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前日の取引実績

2026.09.14

前日の取引実績（2026年9月14日）

9月11日のNY市場は主要3指数が揃って反発した。変動率は、NYダウ（US30）が前日比+0.98%、S&P500（US500）が前日比+0.86%、ナスダック100（US100）が前日比+0.91%となった。株高を主導したのは、中東情勢悪化を巡る警戒感の後退に伴う原油価格の一服である。湾岸諸国とイランによる外相会合の協議報道を受けWTI原油（OILCash）が下落し、投資家心理が改善した。また、同日発表された8月の米消費者物価指数（CPI）はコア前月比が0.3%上昇と市場予想を上回り、米連邦準備理事会（FRB）による来週の利上げ観測が高まった。しかし、利上げによるインフレ抑制効果への期待や米長期金利の一時低下が株買いを誘ったほか、前日に大きく下げた反動による自律反発狙いの買いや、半導体・IT関連株の上昇も相場全体を押し上げた。為替市場では米ドル/円（USDJPY）が、米CPI発表直後に利上げ観測高まりから一時154.60まで上昇したが、米長期金利の低下や週末前の持ち高調整、円キャリー取引の巻き戻し警戒から急反落し一時153.22まで下落後、153.48で引けた。他通貨ではユーロ/米ドル（EURUSD）がCPI後のドル高で1.1568まで下落後に反発し1.1596ドルで終了、英ポンド/米ドル（GBPUSD）も1.3482ドルから1.3523へ持ち直した。対円ではユーロ/円（EURJPY）が178.01、英ポンド/円（GBPJPY）が207.59へ下落した。コモディティ市場では、WTI原油（OILCash）が中東懸念後退から100ドルへ反落した。金（GOLD）は原油安が支えとなるも、利上げ観測が上値を抑制し4,340ドルで小反発にとどまった。ビットコイン（BTCUSD）は77,300ドルで推移した。9月14日以降のマーケットは、主要中銀の政策決定会合や重要イベントを控え緊張感の強い展開が予想される。最大の焦点は9月15日、16日に開催される米連邦公開市場委員会（FOMC）であり、市場では0.25%の利上げ実施が約86%から90%の確率で織り込まれている。加えて9月17日、18日には日銀金融政策決定会合が予定され、追加利上げの公算や円金利上昇に伴うGPIFなど機関投資家の資金還流が意識されている。さらにイングランド銀行（英中銀）も政策金利を発表予定で、主要中銀が金融引き締めに積極的なタカ派姿勢を強めるかが注目される。また本日、9月14日にはイランと湾岸諸国によるオマーンでの外相会合が予定され、ホルムズ海峡の航行管理協議と原油供給への影響が注視される。経済指標では日本のCPIや米国の小売売上高、米国債入札予定が主な焦点となる。

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