3月25日のNY市場は株高・ドル高・原油高。イランは、米国が提案した戦闘終結に向けた15項目の計画を拒み、イスラエルや湾岸諸国への攻撃を継続すると表明。紛争の長期化懸念によりWTI原油（OIL）が上昇。1バレル91.5ドル付近まで値を上げる動きを見せた。原油価格に連動してドル買いが進展。米ドル/円（USDJPY）は159.50付近までドル高・円安が進んだ。欧州通貨（ユーロ、英ポンド）は対ドルで下落。金（GOLD）はドル高との逆相関でやや下押ししたものの、小幅な動きにとどまった。米株の主要3指数はそろって上昇。序盤は米国がイランに停戦計画を提示したとの報道を受けて買いが先行。イランが米国の提案を拒絶との報道には反応を示さず、上げ幅を維持したまま取引を終えた。NYダウ（US30）は前日比+0.66%、S&P500（US500）は前日比+0.54%、ナスダック100（US100）は前日比+0.67%。半導体指数は前日比+1.21%。前日に大きく下げたマグニフィセントセブンは前日比+0.75%と反発。午後に入って売られたマイクロソフトが前日比-0.46%とマイナスに沈んだものの、その他の構成銘柄はプラス圏で堅調に推移。アマゾンが前日比+2.16%、エヌビディアが前日比+1.99%と上げを牽引する形となった。日経平均（JP225）は54,000円前後の水準を堅持。米国株の上昇と地政学リスクの緩和期待を背景に直近安値圏から値を戻す動きを見せた。ビットコイン（BTCUSD）は7万ドル超の水準で小幅に推移。大きく買い上がる勢いは見られぬものの、下げたところは拾われる底堅さも感じられる。昨年10月の最高値12万6,000ドルの半値6万3,000ドル辺りを意識しながら、しばらくはこのレベルで揉み合う展開が想定される。本日は英米の要人発言が多く予定されている。日本時間18時30分にブリーデン英中銀副総裁が討論会に出席。25時00分にはテイラー英中銀委員がイベントにて講演。25時30分にグリーン英中銀委員が討論会に出席する。米株引け後の29時00分にはクックFRB理事が金融安定性について講演（質疑応答あり）。翌7時30分にミランFRB理事が、FRBバランスシートについて講演（質疑応答あり）。8時00分にはジェファーソンFRB副議長の発言も予定されている。引き続きヘッドラインニュースと要人発言による突発的な動きに注意しつつ、マーケットの流れを慎重に見極めたい。

XMTrading（エックスエム）では3月に夏時間へ移行します。夏時間になると冬時間よりも1時間前倒しになるため、取引開始時間や経済指標の発表時間にも影響があります。本記事では、米国・欧州の開始日と終了日、経済指標やサーバー時間の変更内容まで順を追って解説します。

3月24日のNY市場は株安・ドル高・原油安。米国債利回りの上昇を受けて米ドル/円（USDJPY）が上昇。米国防総省がイランに対する作戦を支援するため、米陸軍精鋭部隊である第82空挺師団を中東に派遣する計画を進めていると伝わり、一時159.15付近までドル高・円安が進行した。米株引け後にはドルが売られ、158.35付近まで急落。中東情勢と要人発言に過敏に反応する相場が続いている。米株の主要3指数は中東情勢の不透明感から売り先行。途中、プラス圏を回復する場面も見られたが、引けにかけては売り戻され、そろってマイナス引けとなった。NYダウ（US30）は前日比-0.18%、S&P500（US500）は前日比-0.37%、ナスダック100（US100）は前日比-0.77%。半導体指数は前日比+1.27%と堅調に推移。マグニフィセントセブンは前日比-1.30%。アップルが前日比+0.06%とわずかにプラス圏を維持したものの、他の構成銘柄はそろってマイナスに沈む展開。前日比-3.28%と大きく売られたグーグルと前日比-2.68%のマイクロソフトの下げが指数全体を押し下げた。東証ザラ場に51,600円付近まで下押しした日経平均（JP225）は、52,800円レベルで堅調に推移。引けにかけては強く買われ、53,400円近くまで値を上げる動きを見せた。金（GOLD）は4,400ドル付近でほぼ横這い。先週後半から続いた急落は月曜日のリバウンドでいったん休止か。安全資産需要の押し目買いが相場を支えるのか、あるいは下げ一服後に再び投げ売りで4,000ドル割れを目指すのか、ボラティリティの高さで人気を集めるゴールドの動向を注視したい。WTI原油（OIL）は1バレル90ドル前後の水準から引けにかけて小幅に下落。米石油大手シェブロンがカリフォルニア州でのエネルギー危機を警告。税金や規制を緩和しない限りカリフォルニア州での石油精製事業から撤退する可能性があると述べた。ビットコイン（BTCUSD）は7万ドルを挟んだレンジで上下動。下げたところは拾われるものの、買い上がる勢いは見られず、しばらくはこの水準で様子見といったところか。本日は日本時間23時30分に米・週間原油在庫量の発表。26時00分には米5年債入札。欧米要人の発言も多く予定されている。引き続き、ヘッドラインニュースに注意しつつ、マーケットの流れを慎重に見守りたい。

