(日) -3.75%
月平均変動率(日) 0.69%
CPI発表日の変動率(日) -3.75%
2022年12月
月内最大変動率(日) -2.00%
月平均変動率(日) 0.86%
CPI発表日の変動率(日) -1.52%
2023年1月
月内最大変動率(日) -2.45%
月平均変動率(日) 0.60%
CPI発表日の変動率(日) -2.45%
2023年2月
月内最大変動率(日) +1.96%
月平均変動率(日) 0.53%
CPI発表日の変動率(日) +0.54%
2023年3月
月内最大変動率(日) +1.51%
月平均変動率(日) 0.61%
CPI発表日の変動率(日) +0.78%
2023年4月
月内最大変動率(日) +1.75%
月平均変動率(日) 0.44%
CPI発表日の変動率(日) -0.40%
2023年5月
月内最大変動率(日) -1.36%
月平均変動率(日) 0.49%
CPI発表日の変動率(日) -0.64%
2023年6月
月内最大変動率(日) +1.11%
月平均変動率(日) 0.38%
CPI発表日の変動率(日) +0.44%
2023年7月
月内最大変動率(日) -1.38%
月平均変動率(日) 0.55%
CPI発表日の変動率(日) -1.33%
2023年8月
月内最大変動率(日) -0.72%
月平均変動率(日) 0.42%
CPI発表日の変動率(日) +0.70%
2023年9月
月内最大変動率(日) +0.85%
月平均変動率(日) 0.31%
CPI発表日の変動率(日) +0.25%
2023年10月
月内最大変動率(日) +1.72%
月平均変動率(日) 0.32%
CPI発表日の変動率(日) +0.44%
2023年11月
月内最大変動率(日) -0.88%
月平均変動率(日) 0.44%
CPI発表日の変動率(日) -0.88%
2023年12月
月内最大変動率(日) -2.17%
月平均変動率(日) 0.56%
CPI発表日の変動率(日) -0.50%
2024年1月
月内最大変動率(日) +0.99%
月平均変動率(日) 0.37%
CPI発表日の変動率(日) -0.31%
2024年2月
月内最大変動率(日) +1.33%
月平均変動率(日) 0.30%
CPI発表日の変動率(日) +0.97%
2024年3月
月内最大変動率(日) +1.15%
月平均変動率(日) 0.30%
CPI発表日の変動率(日) +0.50%
2024年4月
月内最大変動率(日) +1.72%
月平均変動率(日) 0.36%
CPI発表日の変動率(日) +0.92%
2024年5月
月内最大変動率(日) -2.11%
月平均変動率(日) 0.40%
CPI発表日の変動率(日) -0.99%
2024年6月
月内最大変動率(日) +0.79%
月平均変動率(日) 0.34%
CPI発表日の変動率(日) -0.23%
2024年7月
月内最大変動率(日) -1.82%
月平均変動率(日) 0.52%
CPI発表日の変動率(日) -1.78%
2024年8月
月内最大変動率(日) -1.89%
月平均変動率(日) 0.71%
CPI発表日の変動率(日) +0.33%
2024年9月
月内最大変動率(日) -1.80%
月平均変動率(日) 0.62%
CPI発表日の変動率(日) -0.06%
2024年10月
月内最大変動率(日) +2.02%
月平均変動率(日) 0.53%
CPI発表日の変動率(日) -0.49%
2024年11月
月内最大変動率(日) +2.00%
月平均変動率(日) 0.65%
CPI発表日の変動率(日) +0.55%
2024年12月
月内最大変動率(日) +1.70%
月平均変動率(日) 0.43%
CPI発表日の変動率(日) +0.33%
2025年1月
月内最大変動率(日) -0.96%
月平均変動率(日) 0.41%
CPI発表日の変動率(日) -0.94%
2025年2月
月内最大変動率(日) +1.27%
月平均変動率(日) 0.51%
CPI発表日の変動率(日) +1.27%
2025年3月
月内最大変動率(日) +0.92%
月平均変動率(日) 0.41%
CPI発表日の変動率(日) +0.32%
2025年4月
月内最大変動率(日) -2.21%
月平均変動率(日) 0.77%
CPI発表日の変動率(日) -2.21%
2025年5月
月内最大変動率(日) +2.13%
月平均変動率(日) 0.70%
CPI発表日の変動率(日) -0.66%
2025年6月
月内最大変動率(日) -0.93%
月平均変動率(日) 0.47%
CPI発表日の変動率(日) -0.21%
2025年7月
月内最大変動率(日) +1.03%
月平均変動率(日) 0.48%
CPI発表日の変動率(日) +0.79%
2025年8月
月内最大変動率(日) -2.24%
月平均変動率(日) 0.41%
CPI発表日の変動率(日) -0.20%
2025年9月
月内最大変動率(日) +0.86%
月平均変動率(日) 0.34%
CPI発表日の変動率(日) -0.18%
2025年10月
月内最大変動率(日) +1.97%
月平均変動率(日) 0.49%
CPI発表日の変動率(日) +0.18%
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2022年1月~2025年10月までのCPI発表当日と月内最大の変動率を比較すると、CPI発表当日の変動率が月内最大変動率と同水準またはほぼ同水準(±0.05%以内)となった日が46日中9日あります。また、CPI発表当日の変動率が該当月の平均変動率を上回った日が46日中24日(約52%)あり、50%以上の確率で平均変動率を上回る値動きとなることが示されました。このデータから、CPIの発表当日は相場のボラティリティが拡大する可能性が高いと考えることができます。

