2009年よりFXを始め、現在トレード歴11年目。
トレードの傍ら、金融情報WEBメディアの制作実務を10年間行う。
FXを中心に株・暗号資産などの金融ディリバティブ取引の記事の執筆を多く手がけ、FX攻略.com等専門メディアへの執筆の経歴あり。
FX関連では、ファンダメンタルズや手法に関する記事からFXのメンタル管理まで、幅広い記事の執筆・監修を行う。
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経済成長率とは、国内総生産(GDP)の伸び率のことです。一定期間内に国内で新しく生産された商品やサービスの付加価値の合計であり、国の経済力を示します。その国の経済が順調に伸びれば、国民の暮らしや企業の収益や投資が上向き、政府の経済政策や相場にも影響を与えます。
GDPには「名目」「実質」という2種類の数値があります。実測による数値が名目GDPで、物価変動を勘案した数値が実質GDPです。四半期あるいは1年ごとの増加率をパーセンテージで表します。例えば、去年のGDPが500兆円で、今年が550兆円に増えたのであれば、経済成長率は+10%です。
日本の経済成長率を見ると、高度成長期と呼ばれた1950年代から1970年代は約9%でしたが、それから1990年代のバブル崩壊までは約4%、さらにバブル崩壊後は約1%台へと、段階的に引き下がっています。リーマンショックが起こった2008年と、翌2009年には、マイナス成長ともなりました。この経済成長率は、政府や中央銀行の政策に影響を与えるという意味で、非常に注目が集まります。特に、金利の方向性を考える上で重要な要素です。
作成日
:
2020.12.28
最終更新
:
2024.11.15
著者情報
斎藤 陽介 | Yosuke Saito
FXトレーダー&金融情報WEBメディア制作経歴10年
2009年よりFXを始め、現在トレード歴11年目。
トレードの傍ら、金融情報WEBメディアの制作実務を10年間行う。
FXを中心に株・暗号資産などの金融ディリバティブ取引の記事の執筆を多く手がけ、FX攻略.com等専門メディアへの執筆の経歴あり。
FX関連では、ファンダメンタルズや手法に関する記事からFXのメンタル管理まで、幅広い記事の執筆・監修を行う。
監修者情報
山田 大護 | Daigo Yamada
弁護士:専門分野(企業法務・金融法務)
短期が中心のトレーダーや中長期が中心のトレーダー、元プロップトレーダー、インジケーターやEAの自作を行うエンジニアなどが在籍。資金を溶かした失敗や専業トレーダーに転身した経験など、実体験も踏まえてコンテンツを制作している。
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