0.7350ドル　売り小さめ0.7320ドル　売り小さめ0.7314ドル　OP30日NYカット0.7300ドル　売り小さめ、OP4日NYカット0.7285ドル　OP30日NYカット0.7250ドル　売り小さめ、OP30・1日NYカット大きめ...

　30日のウエスト・テキサス・インターミディエート（WTI）期近6月限は時間外で下げに転じた。18時31分時点では前営業日比0.06ドル安の1バレル＝106.82ドル近辺で取引されている。(小針)

189.00円　売り小さめ188.20円　売り小さめ188.00円　売りやや小さめ・超えるとストップロス買い小さめ187.90円　売り187.70円　売りやや小さめ187.60円　売り・超えるとストップロス買い186.10円　4/30　18...

1.1900ドル　売り小さめ、OP30日NYカット1.1875ドル　OP30日NYカット1.1860ドル　OP5日NYカット1.1850ドル　売り、OP30・1日NYカット/OP7日NYカット大きめ1.1830ドル　OP7日NYカット1.1...

163.00円　OP30日NYカット大きめ162.50円　超えるとストップロス買い小さめ162.00円　売り小さめ・超えるとストップロス買い小さめ、OP30日NYカット161.50円　売り小さめ161.00円　売りやや小さめ・超えるとストッ...

　円は買い継続。片山財務相および三村財務官から強めの円安けん制発言が伝わったことで、介入警戒感が急速に高まり、ドル円は159.38円まで下げ幅を拡大している。また、ユーロ円は186.14円、ポンド円は214.93円、豪ドル円は113.65円...

日経平均は大幅続落　村田製作所が後場急伸　30日の日経平均は大幅続落。終値は632円安の59284円。休場の間に原油価格や米国の長期金利が大きく上昇。ダウ平均は28日、29日と連日で下落し、為替市場では円安・ドル高が急速に進むなど懸念材料が...

　三村財務官も「非常に投機的な動きが高まっている」「いよいよ断固たる措置をとる時が近づいている」と述べ、円安けん制を強めたことを受けて、ドル円は159.61円まで下値を広げている。(金)

　30日夜の日経平均先物6月物はナイト・セッションで小動き。17時20分時点では大証終値比10円安の5万9520円で取引されている。(越後)

　30日午後の東京外国為替市場でドル円は一転下落。17時時点では160.13円と15時時点（160.66円）と比べて53銭程度のドル安水準だった。地政学リスクを意識した買いを支えに15時過ぎには一時160.72円まで上値を伸ばした。ただ、1...

　片山財務相の「いよいよ断固たる措置をとるタイミングが近づいている」との発言を受けて、ドル円は一時159.81円まで急落した。ただ、すぐに160円前半に持ち直している。17時2分現在、160.10円近辺で推移。(金)

4月29日のNY市場は株安・ドル高・原油高。S&P500（US500）は7,135.95で前日比-0.04%、NYダウ（US30）は48,861.81で同-0.57%、ナスダック100（US100）は27,186.99で同+0.58%で高安まちまち。FOMCでは政策金利が3.50〜3.75%で据え置かれ、反対票が4票に増えた。発表後は米金利とドルの上昇が確認された。あわせて、イラン情勢を巡る供給不安やEIA在庫減少を背景にブレント原油（BRENT）は118.03ドルまで上昇。エネルギー株が支えとなった一方、公益事業や素材には売りが出た。米株全体では値下がり銘柄数が値上がり銘柄数を上回ったものの、SOX指数は上昇し、ビザ、スターバックス、NXPセミコンダクターズなど好材料の出た銘柄には買いが入った。資産間では、原油高、米金利上昇、ドル高、円安、GOLD安が並行した。米10年債利回りは4.4%台、米2年債利回りは3.9%台へ上昇し、米ドル/円（USDJPY）は160円台へ上昇。FOMC後の金利・ドル反応に加え、原油高によるインフレ警戒も意識され、金（GOLD）は4,500ドル台半ばへ下落した。米株では全面的な売りには広がらなかったものの、原油高とFOMC後の金利上昇が残る中、為替とGOLDにもドル高・金利高を意識した反応が出た。引け後の大型テック決算では、アルファベットが時間外で上昇した一方、アマゾン、メタ、マイクロソフトは下落し、決算内容への評価は分かれた。本日は、米・PCEデフレーター、米・GDP、米・雇用コスト指数が発表され、FOMC後に残った金利・ドル反応を改めて確認する材料となる。20時00分には英・BOE政策金利、21時15分には欧・ECB政策金利も予定されており、主要中銀の政策判断を受けた金利と為替の反応が重なりやすい。米指標発表後は、米10年債利回りが4.4%台を維持するか、米ドル/円（USDJPY）が160円台で推移するかを中心に確認したい。