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アメリカのCPI発表時を狙ったトレード戦略

市場注目度が高いアメリカのCPIの発表時は、為替相場で大きな値動きが発生する可能性が高まります。適切なリスク管理とトレード戦略で挑めば、FXで効率的に大きな利益を狙えるチャンスになるため、ファンダメンタルズ分析とテクニカル分析の両面から慎重に相場を分析することが重要です。下記で解説するトレード戦略の一例を参考に、安全性や優位性が高いトレードで利益拡大を目指しましょう。

CPI発表後の値動きに沿ったトレンドフォロー戦略

アメリカのCPIの発表後は、通貨ペアでわずか数分間に数百pipsもの値動きが発生するケースが珍しくありません。大きな値動きが発生するタイミングでは、相場に新たな方向性が生まれ、強いトレンドが発生する可能性が高まります。トレンドの方向に沿ってアプローチするトレンドフォロー戦略は、うまくエントリーできると利益を伸ばしやすいので、FX初心者の人でも取り組みやすいおすすめのトレード手法です。ここでは、CPI発表後のトレンドフォロー戦略として、3つのパターンを例に解説していきます。

トレンドが継続するパターン

CPI発表後の急騰・急落によって、それまで続いていたトレンドの勢いがさらに強まる可能性があります。CPI発表後にトレンドと同じ方向に相場が大きく動いた場合は、初動の荒い値動きが落ち着いたタイミングで、トレンド方向に沿って押し目買いや戻り売りを仕掛ける戦略がおすすめです。

例えば、CPI発表前に上昇トレンドが形成されていた場合を例に考えてみましょう。CPI発表後に相場が大きく上昇した場合、上昇トレンドが継続する可能性が高まります。この局面でトレンドフォローを実践する際は、初動の急騰が落ち着き、価格が一旦下がってきたタイミングを狙って押し目買いを仕掛ける方法がおすすめです。下降トレンドの場合も同様に、初動の急落から一旦価格が上がってきたタイミングを狙って戻り売りを仕掛けることで、リスクリワードの良いトレードを行うことができます。

上昇トレンドの押し目買い

上昇トレンドの押し目買い

上昇トレンドでは、価格が一時的に下がってきたタイミングで買いエントリーする押し目買いが有効です。

下降トレンドの戻り売り

下降トレンドの戻り売り

下降トレンドでは、価格が一時的に上がってきたタイミングで売りエントリーする戻り売りが有効です。

押し目買いや戻り売りでは、価格が反転するタイミングをより正確に捉えることが大切です。エントリーポイントを見誤ると、高値掴みや安値掴みに繋がってしまい、含み損を抱えてしまうリスクが高まります。テクニカル分析の精度を高め、慎重にエントリーポイントを見極めましょう。

トレンドが転換するパターン

CPI発表後に、それまで続いていたトレンド方向とは反対の方向に相場が大きく動いた場合、トレンドが転換する可能性があります。トレンド転換のタイミングをうまく捉えられると、トレンドの始まりから終わりまで利益を大きく伸ばせるチャンスに繋がります。転換のサインを見極め、トレンド相場で効率的に利益を獲得しましょう。

