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前日の取引実績(2026年3月17日)

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前日の取引実績

XMTrading(エックスエム)ラボでは、前日の取引実績を公開しています。XMTradingユーザーのリアルな取引データを視覚化して、マーケットのトレンドを解き明かします。前日の取引実績から市場参加者の動向を知ることが可能です。

2026.03.17
NEW

前日の取引実績(2026年3月17日)

#ドル円
#ポンド円
#金

3月16日のNY市場は懸念されていた中東情勢によるエネルギー供給不安がいったん後退したことを受け、リスク選好の動きが強まる展開となった。米国・イスラエルとイランの衝突が続くなか、ベッセント米財務長官がイラン船舶のホルムズ海峡通過を容認する姿勢を示し、実際にタンカーの通行が確認された。これを受けて、国際エネルギー機関(IEA)による石油備蓄の追加放出示唆や、米エネルギー省の放出準備も相まって、WTI原油(OIL)は94ドルまで大幅に下落。エネルギー価格の沈静化はインフレ加速への警戒感を和らげる要因となり、主要3指数の終値は、NYダウ(US30)が前日比+0.83%、S&P500(US500)が前日比+1.01%、ナスダック100(US100)が前日比+1.13%と、全面高の様相を呈した。ただし、紛争長期化への懸念は根強く、投資家の慎重姿勢も一部で継続している点には注意したい。個別株市場では、テクノロジー銘柄が相場の上昇を牽引した。特にエヌビディアは、次世代AI半導体による強気な見通しが好感され、1.6%高を記録。製造拠点拡大を発表したマイクロン・テクノロジーなどの半導体関連にも買いが入った。一方、金(GOLD)はスポット価格5,000ドル近辺に続落。原油安に伴うインフレ懸念の後退や、究極の安全資産としてのドル需要が意識されたことが逆風となった。外国為替市場では、米ドル/円(USDJPY)が159円付近で取引を終えた。原油安による貿易収支の改善期待や、日米中銀会合を前にしたポジション調整の円買いが入り、5営業日ぶりに反落。ユーロ/米ドル(EURUSD)はECB理事会を控えた持ち高調整から1.1500ドルへと反発する一方、ユーロ/円(EURJPY)は183円へと反落した。また、暗号資産市場ではビットコイン(BTCUSD)が74,300ドルへと急騰した。米国での現物ETFへの資金流入継続が、価格上昇の背景にあるとみられている。17日は、豪州準備銀行(RBA)の政策金利発表が予定されており、金利据え置きとなった場合の失望売りによる豪ドルの急落リスクは警戒しておきたい。また、欧州のZEW景況感調査では大幅な悪化が見込まれており、結果次第ではユーロ売りの加速に注視が必要だ。米国では住宅販売保留指数の発表が控えており、翌日に米連邦公開市場委員会(FOMC)を控えるなか、米ドル/円(USDJPY)を中心にボラティリティが高まる展開が予想される。全体として、原油相場や地政学リスクの動向に左右されやすい地合いが続いており、各種イベントの結果次第では株式市場の変動率が一時的に高まる可能性に注目したい。

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主要銘柄のボラティリティ(過去30日分)

主要銘柄のボラティリティ(過去7日分)

ドル円

ポンド円

供給懸念和で原油ボラ拡大。

昨日の実績

供給懸念和で原油ボラ拡大。

3月16日、WTI原油(OIL)の日中値幅は82ドルと、直近20日間の平均値幅71ドルと比較してもボラティリティの高い状態が続いている。米国の石油備蓄放出に向けた準備や、イラン船舶のホルムズ海峡通過容認によってエネルギー供給懸念が和らぎ、価格が下落したことが背景にある。一方、米ドル/円(USDJPY)は89pips、英ポンド/円(GBPJPY)は131pipsと、いずれも20日間平均を下回る値動きにとどまった。金(GOLD)も70ドルと小幅な動き。中東情勢を睨みつつ、ボラティリティの拡大再開を注視したい。

1. 豪・RBA政策金利(日本時間12時30分)

日本時間12時30分に、オーストラリア準備銀行(RBA)が政策金利を発表する。RBAは前回2月の理事会で、インフレ抑制を背景に3.85%へ引き上げた。今回の市場コンセンサスは、25bpの追加利上げによる4.10%への引き上げに傾いている。エネルギー価格の高騰や、労働市場の逼迫によるインフレの粘着性が背景だ。利上げ継続は豪ドルの下支えとなる一方、株式市場では借入コスト増が嫌気され、不動産セクター等に売り圧力が波及する可能性がある。予想通りの利上げかつタカ派姿勢が示されれば、豪ドル/米ドル(AUDUSD)や豪ドル/円(AUDJPY)で上昇機会が見込まれる。一方、据え置きなら失望売りによる急落を招くリスクがある。

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2. 欧・ZEW景況感調査(日本時間19時00分)

日本時間19時00分に、ユーロ圏の3月ZEW景況感調査が発表される。2月の指数は39.4であったが、今回の市場予想は24.3と大幅な悪化が見込まれている。欧州経済は製造業の回復に兆しが見える一方、米国の関税政策や中国との競争激化が企業マインドの重石となっている。市場では、ECBの政策スタンスや原油高によるインフレ再燃リスクへの関心も高く、指標結果が投資家心理に与える影響は大きい。予想を上回る結果となれば、景気回復期待からユーロ/米ドル(EURUSD)やユーロ/円(EURJPY)でユーロ買いの好機となる。逆に予想を下回れば、欧州株の指数に下押し圧力がかかるとともに、ユーロ売りが加速する展開を注視したい。

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3. 米・中古住宅販売保留指数(日本時間23時00分)

日本時間23時00分に、米国の2月中古住宅販売保留指数が発表される。前回1月分は前月比-0.8%であったが、今回の市場予想は同-1.0%とさらなる落ち込みが見込まれている。住宅取得能力の改善が限定的なことが背景にある。指標が予想を上回れば、住宅市場の底堅さから米連邦準備理事会(FRB)による利下げ期待が後退し、米ドル買い・株式売りの反応が想定される。逆に予想を下回れば、インフレ鈍化の兆しと捉えられ株式には連れ高要因となるが、足元では地政学リスクに伴うドル買い需要も根強く、下値は限定的となる可能性がある。翌日にFOMCを控え、結果次第で米ドル/円(USDJPY)を中心にボラティリティが高まる展開を注視したい。

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