前日の取引実績（2026年4月21日）
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前日の取引実績
XMTrading（エックスエム）ラボでは、前日の取引実績を公開しています。XMTradingユーザーのリアルな取引データを視覚化して、マーケットのトレンドを解き明かします。前日の取引実績から市場参加者の動向を知ることが可能です。
前日の取引実績（2026年4月21日）
4月20日のNY市場は、ホルムズ海峡の再閉鎖と米イラン停戦の持続不透明感を背景に原油高が再燃し、米株は高値圏で上値の重さを示した。S&P500種株価指数（US500）は7,109.14で前日比-0.24%、NYダウ（US30）は49,442.56で同-0.01%、ナスダック100（US100）は26,590.34で同-0.31%となり、主要3指数はいずれも小幅安で取引を終えた。前日の中心には、原油価格の再上昇を通じてインフレ再警戒が意識された可能性があり、株式市場では買い一巡後の調整が入りやすい地合いだった。セクター別ではエネルギー株が底堅く推移した一方、コミュニケーションサービスは弱く、相場全体でも温度差が残った。欧州市場でもエネルギー高を受けて旅行・航空関連が重く、エネルギー関連との強弱差が確認された。
WTI原油（OIL）は90.08ドル水準まで上昇し、前営業日比では8.77%上昇。米ドル/円（USDJPY）は158.707円近辺で円安方向の動きとなり、エネルギー高と地政学リスクの再評価を映した格好となった。ユーロ/米ドル（EURUSD）は1.17712ドル水準で推移し、ドル買いが全面化したわけではないことも確認された。金（GOLD）は4,805.15ドル水準へ下落し、安全資産買い一辺倒ではなく、ドル高や利回り上昇方向の反応も混在した。相場の反応が強まったのは欧州からNYにかけてで、週末に伝わったホルムズ海峡再閉鎖や船舶拿捕の影響が改めて織り込まれた。米株の下げは浅く、原油急騰の割に全面的なリスクオフへ傾いたわけではなかった。
停戦を巡る不透明感はなお残る一方、協議継続への余地も意識されており、前日の流れをそのまま一方向に引き継ぐとは見なしにくい。イランが協議参加を前向きに検討していることや、通航再開が進んでも正常化には時間を要する可能性がある点に留意したい。株式市場で売りが限定的だった点も、地政学リスク一色ではないことを示す補助材料として見ておきたい。本日は日本時間15時00分の英・失業率、21時30分の米・小売売上高、23時00分の米・中古住宅販売保留指数を確認しつつ、WTI原油（OIL）を起点に米ドル/円（USDJPY）やS&P500種株価指数（US500）へ波及が広がるかを見極めたい。
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主要銘柄のボラティリティ（過去30日分）
主要銘柄のボラティリティ（過去7日分）
ドル円
ポンド円
金
原油高もボラティリティは限定的。
昨日の実績
原油高もボラティリティは限定的。
4月20日は原油高が相場テーマの中心となった一方、OILの日中値幅は4.23ドルと小幅にとどまった。直近20営業日平均値幅は8.40ドル。価格水準は大きく切り上がったものの、値幅そのものは平均を下回った。週末の地政学リスクを反映して週明けに大幅な窓開け（ギャップアップ）を伴ってスタートした一方、取引開始後の動きが落ち着いたことからボラティリティ拡大には繋がらなかった。米ドル/円（USDJPY）も日中値幅65.1pipsで、直近20営業日平均値幅89.73pipsを下回る動きとなった。原油高を受けた円安方向の動きは確認されたが、為替市場での広がりは限定的だった。WTI原油（OIL）のボラ拡大を期待しつつ、原油の動きを注意深く見守りたい。
1. 英・失業率（日本時間15時00分）
日本時間15時00分に、2月までの3カ月の英国失業率が公表される。市場予想は5.2%で、前回も5.2%だった。今回の発表では、失業率そのものに加えて、雇用環境の鈍化が続くかどうかが焦点になる。雇用関連統計は景気と金融政策の見方に影響しやすく、英ポンドの受け止め方を左右しやすい材料でもある。まずは英ポンド/米ドル（GBPUSD）の反応を確認し、強弱を見極めたい。
XM FX通貨ペアの詳細はこちら2. 米・小売売上高（日本時間21時30分）
日本時間21時30分に、3月の米小売売上高が発表される。2月は前月比0.6%増で、今回は前月比1.3%予想が示されている。小売売上高は個人消費の強さを映しやすく、米景気の初動を確認する材料として注目度が高い。今回は、金額ベースの伸びがどこまで維持されたかを見極め、ユーロ/米ドル（EURUSD）の反応を確認したい。
XM FX通貨ペアの詳細はこちら3. 米・中古住宅販売保留指数（日本時間23時00分）
日本時間23時00分に、3月の米・中古住宅販売保留指数が公表される。前回2月分は前月比1.8%上昇と持ち直した一方、市場予想は今回は前月比横ばいとなっている。中古住宅販売保留指数は、売買契約が成立した既存住宅の動きを示す先行指標で、住宅需要や金利動向の受け止めを確認する材料になりやすい。契約件数は実際の中古住宅販売に1～2カ月先行しやすいため、住宅市場の鈍化が続くかどうかも確認点になる。まずは米ドル/円（USDJPY）の反応を確認し、強弱を見極めたい。
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作成日
：
2026.04.21
最終更新
：
2026.04.21
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