トレンドの継続や転換には様々な考え方がありますが、上昇トレンドでは高値と安値を切り上げることでトレンドが継続していると判断されることが一般的です。上昇トレンドの場合、最高値をつけた際の安値である押し安値を下回ると、上昇トレンドの「高値と安値の切り上げ」の条件が否定され、下降トレンドへの転換のサインと捉えられます。下降トレンドの場合も同様に、最安値をつけた際の高値である戻り高値を上回ると、下降トレンドの「高値と安値の切り下げ」の条件が否定され、上昇トレンドへの転換のサインと受け止められます。

上昇から下降へ転換

上昇トレンドから下降トレンドへ転換

高値と安値が切り上がり上昇トレンドが形成されていたところ、押し安値(最高値の起点となる安値)を下回り、上昇トレンドが否定されました。価格が押し安値を下回ったタイミングが、上昇トレンドから下降トレンドに転換するサインです。

下降から上昇へ転換

下降トレンドから上昇トレンドへ転換

高値と安値が切り下がり下降トレンドが形成されていたところ、戻り高値(最安値の起点となる高値)を上回り、下降トレンドが否定されました。価格が戻り高値を上回ったタイミングが、下降トレンドから上昇トレンドに転換するサインです。

ただし、トレンド転換を狙ったトレードでは、タイミング次第では一時的に逆張りトレードになってしまう可能性がある点に注意が必要です。上昇トレンドから下降トレンドに転換するタイミングを狙う場合、価格が押し安値を割ったタイミングでは、まだ下降トレンドが形成されているとは判断しがたい状況です。下降トレンドの条件である「高値と安値の切り下げ」が明確に確認できてから売りエントリーを検討することでトレンドフォローの成功率がアップするので、エントリータイミングは慎重に見極めましょう。

トレンドが発生するパターン

CPI発表後の急変動によって、それまで方向感なく続いていたレンジ相場から新たなトレンドが発生する可能性があります。このようなレンジブレイクを狙った手法もトレンドの初動を捉えやすいため、CPI発表前にレンジ相場が形成されていた場合は戦略の1つとして検討してみましょう。

レンジブレイクを狙った戦略では、レンジの上限となるレジスタンスライン(上値抵抗線)か、レンジの下限となるサポートライン(下値支持線)のどちらか一方をブレイクしたタイミングでエントリーを検討することが可能です。相場が上昇してレジスタンスラインをブレイクした場合、上昇の流れに沿った順張りで買いエントリーを検討します。相場が下落してサポートラインをブレイクした場合は、下落の流れに沿って売りエントリーを検討しましょう。

レンジ上限をブレイク

レンジ上限をブレイク

レンジ上限のレジスタンスラインをブレイクした場合、上昇の流れに沿った買いエントリーを検討します。

レンジ下限をブレイク

レンジ下限をブレイク

レンジ下限のサポートラインをブレイクした場合、下落の流れに沿った売りエントリーを検討します。

ただし、レンジブレイクのタイミングは買いと売りの両方向のポジションが入り乱れやすいため、ダマシが多い点に注意が必要です。CPI発表直後の急変動でレンジの上限や下限を突破したと思っても、その後に価格が戻ってくるケースも少なくありません。レンジブレイク戦略で勝率アップを目指す場合は、明確にトレンド発生のサインが確認できてから順張りで挑む方法がおすすめです。

ファンダメンタルズの方向性を見極めたトレード戦略

アメリカのCPIは、FRBが注目する重要指標の1つであり、市場参加者からの注目度が特に高い経済指標です。CPIの発表前後では、アメリカの金融政策の方向性を見極めようとする動きが強まるため、ファンダメンタルズ分析を取り入れることで値動きの方向性を把握しやすくなります。ここでは、CPIの発表時に有効なファンダメンタルズ分析を用いたトレード戦略について解説します。

テクニカル分析と方向性が一致したタイミングを狙う

CPIの結果によって、アメリカの金融政策の方向性がより明確になった場合、相場はファンダメンタルズの方向性に沿った値動きを示す可能性が高まります。ファンダメンタルズの方向性が定まり、さらにテクニカル分析の方向性と一致した場合は、より根拠の強いトレードを実践することが可能です。

