欧州マーケットダイジェスト・23日　中東絡みの報道に一喜一憂

（23日終値：24日3時時点）

ドル・円相場：1ドル＝159.55円（23日15時時点比△0.02円）

ユーロ・円相場：1ユーロ＝186.57円（▲0.18円）

ユーロ・ドル相場：1ユーロ＝1.1693ドル（▲0.0014ドル）

FTSE100種総合株価指数：10457.01（前営業日比▲19.45）

ドイツ株式指数（DAX）：24155.45（▲39.45）

10年物英国債利回り：4.939％（△0.030％）

10年物独国債利回り：3.009％（△0.001％）

※△はプラス、▲はマイナスを表す。

（主な欧州経済指標）

　　　　　　　＜発表値＞ 　　　＜前回発表値＞

4月仏企業景況感指数

　　　　　　　　　94　　　　　　　　97

4月仏製造業購買担当者景気指数（PMI）速報値

　　　　　　　　52.8　　　　　　　50.0

4月仏サービス部門PMI速報値

　　　　　　　　46.5　　　　　　　48.8

4月独製造業PMI速報値

　　　　　　　　51.2　　　　　　　52.2

4月独サービス部門PMI速報値

　　　　　　　　46.9　　　　　　　50.9

4月ユーロ圏製造業PMI速報値

　　　　　　　　52.2　　　　　　　51.6

4月ユーロ圏サービス部門PMI速報値

　　　　　　　　47.4　　　　　　　50.2

4月英製造業PMI速報値

　　　　　　　　53.6　　　　　　　51.0

4月英サービス部門PMI速報値

　　　　　　　　52.0　　　　　　　50.5

4月英消費者信頼感指数（Gfk調査）

　　　　　　　　▲25　　　　　　　▲21

※改は改定値を表す。▲はマイナス。

（各市場の動き）

・ユーロドルは荒い値動き。中東情勢の先行きに不透明感が強まる中、原油先物相場の動向につれる展開となった。20時30分過ぎに一時1.1679ドルまで値を下げたものの、「イランと米国の協議に向けた準備が今夜か明日にも進展する可能性」との報道が伝わると、原油先物の反落とともに米長期金利が低下。ユーロ買い・ドル売りがじわりと強まり、24時前に一時1.1716ドルと日通し高値を更新した。

　ただ、買い一巡後は再び上値が重くなった。「イランのガリバフ国会議長は革命防衛隊の介入を受けて米国との交渉チームから外れた」との報道が伝わると、米・イラン和平合意への期待が後退。原油先物が上げ幅を拡大し、米国株相場は軟調に推移。為替市場では「有事のドル買い」が優勢となり、3時前に1.1669ドルと日通し安値を更新した。「テヘランの一部地域で防空システムが作動した」との一部報道も相場の重し。

　もっとも、イスラエル当局者の話として「イスラエルはイランへの攻撃は一切行っていない」と伝わると、急速に下げ渋った。

・ドル円は乱高下。19時30分前に一時159.78円まで値を上げたものの、「米国とイランの協議に向けた準備が進展する可能性」との報道をきっかけに、全般ドル売りが優勢になると159.32円付近まで下押しした。米長期金利の指標とされる米10年債利回りが4.28％台まで低下したことも相場の重し。

　ただ、アジア時間に付けた日通し安値159.30円が目先サポートとして意識されると下げ渋った。「イランのガリバフ国会議長が交渉チームから辞任」との報道が伝わると、原油高・株安・ドル高の様相が強まり、2時30分過ぎに一時159.84円と日通し高値を更新した。

　もっとも、イスラエルがイランへの攻撃について否定したと伝わると、急速に伸び悩んだ。中東情勢に絡んだ報道に一喜一憂する展開となった。

・ユーロ円は上値が重かった。日本時間夕刻に一時186.97円と日通し高値を付けたものの、買い一巡後は徐々に上値を切り下げた。21時30分過ぎには186.44円と日通し安値を付けた。

・ロンドン株式相場は4日続落。米国とイランの停戦協議を巡る先行き不透明感が根強い中、売りが先行したものの、中盤以降は買い戻しが優勢となり下げ幅を縮めた。ハルマやセイジ・グループなど情報技術セクター株が売られたほか、バークレイズやロイズ・バンキング・グループなど金融株が値下がりした。

・フランクフルト株式相場は4日続落。米国とイランの停戦協議を巡る先行き不透明感が根強い中、売りが先行した。ただ、引けにかけては買い戻しが優勢となり下げ渋った。個別ではSAP（6.09％安）やキアゲン（4.50％安）、フレゼニウス（3.94％安）などの下げが目立った。

・欧州債券相場は下落。原油高を受けた。

(中村)