3月23日のNY市場は中東情勢の過度な緊迫化懸念が後退したことを背景に、投資家のリスク回避姿勢が和らぐ展開となった。市場心理を大きく改善させたのは、トランプ米大統領が自身のSNS等を通じ、イランのエネルギー関連施設および発電所に対する軍事攻撃を5日間延期する意向を表明したことである。併せてイラン側と生産的な協議を持ったと言及したことが、事態のエスカレートに対する警戒感を急速に後退させた。これを受け、インフレ圧力の源泉となっていた原油価格が急落。米長期金利の低下に伴い、リスク資産である株式には幅広い買いが流入した。主要3指数の終値は、NYダウ（US30）が前日比+1.38％、S&P500（US500）が前日比+1.15％、ナスダック100（US100）が前日比+1.22％と、揃って大幅に反発した。特にS&P500（US500）は構成銘柄の約8割が上昇するほぼ全面高の様相を呈し、市場の安堵感を映し出す結果となった。外国為替市場では、米ドル/円（USDJPY）が158.50円で引け、円高・ドル安が進行した。原油安に伴い日本の貿易赤字拡大懸念が後退したことに加え、これまでのリスク回避に伴うドル買い持ち高の調整が円買いを促した。ユーロ/米ドル（EURUSD）は不透明感の払拭から反発し1.1613ドルで取引を終えた。また、暗号資産市場ではビットコイン（BTCUSD）は一時は67,000ドル台まで調整したものの、トランプ氏の投稿を機に買い戻しが強まり、節目の70,000ドル台を回復している。個別資産の動向では、WTI原油（OIL）の急落が顕著であった。スポット価格（OILCash）の終値は90ドルとなり、一時は1バレル85ドル台まで売り込まれる場面が見られた。中東からの供給途絶懸念が和らいだことが直接の要因である。貴金属市場では、金（GOLD）4,400ドルで取引を終えた。アジア時間には大幅安となっていたが、米長期金利の低下による投資妙味が下支えとなり、取引終盤にかけては下げ幅を縮小した。今回の相場上昇は、地政学リスクの「最悪期」を脱したとの認識による安堵感が強く、これが持続するかは今後の具体的な進展を把握するうえで最も注目度が高い。ホルムズ海峡における原油輸送の正常化が確認されるかについては引き続き注意したい。また、原油価格の変動は各国のインフレ見通しやFRBの金融政策判断に直結する重要指標である。インフレ抑制が困難と判断されれば、年内の利上げ観測が再燃する可能性に警戒しておきたい。

3月20日のNY市場は中東情勢の緊迫化に伴う地政学リスクの高まりを背景に、株式と債券の双方に売りが広がり、投資家のリスク回避姿勢が鮮明となった。相場を動かした最大の要因は、米国・イスラエルとイランによる軍事衝突の激化である。米国防総省によるイランへの地上部隊投入準備や海兵隊の追加派遣計画が報じられると、ホルムズ海峡の封鎖状態が長期化するとの懸念から原油価格が急騰。エネルギーショックによるインフレ再燃懸念は、市場の米金融政策見通しを大きく変化させた。FRB（米連邦準備理事会）高官らから慎重な発言が相次ぎ、米10年債利回りは4.39%まで上昇。主要3指数の終値は、NYダウ（US30）が前日比-0.96%、S&P500（US500）が前日比-1.51%、ナスダック100（US100）が前日比-1.88%と全面安の様相を呈した。ハイテク株比率が高いナスダック市場では、主力テクノロジー株が売られ、約半年ぶりの安値を付けた。特にテスラやメタプラットフォームズ、エヌビディアの下落が目立った。為替市場では、米長期金利の上昇に伴う日米金利差の拡大観測に加え、有事のドル買いが強まった。米ドル/円（USDJPY）は一時159.39円まで上昇した後、159.21円で取引を終えた。ユーロ/米ドル（EURUSD）は1.1565ドルへ反落したが、ECBの利上げ観測が下値を支えた。ユーロ/円（EURJPY）は184.20円近辺で推移した。商品市場では、WTI原油（OIL）が中東からの供給停滞懸念を背景に買いが優勢となり、99ドルと前日比+3%上昇した。一方で、金（GOLD）は金利上昇が重石となり、4,477ドルを付ける場面があるなど8営業日続落。