4月28日のNY市場は軟調な展開。S&P500（US500）が前日比0.49%安の7,138.80、ナスダック100（US100）が同0.9%安の24,663.80、NYダウ（US30）は25.86ドル安（0.05%安）の49,141.93と、主要3指数が揃って下落した。前日（27日）にS&P500とナスダックが史上最高値を更新した直後だっただけに、利益確定売りが出やすい地合いとなった。最大の下落要因はAI関連の悪材料。OpenAIが内部の収益目標とユーザー獲得目標の双方を下回ったと報じられ、同社CFOが将来の計算コスト契約の支払い能力に懸念を示していたとも伝えられた。この報道を受け、半導体ETFのVanEck SMHが約3%下落し、エヌビディア、ブロードコム、AMD、オラクルなどAIインフラ関連銘柄が軒並み売られた。一方、コカ・コーラが予想を上回る決算を発表して約4%上昇したことで、ダウの下落幅は限定的にとどまった。 日銀は4月28日の金融政策決定会合で政策金利を0.75%に据え置くことを決定。据え置きは3会合連続。ややタカ派と受け止められる声明文を材料に、円は一時158.90付近まで強含む場面も見られた。日銀はインフレ見通しを引き上げる一方、中東紛争の経済的影響を理由に2026年度の成長見通しを下方修正し、植田総裁は段階的な正常化への姿勢を再確認。財務省の介入警戒感も根強く残る中、ドル円は最終的に159円台半ばまでリバウンド。欧州通貨（ユーロ、ポンド）はドルに対して小幅下落し、米イラン停戦交渉の膠着が欧州通貨の重しとなった。コモディティ市場では、UAEが5月1日付でOPEC+を脱退すると発表し、原油市場に動揺が走った。WTI原油（OIL）は1バレル101.8ドル付近まで急騰。ブレント原油（BRENT）は1バレル107ドル超の高止まりを維持した。金（GOLD）はFOMC決定を前に弱含みのバイアスが強まる局面も見られた。ビットコインはドル高との逆相関で値を下げ、安値76,000割れまで下値を探る動きを見せた。 本日は東京市場が昭和の日の祝日により休場となる中、米国ではFOMC政策金利が日本時間27時00分に発表される。市場は金利据え置きをほぼ織り込んでいるが、声明文とパウエル議長の記者会見（同27時30分）の発言内容が最大の注目点となる。エネルギー価格の上昇でヘッドラインインフレが高止まりする一方、2025年第4四半期GDPが0.5%まで下方修正された状況で、FRBがインフレ超過を一時的とみるか、金利を長期高止まりさせる理由と判断するかが焦点だ。また、米株の引け後（日本時間29時）にはマイクロソフト、アルファベット、メタ、アマゾンの4社が決算発表。AIへの設備投資が収益成長につながっているかが市場の最大の問いとなる。翌30日（木）には2026年第1四半期GDPの速報値が発表予定。中東紛争の影響を受けた四半期の経済の実態が初めて明らかになる。前日のOpenAIショックで揺れたAI・半導体株がどこまで反発できるか、そしてFOMCとマグニフィセント・セブンの決算ラッシュを前にしたポジション調整の動きを注視しつつ、マーケットの流れを注意深く見守りたい。

