close

新規口座開設ボーナス
15,000円プレゼント

前日の取引実績(2025年3月4日)

TRADING
PERFORMANCE

前日の取引実績

XMTrading(エックスエム)ラボでは、前日の取引実績を公開しています。XMTradingユーザーのリアルな取引データを視覚化して、マーケットのトレンドを解き明かします。前日の取引実績から市場参加者の動向を知ることが可能です。

2025.03.04

前日の取引実績(2025年3月4日)

#ドル円
#ポンド円
#金

3月3日のNY市場は株安・ドル安・ゴールド高。米・ISM製造業景況指数の弱い数字を受けて米株が売られ、主要3指数はそろって大幅下落。NYダウ(US30)は前日比マイナス1.48%、S&P500(US500)は前日比マイナス1.76%。IT・ハイテク銘柄の売りを受けて特に大きく下げたナスダック(US100)は前日比マイナス2.64%。本日(3月4日)から発動するトランプ関税も強く意識され、売りを加速させた。株引け後にはトランプ大統領が円安に言及。「日本と中国が自国通貨を弱めることで米国が不当に不利な立場に置かれている」との発言に為替は円買いで反応。米ドル/円(USDJPY)は150円台から149.10付近へ急落した。ユーロと英ポンドは欧州時間から対ドルで強く、大幅上昇。今週木曜日のECB理事会では25bp(0.25%)の利下げが織り込み済みだが、利下げサイクルの最終段階に近づいているとの見方からユーロ買いが買われている模様。ドル安を受けて金(GOLD)は買われ、NY時間にはさらに上値を伸ばす展開となった。ビットコイン(BTCUSD)は、週末の急騰を完全否定する形で大幅下落。1万ドル幅で上下する荒い値動きとなっている。アルトコイン・ミームコインも軒並み大幅下落。日本時間の明日(3月5日)11時頃には、トランプ大統領が上下両院合同会議にて施政方針演説を行う予定。

FX
CFD
前日比
買い/売り(%)

{{ item.symbol }}

{{ formatToFloat(item.ratio, 2) }}%

{{ formatToFloat(item.prev_diff, 1) }}%
{{ formatToFloat(item.prev_diff, 1) }}%
-
-

{{ item.buy }}%

{{ item.sell }}%

前日比
買い/売り(%)

{{ item.symbol }}

{{ formatToFloat(item.ratio, 2) }}%

{{ formatToFloat(item.prev_diff, 1) }}%
{{ formatToFloat(item.prev_diff, 1) }}%
-
-

{{ item.buy }}%

{{ item.sell }}%

主要銘柄のボラティリティ(過去30日分)

主要銘柄のボラティリティ(過去7日分)

ドル円

ポンド円

ドル安・円高加速でボラ拡大。

昨日の実績

ドル安・円高加速でボラ拡大。

米国の経済指標の弱さに加え、トランプ大統領の円安批判に反応して米ドル/円(USDJPY)は急落。強い欧州通貨の上昇に連れ高して151円台に乗せたところからの下落だけに、日中値幅は220pipsに拡大。直近20日間の平均値幅156pipsを大きく上回る値動きとなった。英ポンド/円(GBPJPY)は、ドルストレート(GBPUSD)での上昇幅が大きく寄与して日中値幅をさらに拡大。直近20日間の平均値幅202pipsの1.5倍以上となる316pipsにボラティリティを拡大させた。トランプ発言でマーケットが活気づく流れが続いている。

1. 豪・RBA議事要旨公表(日本時間9時30分)

日本時間9時30分に、オーストラリア準備銀行(RBA)による金融政策委員会の詳細な記録(議事要旨)が公表される。議事要旨では、政策金利決定に影響を及ぼした経済状態に関してRBAの見解が示され、今後の金融政策を予想する手がかりとなる。今回発表されるのは25bp(0.25%)の利下げが実施された前回(2月18日)の議事録。今後の利下げ見通しを占う意味でも重要な材料となる。議事要旨が予想以上にタカ派な内容であれば豪ドルの買い材料となり、ハト派的な内容であれば豪ドルの売り材料と解釈される。同時刻には10-12月期の四半期経常収支と1月の小売売上高(前月比)も発表される。豪ドル/米ドル(AUDUSD)や豪ドル/円(AUDJPY)の値動きを注視してトレードチャンスを捉えたい。

XM FX通貨ペアの詳細はこちら

2. 日・消費者態度指数(日本時間14時00分)

日本時間14時00分に、日本の消費者態度指数が発表される。今回の予想は35.3。前回の35.2よりやや改善が見込まれる。消費者態度指数とは、内閣府によって毎月行われる消費動向調査の中の数値のひとつで、約5,000の家計を対象に調査が行われる。「雇用環境」や「収入の増え方」、「暮らし向き」、「耐久消費財の買い時判断」等を消費者がそれぞれ5段階に評価。今後6ヶ月間の消費動向の見通しが表される。米株のリバウンドに連れて回復した日経平均(JP225)が38,000円の直近レンジ内に復帰できるのか。新NISA組の現物買いを期待したい。

XM 日経225(JP225)取引の詳細はこちら

3. 欧・失業率(日本時間19時00分)

日本時間19時00分に、1月のユーロ圏失業率(雇用統計)が発表される。今回の予想は6.3%。前回と変わらずの予想だ。ユーロ圏の失業率はおおむね6.5%前後で推移を続けている。2013年には12%超えを記録したものの、そこをピークにコロナ禍前まで順調に下降。2020年にはコロナによる影響で8%を超える時期があったが、2022年以降は6%台に落ち着いている。トランプ大統領の関税政策が欧州の雇用市場に何かしらの影響を与えつつあるのか、予想とのズレが生じればユーロ/米ドル(EURUSD)に動きが発生する可能性を想定しつつ、欧州市場の反応を注視したい。

XM FX通貨ペアの詳細はこちら

新着記事

免責事項:Disclaimer

当サイトの、各コンテンツに掲載の内容は、情報の提供のみを目的としており、投資に関する何らかの勧誘を意図するものではありません。
これらの情報は、当社が独自に収集し、可能な限り正確な情報を元に配信しておりますが、その内容および情報の正確性、完全性または適時性について、当社は保証を行うものでも責任を持つものでもありません。投資にあたっての最終判断は、お客様ご自身でなさるようお願いいたします。

本コンテンツは、当社が独自に制作し当サイトに掲載しているものであり、掲載内容の一部または、全部の無断転用は禁止しております。掲載記事を二次利用する場合は、必ず当社までご連絡ください。