ビットコイン（BTCUSD）は金利見通しの変化に反応しつつも、押し目買いに支えられ70,500ドル付近で一進一退の展開。その後、22日にはホルムズ海峡を速やかに解放しなければ発電施設を爆撃する、とのトランプ米大統領の発言が広がると67,000ドル台まで下落した。今後の展望において、週末から週明けにかけての地政学リスクの急激な変動には最大級の注意を払いたい。米軍の中東派遣やイランの原油輸出拠点に関する臆測が飛び交うなか、エネルギー価格の再高騰リスクを把握するうえで、ホルムズ海峡の動向は最も注目度が高い。原油高のショックはFRBの利下げ前提を根底から覆す可能性があり、市場では利上げの再開すら意識され始めている。インフレ再燃と景気減速が共存するスタグフレーション的圧力が高まるなか、金融政策の見通しが各市場に与えるネガティブな影響に引き続き警戒しておきたい。

3月19日のNY市場はほぼ全面安の展開。日本時間の正午前に発表された日銀政策金利は事前予想通り据え置きとなったものの、15時30分から行われた植田日銀総裁の記者会見が想定よりもタカ派寄りと受け止められたことから円高が急速に進行した。158.00手前でいったんは下げ止まったかと思われたものの、NY時間に入ると戻り売りから157.50近辺まで下げ幅を拡大。欧州時間にはドル円に連れ安して下落したクロス円銘柄は、NY時間に入るとドル安により強く反応して下げ幅を解消する動きを見せた。欧州通貨（ユーロ、英ポンド）はドルストレートで大幅反発。東京市場が春分の日の祝日により休場となる本日の東京時間で、前日からのドル安・円高の流れが引き継がれるのか、為替の動きを注意深く見守りたい。米株の主要3指数はそろって続落。中東情勢の混迷が強く意識され、序盤から大きく値を下げる展開となった。午後には前日終値付近まで値を戻す場面も見られたが、上値の重さは継続。NYダウ（US30）は前日比-0.44%、S&P500（US500）は前日比-0.27%、ナスダック100（US100）は前日比-0.29%で取引を終えた。半導体指数は前日比+0.87%。構成7銘柄がすべてマイナスに沈んだマグニフィセントセブンは前日比-1.08%。前日比-3.18%と売り込まれたテスラが下げを牽引する格好となった。日経平均（JP225）はNY時間序盤の下げで52,000円割れまで値を下げたものの、米株のリバウンドにも強く反応。53,300円付近まで値を戻す底堅さを見せた。金（GOLD）は続落で1オンス4,500ドル寸前まで下げ幅を拡大。今年2月2日の暴落以来の水準まで下落した。再び格好の買い場となるのか、あるいは貴金属バブルが弾ける動きにつながるのか。直近安値を割ってリバウンドした銀（SILVER）の動きとともに貴金属マーケットの動向を注視したい。WTI原油（OIL）は反落。中東のエネルギー拠点への攻撃激化懸念から1バレル100ドルを超える場面も見られたが、トランプ米大統領の地上部隊派遣否定発言などを受けて上昇幅を縮小した。ビットコイン（BTCUSD）は続落。NY時間序盤に6万9,000ドルを割れの水準まで売り込まれた。右肩上がりのチャネル下限で持ちこたえることができるのか、思惑先行の暗号資産マーケットの動きに注意したい。本日は日本市場が祝日により休場。注目度の高い米・経済指標も予定されていない。今週発表が続いた各国の政策金利と要人発言がマーケットにどう消化されていくのか、ヘッドラインニュースに注意しつつ慎重にトレードチャンスを探りたい。

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3月18日のNY市場は株安・ドル高・原油高。注目の米FOMC政策金利は事前予想通り据え置きを決定。FOMC後に行われた記者会見でパウエルFRB議長は、「4月の利下げ可能性を議論した」としながらも、「インフレ率は依然高止まりしている」との見解を示した。また、自身への刑事捜査が続く間はFRBに残る意向も示した。この日、NY市場開場前に発表された2月の米・生産者物価指数（PPI）が前月比0.7%（予想0.3%）、前年同月比3.4%（予想3.0%）と予想から大きく上振れしたことで大きくドル高に振れた為替の動きは、パウエル議長の会見を受けてさらに拍車がかかり、米ドル/円（USDJPY）は160.00寸前まで急騰。高値159.80をつける水準までドル高・円安が加速した。欧州通貨（ユーロ、英ポンド）はドルストレートで急落。クロス円銘柄も欧州通貨安に強く引かれて値を下げる展開となった。米株の主要3指数はそろって大幅安。中東情勢が再び緊迫化し、原油相場が上昇に転じたことから売りが先行。