4月27日のNY市場は、米イラン協議を巡る不透明感から原油高が続く一方、米株主要指数は小幅なレンジに終始。S&P500（US500）は7,173.91で前日比+0.12%、NYダウ（US30）は49,167.79で同-0.13%、ナスダック100（US100）は27,305.68で同+0.01%となり、主要指数は方向感がそろわなかった。原油高が意識される中でも、S&P500とナスダック100は小幅高を維持し、地政学リスクの株式市場への波及は限定的だった。セクター別では、コミュニケーション、金融、ITが上昇した一方、生活必需品、不動産、一般消費財は下落し、物色には温度差が出た。WTI原油（OIL）は96.37ドルで前日比+1.97ドル（+2.09%）、ブレント原油（BRENT）は108.23ドルで前日比+2.90ドル（+2.75%）となり、エネルギー価格の上昇が続いた。米10年債利回りは4.336%へ上昇し、原油高を通じたインフレ警戒が金利面でも意識された。米ドル/円（USDJPY）は159.39円水準で推移し、ドルインデックスは98.49へ低下した。金（GOLD）は4,682.13ドル水準で前日比-0.6%となり、地政学リスクに対する安全資産買いは一方向には広がらなかった。原油と米金利には上方向の反応が出た一方、米株主要指数と為替の動きは限られ、資産間の反応には差が残った。原油高は続いているものの、S&P500とナスダック100が小幅高を維持したことを踏まえると、前日の流れを全面的なリスク回避とは見なしにくい。金が下落したことも、地政学リスクへの反応が資産全体で一方向にそろっていないことを示している。本日は日本時間正午頃に日・日銀政策金利、23時30分に米・S&Pケースシラー住宅価格指数、26時00分に米・中期国債入札が控えている。予定材料を確認しながら、まずはWTI原油が96ドル台を維持するか、米ドル/円が159円台から160円手前で推移するかを確認したい。

4月24日のNY市場は、米イラン協議再開への期待と半導体株高を背景に、ハイテク株を中心に買いが入る展開となった。S&P500種株価指数（US500）は前日比+0.80%、NYダウ（US30）は前日比-0.16%、ナスダック100（US100）は前日比+1.95%となり、米株3指数では温度差が出た。Intelの見通し改善を受けて半導体株にも買いが入り、半導体指数は前日比+4.32%で18営業日続伸した。米株3指数はそろって上昇したが、上昇率はナスダック100が相対的に大きく、買いはハイテク株寄りに強く出た。WTI原油（OIL）は97.93ドル水準で前日比-1.83%、ブレント原油（BRENT）は106.50ドル水準で同-0.29%となり、米イラン協議再開への期待がありながらも高水準での推移が続いた。ドルインデックスはドル安方向となり、米ドル/円（USDJPY）は159.33円水準で推移した。ユーロ/米ドル（EURUSD）は1.17ドル水準、英ポンド/米ドル（GBPUSD）は1.35ドル水準で推移し、ドル安方向の反応が一部に出た。米10年債利回りは4.306%と小幅に低下し、金（GOLD）は4,708.08ドル水準で前日比+0.29%となった。株式ではハイテク株に買いが入り、原油は高水準を維持し、為替では米ドル/円が159円台に残った。トランプ米大統領は25日、イランとの戦闘終結に向けた協議を巡り、米代表団の仲介国パキスタンへの派遣を中止したことを自身のSNSで明らかにした。米国とイランの2度めの対面協議は見送りとなったことで、引き続きホルムズ海峡を巡る供給不安が残る格好となった。本日は独・GfK消費者信頼感調査（日本時間15時00分）、米・ダラス連銀製造業活動指数（日本時間23時30分）、米・中期国債入札（日本時間26時00分）が予定されている。米イラン協議中止による影響が原油と為替にどう反映されるのか。WTI原油（OILCash）が再び100ドル台を回復するかを注視つつつ、米ドル/円（USDJPY）の方向性を確認したい。

