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前日の取引実績(2026年9月2日)

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前日の取引実績

XMTrading(エックスエム)ラボでは、前日の取引実績を公開しています。XMTradingユーザーのリアルな取引データを視覚化して、マーケットのトレンドを解き明かします。前日の取引実績から市場参加者の動向を知ることが可能です。

2026.09.02
NEW

前日の取引実績(2026年9月2日)

#ドル円
#ポンド円
#金

9月1日のNY市場は、米国株式の主要3指数がそろって下落した。NYダウ(US30)は前日比419.02ドル安(-0.79%)の52,766.88ドル、S&P500(US500)は同54.67ポイント安(-0.71%)の7,631.47、ナスダック100(US100)は同379.75ポイント安(-1.29%)の29,077.22で取引を終えた。序盤は8月・ISM製造業景況指数や7月・JOLTS求人件数、7月・建設支出が軒並み予想を下回りドル買いが後退したものの、米中央軍がイラン革命防衛隊(IRGC)を標的とした攻撃を開始したと発表すると流れが一変。トランプ大統領がイランに対しさらなる警告を発したことで原油価格が急伸し、米長期金利が4.75%台から4.786%まで上昇、地政学リスクの高まりを嫌気したリスクオフの売りが加速した。金利感応度が高いグロース株の比率が大きいナスダック100の下げが最も大きく、セクター別ではエネルギーやテクノロジー・ハード機器が底堅い一方、自動車・自動車部品や公益、コミュニケーション・サービスが軟調だった。

為替市場もイラン情勢の緊迫化を受けてリスク回避のドル買いが強まった。米ドル/円(USDJPY)はNY序盤に弱い米経済指標を受けて159円90銭近辺まで弱含んだが、米中央軍のIRGC攻撃発表後は原油高・金利上昇を背景にドル買いが加速し、160円27銭近辺まで切り返して取引を終えた。ベッセント米財務長官が日本政府・日銀は円高につながる措置を講じるとの認識を示したことも意識されたが、地政学要因によるドル買いが優勢となった。ユーロ・ドルはユーロ圏インフレ加速によるECB利上げ観測を背景に1.1608ドルまで上昇した後、ドル全面高に押されて1.1585ドルまで反落。英ポンド・ドルも同様に1.3552ドルから1.3506ドル付近まで下げ幅を拡大させた。商品市場では、金(GOLD)がウォーシュFRB議長のタカ派発言の影響を引きずり、200日移動平均線を割り込み4,320ドル付近まで続落(-2.36%)、逃避買いは下支えしきれなかった。原油はホルムズ海峡での供給リスク再燃を受けて90.55ドルまで急伸(+5.59%)。ビットコイン(BTCUSD)も株式や金と同様、利上げ観測の高まりとリスクオフ心理を受けて軟調に推移した。

本日は、前日からのイラン情勢の緊迫化とその後の展開が引き続き最大の注目材料となる。ホルムズ海峡を巡る供給不安が続けば原油高・インフレ再燃を通じてFRBの追加利上げ観測が強まりやすく、株式には上値の重い展開が予想される。経済指標では、NY時間に発表される米国の8月・ADP全米雇用統計が焦点。週末に控える8月の米・雇用統計を前に労働市場の強さが確認されれば、利下げ観測の後退からドル買い・株安が進みやすい。要人発言では、東京時間に日銀・高田審議委員の挨拶(札幌市金融経済懇談会)が予定されており、追加利上げに前向きな発言が出れば円買い材料となる可能性がある。また米ノースカロライナ州で開催中のG20財務相・中央銀行総裁会議では、ベッセント米財務長官と片山財務相、植田日銀総裁の会談が見込まれ、歴史的規模となった協調介入後の為替スタンスを巡る発言に注目が集まる。ドル円は160円台での定着可否と介入警戒感のせめぎ合いが続きそうだ。

FX
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主要銘柄のボラティリティ(過去30日分)

主要銘柄のボラティリティ(過去7日分)

ドル円

ポンド円

ゴールドのボラ拡大。

昨日の実績

ゴールドのボラ拡大。

米金利上昇との逆相関から金(GOLD)が大幅下落。先週末に続いて日足で長めの陰線を形成した。日中値幅は138.7ドル。直近20日間の平均値幅109ドルを大きく上回る動きを見せた。対照的に、WTI原油(OIL)は地政学リスクの高まりから大きく上昇。日中値幅は4.8ドル。こちらも直近20日間の平均値幅2.98ドルを大きく上回った。週末に控える米・雇用統計に向けて米ドル/円(USDJPY)やユーロ/米ドル(EURUSD)にも仕掛けの動きが見られるのか、マーケットの動向を注意深く見守りたい。

1. NZ・RBNZ政策金利(日本時間11時00分)

日本時間11時00分に、ニュージーランド準備銀行(RBNZ)の政策金利が発表される。前回7月の会合で金利は2.50%へ引き上げられた。今回は25ベーシスポイント利上げの2.75%が市場の大勢予想である。年間インフレ率が4.1%へ達したことが背景にあるが、失業率が5.6%へ急悪化したため、据え置き予想も浮上し市場見通しは割れている。結果が予想を上回る利上げ決定となれば、NZドル/円(NZDJPY)やNZドル/米ドル(NZDUSD)の急騰が取引チャンスとなる。一方、予想を下回る据え置きとなれば、これら銘柄の急落局面が絶好の取引機会となる。

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2. 米・ADP雇用統計(日本時間21時15分)

日本時間21時15分に、米国の8月ADP非農業部門雇用者数が発表される。前回の7月結果は4.4万人増と1月以来の低水準に沈んだ。今回の市場予想コンセンサスは4.5万人増である。FRB議長のタカ派転換を受けてインフレ抑制への関心が高まる中、労働市場がどこまで減速するかが焦点となる。指標結果が予想を上回った場合は米ドル/円(USDJPY)やカナダドル/円(CADJPY)の買い、下回った場合はユーロ/米ドル(EURUSD)や英ポンド/米ドル(GBPUSD)の上昇など、結果次第で為替各銘柄のボラティリティが急激に高まり、取引の好機となる見通しである。

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3. 加・BOC政策金利(日本時間22時45分)

日本時間22時45分に、カナダの政策金利が発表される。前回会合では市場予想通り政策金利が2.25%に据え置かれた。今回の市場予想も2.25%での据え置きがコンセンサスである。背景には、堅調なGDPとインフレ高止まり懸念がある一方、対米貿易摩擦による景気下押しリスクもあり、中銀は静観姿勢を維持するとの見方が強い。発表後は為替・株式市場ともに方向感を模索する展開が想定される。結果が予想を上回るタカ派内容となれば、カナダドル/円(CADJPY)や米ドル/カナダドル(USDCAD)でカナダドル急上昇の好機となる。逆に予想を下回ればカナダドル急落を招き、同銘柄群での取引が活発化する見通しだ。

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