取引が進むにつれて下値を探る展開となった。NYダウ（US30）は前日比-1.63%、S&P500（US500）は前日比-1.36%、ナスダック100（US100）は前日比-1.43%、半導体指数は前日比-0.53%。構成7銘柄がすべてマイナスに沈んだマグニフィセントセブンは前日比-1.52%。東証引けねで55,239円をつけた日経平均（JP225）は、米株の売りに連れ安して53,360円近辺まで下落。利下げ期待の行為を受けて米10年債利回りが上昇。金（GOLD）は大きく売られて4,800ドル付近まで売り込まれる展開となった。中東情勢の悪化懸念からWTI原油（OIL）は上昇。1バレル100ドル寸前まで値を上げた。ビットコイン（BTCUSD）は欧州時間からNY時間にかけて大きく下落。直近数日間の上昇幅をほぼ打ち消す形で7万ドル手前まで売られる動きとなった。7万ドルを維持できるのか、暗号資産マーケットの動向を注目したい。本日は日本時間9時30分にはオーストラリアの2月・雇用統計（新規雇用者数/失業率）が発表される。正午前後には日銀政策金利。前回に続き、0.75%での据え置きが予想される。15時30分には植田日銀総裁の記者会見。17時30分にはスイスの政策金利。予想は現行の0.0%のまま据え置き。21時00分には英BOE政策金利。予想は3.75%のまま据え置き。同時に発表される英中銀金融政策委員会（MPC）議事要旨が注目される。21時30分には米・新規失業保険申請件数（前週分）が発表。22時15分には欧ECB政策金利が発表。こちらも現行の2.15%での据え置きが予想される。注目度の高い経済指標が続く中、ワシントンでは日米首脳会談が行われる。ヘッドラインニュースに注意しつつ、マーケットの流れを注意深く見守りたい。

3月17日のNY市場は株高・ドル安・原油高。ホルムズ海峡の実質的な封鎖継続は依然懸念されるものの、再開に向けた動きが見られることから「有事のドル買い」はやや一服。米ドル/円（USDJPY）は数日来サポートラインとして強く意識された159.00を割って158円台後半を試す動きとなった。欧州時間に発表されたドイツの3月ZEW景況感調査（期待指数）は-0.5。前回（58.3）から大幅低下し、予想（39.0）も下回る結果となった。中東情勢の緊迫化によりエネルギー価格が急騰し、インフレ圧力が高まったことが要因。トランプ関税で揺れた2025年4月（-14.0）以来の低い数字となった。回復の兆しが見え始めたばかりのドイツ経済の回復ペースが鈍化するリスクが高まっている。2月の米・中古住宅販売保留指数は前月比1.8%と、こちらは予想（-0.6%）から上振れ。前日に大きく反発した米株の主要3指数はそろって続伸した。NYダウ（US30）は前日比+0.10%。序盤は高くスタートしたものの、すぐに上げ幅を縮小。日足で長めの上ヒゲを形成した。S&P500（US500）は前日比+0.25%、ナスダック100（US100）は前日比+0.51%、半導体指数は前日比;0.52%。マグニフィセントセブンは前日比+0.41%。グーグルが前日比+1.64%、アマゾンが前日比+1.63%で上げを牽引した。日経平均（JP225）は、東京時間に割った54,000円台を回復。54,600円付近まで値を戻す動きを見せた。米10年債利回りは低下。金（GOLD）はリスク回避の買いが収まり、ロンドンフィックスに向けた動きで一時5,000ドルを割り込む場面も見られた。WTI原油（OIL）は小幅に反発。ホルムズ海峡の実質的な封鎖が継続していることが相場を下支えしたものの、再度100ドル超えを試す動きには繋がらず、いったん様子見といったところか。ビットコイン（BTCUSD）は、東京時間につけた直近高値76,000ドルからやや下押し。74,000ドルを割る水準では買われる底堅さを見せている。本日は日本時間22時45分にカナダのBOC政策金利、27時00分には米・FOMC政策金利が発表される。予想はいずれも据え置き。27時30分から行われるパウエルFRB議長の記者会見が注目される。明日は日銀政策金利、スイスの政策金利、英BOE政策金利、欧ECB政策金利と主要各国の政策金利発表が続く。神経質な動きが予想される中、マーケットの流れを注意深く見守りたい。

