欧州マーケットダイジェスト・9日　原油上げ幅縮小・株下げ渋り・ドル失速

（9日終値：10日3時時点）

ドル・円相場：1ドル＝158.35円（9日15時時点比▲0.02円）

ユーロ・円相場：1ユーロ＝183.34円（△0.15円）

ユーロ・ドル相場：1ユーロ＝1.1578ドル（△0.0011ドル）

FTSE100種総合株価指数：10249.52（前営業日比▲35.23）

ドイツ株式指数（DAX）：23409.37（▲181.66）

10年物英国債利回り：4.647％（△0.020％）

10年物独国債利回り：2.859％（▲0.001％）

※△はプラス、▲はマイナスを表す。

（主な欧州経済指標）

　　　　　　　＜発表値＞ 　　　＜前回発表値＞

1月独鉱工業生産

（前月比）　　　▲0.5％　　　　▲1.0％・改

（前年比）　　　▲1.2％　　　　　0.4％・改

1月独製造業新規受注

(前月比)　　　 ▲11.1％　　　　　6.4％・改

(前年比)　　　　　3.7％　　　　　11.7％・改

2月スイスSECO消費者信頼感指数

　　　　　　　　▲30.4　　　　　　▲30.1

※改は改定値を表す。▲はマイナス。

（各市場の動き）

・ユーロドルは底堅い動き。中東情勢の緊迫化を背景に原油先物価格が高騰し、欧州株相場が大幅に下落して始まると「有事のドル買い」が先行。17時30分過ぎに一時1.1515ドル付近まで値を下げた。

　ただ、アジア時間に付けた日通し安値1.1507ドルが目先サポートとして働くと下げ渋る展開に。NYの取引時間帯に入り、WTI原油先物価格が1バレル＝91ドル台まで上げ幅を縮小すると、足もとで進んでいた「有事のドル買い」を巻き戻す動きが活発化。2時前に一時1.1599ドルと日通し高値を付けた。主要通貨に対するドルの値動きを示すドルインデックスは一時98.98まで低下した。

　なお、主要7カ国（G7）はこの日、オンライン会合を開き、中東情勢によるエネルギー市場への影響とその対応について協議した。声明では「石油備蓄の放出など、世界のエネルギー供給を支援することを含め、必要な措置を講じる用意がある」としたものの、議長国を務めたフランスのレスキュール財務相は石油備蓄の緊急放出の可能性について「決定には至っていない」と明らかにした。

・ドル円は小幅安。原油価格の動向を睨みながら、しばらくは158円台半ばでの神経質な動きが続いた。ただ、NY市場に入るとWTI原油先物価格が急速に伸び悩んだため、投資家の過度なリスク回避姿勢が後退。足もとで進んでいた「有事のドル買い」を巻き戻す動きが優勢となり、2時前に157.97円付近まで下押しした。

　もっとも、アジア時間につけた日通し安値157.91円が目先サポートとして意識されると下げ渋った。市場では「158円割れの水準では下値を拾う動きも見られた」との声が聞かれた。

　なお、一部報道によると「トランプ米大統領は本日にも原油価格抑制策を検証する」ようだ。また、「G7エネルギー相は明日10日朝にオンライン会合を開催する」とも伝わった。

・ユーロ円は下値が堅かった。日本時間夕刻に一時182.66円付近まで値を下げたものの、アジア時間に付けた日通し安値182.41円が目先サポートとして働くと買い戻しが優勢に。3時前に一時183.44円と日通し高値を付けた。ユーロドルにつれた動きとなった。

・ロンドン株式相場は3日続落。原油先物相場の急速な値上がりが投資家心理を冷やし、売りを誘った。インフレへの警戒感から英利下げ観測が後退したことも相場の重しとなり、大幅に下落して始まった。ただ、原油先物相場が上げ幅を縮めると英株にも買い戻しが入り、徐々に下げ幅を縮めた。米国株相場が底堅く推移したことも相場を下支えした。

・フランクフルト株式相場は3日続落。中東情勢の緊迫化を背景に原油先物価格が高騰すると、投資家心理が悪化。エネルギー高が欧州景気へ悪影響を与えるとの懸念も広がり、大幅下落で始まった。ただ、売り一巡後はじりじりと下値を切り上げた。原油先物相場が上げ幅を縮めたほか、米国株相場が下げ渋ったため、独株にも買い戻しが入った。

・欧州債券相場は英国債が下落した一方、独国債が小幅に上昇した。

(中村)