欧州マーケットダイジェスト・18日　原油高・株安・ドル高

（18日終値：19日2時時点）

ドル・円相場：1ドル＝159.47円（18日15時時点比△0.77円）

ユーロ・円相場：1ユーロ＝183.58円（△0.33円）

ユーロ・ドル相場：1ユーロ＝1.1510ドル（▲0.0035ドル）

FTSE100種総合株価指数：10305.29（前営業日比▲98.31）

ドイツ株式指数（DAX）：23502.25（▲228.67）

10年物英国債利回り：4.738％（△0.044％）

10年物独国債利回り：2.940％（△0.034％）

※△はプラス、▲はマイナスを表す。

（主な欧州経済指標）

　　　　　　　＜発表値＞ 　　　＜前回発表値＞

2月ユーロ圏消費者物価指数（HICP）改定値

（前年比）　　　1.9％　　　　　　　1.9％

2月ユーロ圏HICPコア改定値

（前年比）　　　2.4％　　　　　　　2.4％

※改は改定値を表す。▲はマイナス。

（各市場の動き）

・ドル円は底堅い。「イスラエルがイランのサウス・パースガス田関連施設を攻撃した」との報道をきっかけに原油先物価格が急騰すると、欧州株相場が軟調に推移。為替市場では「有事のドル買い」が優勢となった。

　NYの取引時間帯に入ると、米労働省が発表した2月米卸売物価指数（PPI）が総合・コア指数いずれも予想を上回る強い数字となり、米長期金利の上昇とともにドル買いが加速。22時過ぎに一時159.58円と日通し高値を付けた。

　ただ、13日と16日の高値159.75円がレジスタンスとして意識されると伸び悩んだ。節目の160円に接近したことで、政府・日銀による為替介入への警戒感も高まった。

　なお、イランはガス田関連施設攻撃の報復措置として「ペルシャ湾周辺諸国のエネルギー施設を攻撃する」と警告。中東情勢の緊迫化を背景に、WTI原油先物価格は1バレル＝99.41ドル前後まで上昇した。

・ユーロドルは下落。中東情勢の緊迫化に伴う原油価格の上昇と米インフレ指標の上振れを受けて、米利下げ期待が後退すると全般ドル買いが優勢に。22時30分前には一時1.1491ドルと日通し安値を更新した。なお、米長期金利の指標である10年債利回りは4.23％台まで上昇したほか、主要通貨に対するドルの値動きを示すドルインデックスは一時99.98まで上げた。

　ただ、前日の安値1.1466ドルが目先サポートとして意識されると下げ渋った。この後予定されている米連邦公開市場委員会（FOMC）結果公表やパウエル米連邦準備理事会（FRB）議長の定例記者会見を前に、様子見ムードも強まった。

・ユーロ円はじり高。日本時間夕刻に一時182.98円と本日安値を付けたものの、売り一巡後はじりじりと下値を切り上げた。ユーロドルの下落につれた売りが出た半面、ドル円の上昇につれた買いが入った。23時過ぎには一時183.83円と本日高値を更新した。

・ロンドン株式相場は3日ぶりに反落。本日のアジア株高を受けて買いが先行したものの、中東情勢の緊迫化を受けて原油価格が急騰すると一転売りが優勢となった。ユニリーバやブリティッシュ・アメリカン・タバコなど生活必需品株が売られたほか、ナショナル・グリッドやSSEなど公共事業株が値下がりした。

・フランクフルト株式相場は3日ぶりに反落。本日のアジア株高を受けて買い先行で始まったものの、中東情勢の緊迫化を背景に原油先物相場が急騰すると一転売りが優勢となった。個別ではSAP（2.89％安）やドイツテレコム（2.72％安）、ミュンヘン再保険（2.67％安）などの下げが目立った。

・欧州債券相場は下落。原油高を背景にインフレ懸念が高まると売りが優勢となった。

(中村)