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3月16日のNY市場は懸念されていた中東情勢によるエネルギー供給不安がいったん後退したことを受け、リスク選好の動きが強まる展開となった。米国・イスラエルとイランの衝突が続くなか、ベッセント米財務長官がイラン船舶のホルムズ海峡通過を容認する姿勢を示し、実際にタンカーの通行が確認された。これを受けて、国際エネルギー機関（IEA）による石油備蓄の追加放出示唆や、米エネルギー省の放出準備も相まって、WTI原油（OIL）は94ドルまで大幅に下落。エネルギー価格の沈静化はインフレ加速への警戒感を和らげる要因となり、主要3指数の終値は、NYダウ（US30）が前日比+0.83％、S&P500（US500）が前日比+1.01％、ナスダック100（US100）が前日比+1.13％と、全面高の様相を呈した。 ただし、紛争長期化への懸念は根強く、投資家の慎重姿勢も一部で継続している点には注意したい。 個別株市場では、テクノロジー銘柄が相場の上昇を牽引した。特にエヌビディアは、次世代AI半導体による強気な見通しが好感され、1.6％高を記録。製造拠点拡大を発表したマイクロン・テクノロジーなどの半導体関連にも買いが入った。一方、金（GOLD）はスポット価格5,000ドル近辺に続落。原油安に伴うインフレ懸念の後退や、究極の安全資産としてのドル需要が意識されたことが逆風となった。外国為替市場では、米ドル/円（USDJPY）が159円付近で取引を終えた。原油安による貿易収支の改善期待や、日米中銀会合を前にしたポジション調整の円買いが入り、5営業日ぶりに反落。ユーロ/米ドル（EURUSD）はECB理事会を控えた持ち高調整から1.1500ドルへと反発する一方、ユーロ/円（EURJPY）は183円へと反落した。また、暗号資産市場ではビットコイン（BTCUSD）が74,300ドルへと急騰した。米国での現物ETFへの資金流入継続が、価格上昇の背景にあるとみられている。17日は、豪州準備銀行（RBA）の政策金利発表が予定されており、金利据え置きとなった場合の失望売りによる豪ドルの急落リスクは警戒しておきたい。また、欧州のZEW景況感調査では大幅な悪化が見込まれており、結果次第ではユーロ売りの加速に注視が必要だ。米国では住宅販売保留指数の発表が控えており、翌日に米連邦公開市場委員会（FOMC）を控えるなか、米ドル/円（USDJPY）を中心にボラティリティが高まる展開が予想される。全体として、原油相場や地政学リスクの動向に左右されやすい地合いが続いており、各種イベントの結果次第では株式市場の変動率が一時的に高まる可能性に注目したい。

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3月13日のNY市場は中東情勢の急激な緊迫化とそれに伴うエネルギー価格の高騰を背景に、投資家のリスク回避姿勢が鮮明となった。米国防総省による艦隊および海兵遠征部隊の追加派遣報道も、市場の警戒感を一段と増幅させた。経済指標においても、昨年10-12月期の実質GDP改定値が前期比年率0.7％増と速報値から下方修正された。加えて、1月の個人消費支出（PCE）が微増にとどまり、ミシガン大学発表の3月消費者マインド指数（速報値）も3カ月ぶりの低水準に沈むなど、米経済の減速を示唆する内容が相次いだ。主要3指数の終値は、NYダウ（US30）が前日比-0.26％、S&P500（US500）が前日比-0.61％、ナスダック100（US100）が前日比-0.62％と、総じて軟調な推移となった。個別株市場では、大型ハイテク株の下げが顕著となった。銘柄別では、アップル、マイクロソフト、エヌビディアといった主力級が軒並み売られたほか、ブロードコムやメタプラットフォームズ、アドビも下落した。一方、防衛関連や一部の製造業であるボーイングやスリーエム（3M）には買いが入り、指数の下値を支えた。外国為替市場では、米ドル/円（USDJPY）が159.01円から159.75円のレンジで推移した。有事のドル買いに加え、エネルギー価格高騰が日本の貿易収支を悪化させるとの懸念から円売りが加速し、一時2024年7月以来、約1年8カ月ぶりの水準まで円安が進行した。ユーロ/米ドル（EURUSD）は一時1.1411ドルと4日続落。エネルギー依存度の高い欧州経済への先行き不安が、ユーロ/円（EURJPY）を含めたユーロ売りを誘発している。なお、ビットコイン（BTCUSD）は71,000ドルで取引を終えた。商品市場では、WTI原油（OIL）のスポット価格が98ドルまで上昇。ホルムズ海峡の事実上の封鎖状態が、供給不安を増大させている。対照的に金（GOLD）は5,022ドルと3日続落。原油高によるインフレ圧力の高まりが、FRBの早期利下げ期待を後退させ、金利の付かない資産である金の売り要因となっている。今後の市場環境を占う上で、中東情勢と原油価格の動向には最大限の注意を払いたい。衝突が長期化すればインフレが高止まりし、FRBの利下げ開始時期が年後半以降へ後ずれするとの見方が強まるだろう。今週のFOMCでは当局のインフレ評価が焦点となる。高金利の長期化が実体経済に及ぼす悪影響に加え、スタグフレーションのリスクも浮上しており、地政学リスクに伴う突発的な動意に備え、慎重なスタンスを維持すべき局面にある。