例えば、CPIの結果が予想値を上回り、FRBの利上げの可能性が高まったことで米ドルが買われている場面を例に考えてみましょう。CPI発表後にUSDJPY(米ドル/日本円)が上昇の勢いを強めていた場合、ファンダメンタルズの方向性が「米ドル買い」と判断できます。この局面で、テクニカル分析では上昇トレンドが形成されていたり、買いの方が優位性が高いと判断できる状況だったりした場合、ファンダメンタルズの方向性と一致して利益を伸ばしやすいと考えることが可能です。

ファンダメンタルズ

ファンダメンタルズで大きな動きを確認

CPIの結果でFRBの利上げの可能性が高まった場合、ファンダメンタルズ分析では「米ドル買い」という相場の大きな流れを把握することができます。

テクニカル

テクニカルで細かい動きを確認

テクニカル分析では相場の細かい値動きを確認することができるので、ファンダメンタルズ分析の方向性に沿ってエントリーポイントを見極めることができます。

しかし、この局面で下降トレンドが形成されていたり、売りの方が優位性が高いと判断できる状況だったりした場合は注意が必要です。ファンダメンタルズ分析とテクニカル分析の方向性が一致していないと、買いエントリーを検討する人と売りエントリーを検討する人で注文がばらつき、値動きの方向性が定まりにくい可能性があります。どちらか一方の分析を元にエントリーしても、思うように利益を伸ばせない可能性があるため、こういった局面では相場の方向性が明確になるまでエントリーを見送ることも選択肢の1つです。ファンダメンタルズ分析とテクニカル分析を掛け合わせ、より精度の高いトレードを目指しましょう。

2国間の金融政策の方向性に注目する

CPIは各国のインフレ指標として注目されており、中央銀行の金融政策判断に大きな影響を与える重要指標です。CPIの結果によって各国の政策金利の見通しがより明確になるため、FX通貨ペアで取引する場合は、CPIの結果から利上げや利下げの可能性を予測してみるとトレードがしやすくなります。

例えば、アメリカのCPIの結果が予想値を上回ったことで、利上げの可能性が高まった場合を例にトレード戦略を考えてみましょう。アメリカの利上げの可能性が高まると、為替相場では米ドルが買われやすくなるため、米ドル買いの動きを狙った戦略を考えることができます。FX通貨ペアは2国間の金利差が拡大することで高金利通貨買い・低金利通貨売りの動きが表れやすいことが特徴です。米ドル買い戦略で挑むのなら、金利が上がる可能性が低い通貨や金利が下がる可能性が高い通貨と米ドルの組み合わせでトレードすることで、効率的に利益を増やせる可能性が高いと考えられるでしょう。

この局面で、もしアメリカと同様にユーロ圏でも利上げの可能性が高まっていた場合、米ドルとユーロがどちらも買い目線が優勢となるため、EURUSD(ユーロ/米ドル)では買いと売りの動きが拮抗する可能性があります。しかし、日本では利上げの可能性が低いという見方が広がっていた場合、米ドル買いと円売りの動きによってUSDJPY(米ドル/日本円)は上昇する可能性が高いと予想することが可能です。このように、ファンダメンタルズの方向性の違いから利益を伸ばしやすい銘柄に目星を付けることができるので、各国の利上げや利下げの見通しに影響を与えるCPIの結果に注目しましょう。

trivia
金利差を活かしてスワップポイントで稼ぐ

FXでは、2国間の金利差に注目した運用方法の1つとして、スワップポイント運用があります。スワップポイントで効率的に利益を稼ぐには、2国間の金利差が大きい通貨ペアを選ぶ必要があるため、ファンダメンタルズ分析で政策金利の動向を把握することが重要です。ポジションを長期的に保有して利益をコツコツ積み上げる運用スタイルなので、為替差益を狙ったトレードと比べて難易度が高すぎず、トレード初心者の人でも挑戦しやすいメリットがあります。積立投資のような感覚で長期的な運用を目指したい人は、FXのスワップポイント運用に挑戦してみてください。

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CPI発表時にトレードする際の注意点

CPIの発表時には、平常時と比べて相場の値動きや取引環境が大きく変化する可能性が高まります。このような不安定な相場でのトレードには様々なリスクが伴うので、事前にリスク管理を徹底しておくことが大切です。CPIの発表時にトレードする際の注意点を確認し、安全性の高いトレードを心がけましょう。