4月23日のNY市場は、米イラン情勢の再緊迫化を背景に原油高が進み、米株の上値を圧迫する展開となった。S&P500種株価指数（US500）は7,098.33で前日比-0.44%、NYダウ（US30）は49,209.02で同-0.20%、ナスダック100（US100）は26,792.36で同-0.60%となり、主要株価指数は全体に軟調だった。ホルムズ海峡を巡る不透明感が意識される中、原油価格の上昇がリスク選好の重しとなった可能性がある。WTI原油（OIL）は99.76ドル水準で前日比+4.35%、Brent原油（BRENT）は106.81ドル水準で同+4.02%となり、供給不安を映す動きが目立った。為替市場では、米ドル/円（USDJPY）が159.66円水準まで上昇し、緊張感が残る中でも円買い優勢には傾かなかった。米10年債利回りは4.327%へ上昇し、原油高を通じたインフレ警戒が金利面でも意識された可能性がある。金（GOLD）は4,694.33ドル水準で前日比-0.96%となり、地政学リスクが意識される中でも安全資産買いの動きは限定的だった。S&PグローバルPMIでは供給制約と価格上昇圧力が確認され、原油高とあわせて物価面への警戒を残した。米新規失業保険申請件数は214,000件にとどまり、労働市場の急変を示す材料にはなっていない。米株は下落したものの、決算要因も重なっており、原油高だけで前日の流れがそのまま続くとはまだ言い切れない。供給制約や価格上昇圧力が残る中、米10年債利回りの上昇とGOLDの下落は、地政学リスクに対する反応が資産全体で一方向にそろっていないことを示している。今日は英・小売売上高（日本時間15時00分）、スイス・シュレーゲルSNB総裁の発言（日本時間17時00分）、加・小売売上高（日本時間21時30分）が控えている。まずはOILとBRENTが高値圏を維持するかを見ながら、米株主要指数とUSDJPYに原油高の影響が追随して残るかを確認したい。

4月22日のNY市場は、トランプ大統領によるイラン停戦の無期限延長表明を受けて、全面悪化回避が意識される展開となった。S&P500種株価指数（US500）は7,129.70で前日比+0.61%、NYダウ（US30）は49,305.75で同+0.03%、ナスダック100（US100）は26,955.11で同+1.46%となり、主要株価指数はそろって上昇した。上昇率ではナスダック100が相対的に強く、買いの中心はハイテク株側に寄った形となった。日経平均（JP225）も59,778で前日比+1.70%と底堅く、安心感の広がりは米国株だけにとどまらなかった。決算の強さも株価の支えとなったとみられる一方、相場全体を全面的なリスク選好と断定するには、商品市場の反応がなお重い。為替市場では、米ドル/円（USDJPY）がドル高・円安方向、ユーロ/米ドル（EURUSD）がユーロ安・ドル高方向に振れ、ドルの底堅さが続いた。商品市場では、WTI原油（OIL）が95.60ドル水準で前日比+2.78%となり、ホルムズ海峡を巡る供給不安が残った。金（GOLD）も反発し、株高とドル高が並ぶ中でも上昇した。米長期金利は上昇したものの動きは限られ、株高や原油高に対して金利の反応が全面的には揃わなかった。NY時間には、停戦延長のヘッドラインを受けた株高と、原油の強含みが並行して進んだ。ホルムズ海峡の通航正常化はなお見通しにくく、前日の株高をそのまま継続とみなすには、供給面の不透明感が残る。実際、ホルムズ海峡では船舶拿捕と港封鎖が続き、原油高に加えて、決算発表企業でもエネルギーコストへの言及が目立っている。今日は、英・非製造業PMI【速報値】（日本時間17時30分）、米・新規失業保険申請件数（日本時間21時30分）、米・製造業PMI【速報値】（日本時間22時45分）を控えている。まずはWTI原油（OIL）の値幅が維持されるかに加え、米ドル/円（USDJPY）が160円手前で上値を伸ばすのか、それとも反応が鈍るのかを確認したい。