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3月12日のNY市場は中東情勢の深刻な緊迫化とそれに伴う原油価格の急騰を受け、インフレ再燃への懸念とFRBによる利下げ観測の後退が強く意識される展開となった。株式市場では主要指数が軒並み大幅下落し、リスク回避姿勢が鮮明となっている。主要3指数の終値は、NYダウ（US30）が前日比-1.56％、S&P500（US500）が前日比-1.52％、ナスダック100（US100）が前日比-1.73％と、全面安の様相を呈した。マクロ材料としては、イランの新たな最高指導者モジタバ・ハメネイ師がホルムズ海峡の実質封鎖を継続する意向を表明したほか、イラク南部でのタンカー攻撃報道が重なり、エネルギー供給不安が一段と増幅した。トランプ大統領はSNS上で「原油高は米国の利益」と言及しつつパウエルFRB議長に即時利下げを要求したが、市場では米新規失業保険申請件数の減少など堅調な労働指標を背景に、FRBが当面は様子見姿勢を維持するとの見方が強まっている。また、プライベートクレジットファンドにおける解約制限措置も、投資家の心理的重荷となった。個別株ではハイテク株および半導体関連株が軟調で、アドバンスト・マイクロ・デバイスやマイクロン・テクノロジーに売りが波及した。一方で、原油高の恩恵を受けるシェブロンや、個別材料のあったセールスフォースは逆行高を演じた。米ドル/円（USDJPY）は、米長期金利の上昇と地政学リスクに伴う「有事のドル買い」が優勢となり、一時159.60円台の年初来安値水準へ接近した。ユーロ/米ドル（EURUSD）は、エネルギー輸入依存度の高い欧州経済への打撃が懸念され3日続落、1.1509ドルで引けた。一方、ユーロ/円（EURJPY）は円安進行の影響が勝り、183.37円へと反発した。ビットコイン（BTCUSD）は、一時7万ドルを割り込んだものの、押し目買いに支えられ70,200ドル前後と底堅く推移した。金（GOLD）は、ドル高と利下げ期待の剥落が重石となり、前日比1.3％安の5,078ドルで終えた。WTI原油（OIL）は、供給懸念から一時は97ドル台まで暴騰。終値は前日比9.7％高の96.40ドルと、インフレ圧力を直接的に高める水準まで急伸した。13日の市場では、FRBが重視する1月の米PCE価格指数に注視したい。結果が予想を上振れるとインフレ再燃懸念から米ドル買いを誘発する可能性がある。また、中東情勢の悪化によるエネルギー価格の押し上げが利下げシナリオを遠のかせるリスクも依然として高い。地政学リスクと米金利動向には引き続き警戒が必要である。為替介入への警戒感も含め、米ドル/円（USDJPY）の160円台到達の可否を占う重要な局面が続くものとみられる。

3月11日のNY市場はドル高が再燃。この日発表された2月の米CPI（消費者物価指数）が予想通り（前年比+2.4%、コア+2.5%）と無難な内容だったことでインフレ懸念が後退。早くても6月以降と見られる利下げ観測も遠のいたことから、米10年債利回りは上昇。ドルインデックスも99.35付近まで値を上げた。米ドル/円は東京時間の158.10付近から159.00寸前まで、ジリジリとドル高・円安が進み、欧州通貨（ユーロ、英ポンド）は対ドルで下落。金（ゴールド）はドル高との逆相関で反落する動きを見せた。米株の主要3指数はそろって上値の重い展開。NYダウ（US30）は前日比-0.61%。地政学リスクと原油高が景気減速懸念を呼び、工業株中心に売られる展開となった。S&P500（US500）は前日比-0.08%、ナスダック100（US100）は前日比+0.03%と、こちらはほぼ変わらず。半導体指数は前日比+0.63%。マグニフィセントセブンは前日比+0.36%。テスラが前日比+2.15%と堅調な動きを見せたものの、他銘柄は前日終値付近でほぼ横這い。日経平均（JP225）は明日のメジャーSQを睨みながら調整の動き。54,000円付近へ接近して取引を終えた。WTI原油（OIL）は反発。国際エネルギー機関（IEA）は、加盟国が過去最大の4億バレルの石油備蓄放出で合意したと発表したが、供給不足見通しに変わりはなく、80ドル台後半の高値を維持。