利益を確保して損失を抑えることを考える

CPIの発表時は大きな値動きが発生する可能性が高いため、あらかじめ保有していたポジションの利益を拡大したり、指標発表後のトレードで短期的に利益を獲得したりできるチャンスに繋がります。しかし、相場が不安定な状況ではほんの一瞬で含み益が含み損に変わってしまうリスクもあるため、せっかく得られた利益が失われないように守り、損失をできるだけ抑えるための対策が必要です。ここでは、損失をできるだけ抑えて利益を確保するために有効な取引方法を紹介します。CPIの発表時はもちろん、平常時のトレードでも活用できるので、ぜひ参考にしてみてください。

部分決済を取り入れる

CPI発表時の値動きで一定の含み益が発生した場合、一部を部分決済して早めに利益を確定させておくことをおすすめします。部分決済(分割決済)とは、保有中のポジションを複数回に分けて決済する方法のことです。

例えば、通貨ペアで1ロット分のポジションを1つ保有していた場合を考えてみましょう。CPIの発表によって含み益が発生したものの、利確目標にはまだ到達していない状況です。このままポジションを保有していると、いつか目標の価格に到達して利益を得られる可能性がある一方で、万が一値動きが逆行した場合はそれまでの含み益が失われるだけでなく、含み損が発生するリスクもあります。この時に保有する1ロットのうち0.5ロット分を部分決済しておくことで、利益がゼロになってしまうリスクを避けることができます。

部分決済は、利益を全額失うリスクを回避し、残ったポジションでさらに利益を伸ばすことができる点が大きなメリットです。万が一残りのポジションが損切りに達してしまった場合でも、先に部分決済した分の利益でカバーできるので、損失リスクを最小限に抑えることができます。CPI発表時の不安定な相場では資金を守ることが非常に重要になるので、部分決済をうまく活用して損失リスクを回避しましょう。

トレーリングストップを活用する

CPI発表時にトレンドフォロー戦略で挑む場合は、トレーリングストップを活用することで損失リスクを抑えることができます。トレーリングストップとは、相場の値動きに合わせて保有ポジションのストップロス(逆指値注文)の水準が自動的に変動する注文方法のことです。保有ポジションに対して価格が有利な方向に変動した場合、指定された値幅を維持しながらストップロスも同じ方向に変動します。買いエントリーであれば価格が上昇した時にストップロスの水準が引き上げられ、売りエントリーであれば価格が下落した時にストップロスの水準が引き下げられる仕組みです。

例として、上昇トレンド中に買いポジションを保有し、トレーリングストップを活用した場合の流れを考えてみましょう。トレンドの流れに沿って価格が上昇して含み益が発生すると、あらかじめ決められた値幅を維持してストップロスの水準が引き上げられます。買いエントリーの場合は価格が上がった場合のみストップロスが引き上げられ、価格が下がった場合には引き下げられません。上昇が続くうちはストップロスの水準もどんどん引き上げられていき、価格が下がってきた時には引き上げられたストップロスの水準で決済されます。含み益が拡大するほどストップロスの水準が自動的に有利な方向に更新されるため、損失リスクを抑えて利益を確保できる点がメリットです。

トレーリングストップの仕組み

トレーリングストップの注文は、取引ツールのMetaTrader 4(MT4)/MetaTrader 5(MT5)で設定することができます。値動きを常に監視しなくても自動的に損失リスクを抑えられる仕組みなので、トレンド相場でポジションを保有する際に活用してみてください。

スプレッド拡大やスリッページのリスクを想定しておく

アメリカのCPIのような重要指標の発表時は、平常時よりもスプレッドが拡大したり、スリッページが発生したりするリスクが高まります。重要指標の発表前後でトレードを行う場合は、これらのリスクを想定したトレード戦略で挑みましょう。

スプレッドとは、売買注文を入れる際の買値(Ask)と売値(Bid)の差額のことです。スプレッドはトレーダーにとって取引コストとなるため、スプレッドが狭いほどコストを抑えた有利な取引を実現できます。スプレッドは、市場の取引量が減少するタイミングや相場の動きが不安定なタイミングで広がりやすい特徴があります。重要指標の発表前には様子見ムードで一時的に取引を控える動きが広がり、発表後には一斉に新規注文が入り急変動が発生するため、指標発表前後はスプレッド拡大のリスクが高まる点に注意が必要です。