米イラン戦争の長期化懸念から買いが入り、米市場引け後には1バレル91ドル台へ上昇した。ビットコイン（BTCUSD）は7万ドル割れの水準からNY時間序盤に急反発。下げたところは拾われる根強さは見せつつも、高値を追う勢いが継続するのか、思惑先行の暗号資産マーケットの動向を注視したい。本日は日本時間18時30分に英ベイリーBOE総裁が発言予定。21時30分に米・新規失業保険申請件数（前週分）が発表。24時00分にはボウマンFRB副議長が講演（質疑応答あり）。25時25分にはビルロワドガロー仏中銀総裁がブルームバーグ主催イベントに出席する。FRBもECBもブラックアウト期間のため、金融政策に関する発言が聞かれる可能性は低いが、何かしらの発言が材料視されることも念のため想定しておきたい。26時00分には米30年債の入札が行われる。引き続き、ヘッドラインニュースに注意しつつ相場の流れを慎重に見極めたい。

3月10日のNY市場はドル高基調。市場はホルムズ海峡のタンカー巡るニュースに振り回される結果となった。米海軍がホルムズ海峡を航行する石油タンカーを護衛したとのニュースが流れ、米エネルギー省のライト長官がＸへ投稿でこれを確認。ペルシャ湾の海上封鎖が解除に向かうとの期待からWTI原油（OIL）が一時76ドル台まで急落する一方、米国株に買いが集まり、ダウ平均は479ドル高まで上昇した。しかし、その数分後にライト長官の投稿が削除されたことで原油が急速に買い戻され、1バレル88ドル台まで回復。ダウ平均は急速に上げ幅を縮小した。タンカー護衛のニュースに反応して値を下げる動きを見せたドルインデックスも、報道が否定されたことで買い戻される動きとなった。欧州時間に157円台前半までドル安・円高が進んだ米ドル円（USDJPY）は、NY市場終盤に158円台を回復。介入が強く意識される水準まで円安が進んでいるものの、当面はドル高基調が継続か。米株の主要3指数はそろってマイナス。タンカー護衛の報に反応して大きく値を上げたものの、報道が否定されたことを受けて上げ幅を解消。NYダウ（US30）は前日比-0.07%、S&P500（US500）は前日比-0.21%、ナスダック100（US100）は前日比-0.04%。わずかながらマイナスに沈む結果となった。半導体指数は前日比+0.70%。マグニフィセントセブンは前日比+0.34%。マイクロソフトが前日比-0.89%に沈む一方、エヌビディアは前日比+1.16%、メタは前日比+1.03%と堅調に推移。日経平均（JP225）はNY序盤の上げに連れ高して55,000円台を回復。引けにかけては上げ幅を縮めたものの、前日の現物終値より500円以上高い水準で戻ってきた。本日の東証ザラ場で戻りを試す動きが見られるのか。今週金曜日に控えるメジャーSQを巡る動きに注意したい。金（GOLD）は地政学リスク継続で上昇するも、ロンドンフィックス通過後はドル買戻しの動きとの逆相関で上げ幅を縮小。ビットコイン（BTCUSD）は71,700ドル付近まで上昇継続するも、NY時間後半には上げ幅を縮小。7万ドル割れまで下押しする動きとなった。新たな材料が出るまでは当面、この水準で方向感を探る展開が継続か。本日は日本時間23時30分に米・週間原油在庫量が発表。26時00分の米・10年債入札にも注目したい。引き続きヘッドラインニュースに注意しつつ、慎重にマーケットの動きを見守りたい。

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3月9日のNY市場は、緊迫化していた地政学リスクが劇的な変化を見せたことで、幅広い銘柄が大きく反発する展開となった。前週末発表の米雇用統計が労働市場の減速感を示したことに加え、中東での戦争激化による原油供給懸念が重なり、朝方はスタグフレーションへの警戒感から幅広い銘柄に売りが先行した。しかし、トランプ米大統領がイランへの軍事作戦について「予定より前倒しで進展している」「戦闘はほぼ終結したと思う」と言及したことで事態は急変した。エネルギー価格に関するテールリスクが一部取り除かれ、原油急騰に対する過度な警戒感が薄れたことで、主力株を中心に買い戻しが進んだ。主要3指数の終値は、NYダウ（US30）が前日比+0.50％、S&P500（US500）が+0.83％、ナスダック100（US100）が+1.32％と、全面高の様相を呈した。個別株では投資家のリスク回避姿勢が和らいだことで、エヌビディアやマイクロン・テクノロジーなどの半導体関連株が上昇した。外国為替市場では、原油先物の急落に伴い、日本の交易条件悪化（貿易赤字拡大）への懸念が後退したことが円買い・ドル売りを促した。米ドル/円（USDJPY）は高値158.59円、安値157.64円のレンジで推移し、前週末比20銭円高・ドル安の157.6円台で取引を終えた。ユーロ/米ドル（EURUSD）は1.1630ドル台、ユーロ/円（EURJPY）は183.30円台へと上昇した。エネルギーを輸入に頼る欧州の景気先行き不透明感が原油安によって後退したことで、ユーロ買いが波及した形である。商品市場では、WTI原油（OIL）が極めて荒い値動きとなった。アジア時間には供給懸念から一時119ドル台と約3年9カ月ぶりの高値を付けたが、トランプ大統領の早期終結発言を受けてNY時間では急落し、一時81ドル台を付けた。金（GOLD）のスポット価格は、アジア時間に一時5,015ドル近辺まで売られたが、その後下げ幅を縮小し最終的に5,130ドル台で推移した。ビットコイン（BTCUSD）は69,000ドル台を回復。米マイクロストラテジーによる約12.8億ドルの追加購入発表などが相場を下支えした。本日は日本時間23時に発表される米2月中古住宅販売件数の結果に注目した。米国の景気動向や住宅市場の健康状態を測るうえで注目度が高い指標である。予想を上回れば景気の底堅さを示すものとしてUSDJPYの上昇や株高が見込まれる一方、下回った場合は利下げ期待からドル安が進行し、GOLDやEURUSDに取引好機が生じる半面、ハイテク株への下押し圧力となる可能性があるため警戒が必要である。また、G7オンライン会合で協議される石油備蓄の緊急放出に関する具体策が、エネルギー市場の需給懸念をさらに後退させるかどうかの動向にも注意したい。地政学的紛争に関するニュース主導の展開が続いており、単一の報道で数十億ドル規模の損失が反転するほど極端な相場環境となっているため、資産横断的なボラティリティーの急拡大に引き続き注意したい。

3月6日のNY市場は、軟調な米雇用統計の結果に加え、中東情勢の深刻な緊迫化を背景に、株式相場が大幅続落する一方で、エネルギー価格が急騰する波乱の展開となった。注目度が高かった2月の米非農業部門雇用者数は、前月比9万2,000人減と、市場予想の5万人増に反してマイナス圏へ沈んだ。失業率も4.4％へと悪化しており、FRBの金融政策判断に用いられる重要指標において、労働市場の減速感が明確に示唆された形だ。通常であれば利下げ観測を強める材料となるが、同日は中東情勢が市場の動揺を誘った。トランプ米大統領による対イラン強硬姿勢の表明を受け、軍事衝突の長期化懸念が深刻化。さらに、米大手運用会社による資金引き出し制限など、金融セクターの不透明感も重なり、投資家のリスク回避姿勢に拍車をかけている。主要3指数の終値は、NYダウ（US30）が前日比-0.95％、S&P500（US500）が-1.33％、ナスダック100（US100）が-1.51％と、全面安の様相を呈した。株式市場では、ハイテク株や金融株を中心に売りが優勢となった。個別株ではアマゾンやエヌビディアが下落。AI関連のデータセンター拡張計画の中止報道も重しとなり、インテルやアプライドマテリアルズといった半導体関連銘柄も総じて軟調に推移した。外国為替市場では、米ドル/円（USDJPY）が乱高下した。雇用統計直後はドル売りが先行し157.37円近辺まで円高が進んだものの、原油高が輸入依存度の高い日本経済に打撃になるとの懸念から円売りが再燃。一時158.09円まで上昇し、終値は157.80円水準となった。ユーロ/米ドル（EURUSD）は1.1615から25ドルのレンジで小幅反発、ビットコイン（BTCUSD）はリスクオフの流れに押され68,260ドルへと続落した。商品市場では、地政学リスクを背景とした資産の選別が顕著となった。WTI原油（OIL）は、供給逼迫懸念から一時92.62ドルまで吹き上がり、終値ベースでも前日比12％高の91ドルと記録的な急騰を見せた。安全資産とされる金（GOLD）にも買いが集まり、一時5,175ドルまで上昇。利下げ観測の後退一服も追い風となり、5,173ドルで取引を終えた。週明けの展望としては、11日発表の米・2月消費者物価指数（CPI）が最大の焦点になりそうだ。同指標がFRBによる利下げの正当性を担保できる内容か、あるいはインフレ再燃を裏付けるものかによって、市場の動意づくことが予想される。また、ホルムズ海峡の封鎖を含む中東の軍事衝突は収束の兆しが見えず、エネルギー価格の高騰が実体経済を圧迫するリスクについては継続して注視したい。為替相場においては、地政学リスクを背景とした「有事のドル買い」が強まるなか、介入警戒水域とされる160円近辺での攻防が激化する可能性に警戒しておきたい。