また、重要指標発表時の値動きが不安定な場面では、注文価格と約定価格にずれが生じるスリッページの発生リスクも高まります。スリッページ発生時には想定よりも有利な価格で約定する可能性もありますが、不利な価格で約定してしまうリスクがあることをあらかじめ想定しておかなければなりません。万が一不利な価格で約定してしまった場合、利益の減少や含み損の拡大に繋がります。これらの負担を少しでも軽減するため、スリッページの発生リスクが高い局面では普段よりロット数を減らしたり、場合によっては値動きが落ち着くまで様子見することも戦略の1つです。CPIのような重要指標の発表直後は、平常時と異なる取引環境であることを理解し、より慎重なトレードを行いましょう。

trivia
XMは業界トップクラスの高い約定力を実現

XMTrading(エックスエム)では、リクオートや約定拒否なしの優れた取引環境を提供しています。100%の注文執行力を誇り、全注文の99.35%を1秒未満で執行する高い約定力が評価されているため、短期トレードを行う人やスリッページのリスクを減らしたい人に適した海外FXブローカーです。

XMのKIWAMI極口座では、極小スプレッドと取引手数料無料の条件でトレードすることができるため、トレード時に発生する取引コストを最小限に抑えたい人におすすめの口座タイプです。優れた取引環境でコストを抑えたトレードに挑みたい人は、XMのKIWAMI極口座を利用してみてください。

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リスクを過度に負うトレードは避ける

CPIはどの国においても重要度が高い経済指標のため、各国のCPI発表直後はその国の通貨が大きな値動きを示す可能性が高まります。このような局面では、短時間で利益を得ようと考え、指標発表直後の急変動に飛び乗ってしまうトレーダーも中にはいます。しかし、大きな利益を狙ってむやみにロットを上げたり、相場分析を行わず初動の値動きだけを見て飛び乗ってしまったりすると、損失リスクが高まり大変危険です。明確なエントリー根拠をもたず、資金管理も怠った状態でポジションを保有するとギャンブルトレードになってしまうので、計画性のあるトレードを心がけましょう。

XMTrading(エックスエム)では、ゼロカットシステムを採用しています。CPI発表時の急変動に耐えられず、万が一保有ポジションで口座残高を上回る損失が発生した場合でも、トレーダーが追証の支払いを求められる心配はありません。指標発表時のトレードには十分なリスク管理を行ったうえで挑む必要がありますが、万が一の場合に損失リスクを最小限に抑えられるのが海外FXの強みといえるでしょう。

指標トレードを繰り返すとペナルティの対象となる可能性がある

重要指標の発表時は相場が大きく変動するため、指標発表直後の急変動を狙ってポジションを仕掛けるトレーダーも多いでしょう。しかし、指標発表後の不安定な相場のみを集中的に狙ったトレードを繰り返すと、利用する海外FX業者によっては規約違反に該当する恐れがあるため注意が必要です。

多くの海外FX業者では、経済指標発表直後のトレード自体は禁止されていないケースがほとんどです。しかし、値動きが不安定な相場のみを意図的に狙った場合、悪質なトレードとみなされ、ペナルティが課される可能性があります。指標トレードに挑む場合、意図せず禁止事項に抵触することのないよう、利用する海外FX業者の利用規約をあらかじめ確認しておきましょう。

XMTrading(エックスエム)では、経済指標発表時のエントリー自体は容認されていますが、指標発表時のみを狙ったトレードを意図的に繰り返した場合、規約違反に該当する可能性があります。XMで規約違反と判断されると、口座凍結や出金拒否などの厳しいペナルティが課される可能性があるため、相場が不安定なタイミングでのトレードには十分注意しましょう。

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CPI発表時の値動きを理解してファンダメンタルズ分析に活かそう

CPIは、各国の物価の変動を確認するうえで重要度が高い経済指標です。中でもアメリカのCPIは金融市場全体の値動きに大きな影響を与えるため、FXトレードを行う際には必ず注目しておく必要があります。

市場注目度が高いCPIの発表時には、為替相場で大きな値動きが発生する可能性が高まります。ファンダメンタルズ分析とテクニカル分析の両面から相場を観察することで、より精度の高いトレードを実現できるため、CPIという指標の概要や発表時の値動きの特徴を理解しておきましょう。

XMTrading(エックスエム)では、15,000円分の口座開設ボーナスを獲得できるお得なキャンペーンを現在開催中です。入金不要ですぐにトレードを開始することができるので、XMの取引環境を体験してみたい人や海外FXトレードに挑戦してみたい人は、この機会にXMでリアル口座を開設してみてください。

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