4月21日のNY市場は、米イラン協議の不透明感を背景に原油高が続く中、株式市場では上値の重さが意識された。S&P500種株価指数（US500）は7,064.02で前日比-0.63%、NYダウ（US30）は49,149.60で同-0.59%、ナスダック100（US100）は26,479.47で同-0.42%となり、主要指数はいずれも小幅安で取引を終えた。米国の3月小売売上高は予想を上回ったものの、ガソリン価格上昇の寄与が大きく、地政学要因を打ち消すには至らなかった。エネルギー関連は相対的に底堅さを保った一方、好決算やAI関連の楽観は相場全体の下支えにとどまり、引けにかけては売りが優勢となった。米イラン協議の行方を巡る不透明感と、それに伴う原油高を通じたインフレ・金利再警戒が意識された可能性がある。WTI原油（OIL）は92.13ドルで取引を終え、前日比+2.81%となった。米ドル/円（USDJPY）は159.60円付近まで上昇し、ユーロ/米ドル（EURUSD）は1.1723ドルまで下落しており、為替市場ではドル高が確認された。米10年債利回りは4.313%へ上昇し、金（GOLD）は4,677.54ドルまで下落したことからも、原油高と強い小売売上高を受けた金利高・ドル高の反応が重なっていたことがうかがえる。NY終盤には、イランが圧力と脅しの放棄なしでは交渉に応じない姿勢を示し、株安と原油高がやや強まった。米主要株価指数の下げ幅は0.6%前後にとどまり、原油急伸の割に全面的なリスクオフまでは広がらなかった。引け後にトランプ米大統領は停戦を無期限延長すると表明したが、イランやイスラエルがこれに同意するかはなお不明で、前日の流れをそのまま継続とみなすのは早い。アジア早朝のWTI原油（OIL）は90.26ドル近辺で推移し、ホルムズ海峡を通過した船舶は過去24時間で3隻にとどまったことから、供給不安がどこまで和らぐかは引き続き確認が必要となる。きょうは英・消費者物価指数（日本時間15時00分）と米・20年債入札（日本時間26時00分）が控えており、物価と金利の反応を見極めたい。まずは米ドル/円（USDJPY）の初動と上値の重さを見つつ、WTI原油（OIL）の90ドル台維持と停戦延長後の押し戻しが出るかを確認したい。

4月20日のNY市場は、ホルムズ海峡の再閉鎖と米イラン停戦の持続不透明感を背景に...

4月17日のNY市場は、イランがホルムズ海峡の商船通航再開を表明したことで供給不安の巻き戻しが進み、株式主導のリスク選好が鮮明となった。S&P500種株価指数（US500）は7,129.0付近で前日比+1.51%、NYダウ（US30）は49,565.25付近で同+2.36%、ナスダック100（US100）は26,668.52付近で同+1.62%とそろって上昇。S&P500とハイテク株中心の上げは記録更新につながった。原油急落でインフレ懸念が和らいだことが地合いを支え、セクター別ではエネルギー株が重しとなる一方、消費関連や工業株が買われた。為替は安全資産としてのドル買いが巻き戻され、米ドル/円（USDJPY）は一時159.532円まで上昇した後に157.589円まで下落。米10年債利回りも低下し、WTI原油（OIL）は82.82ドル水準で推移するなど、原油安を起点にドル安・金利低下・債券高が並行した。金（GOLD）と銀（SILVER）もドル安を追い風に上昇。リスク回避一辺倒だった地合いにいったん巻き戻しが入った格好となった。しかし、週末に入るとイランが再びホルムズ海峡の通航を制限。少なくとも2隻が銃撃を報告したうえ、次回の米・イラン協議の日程も未定とされているため、週明け早朝のマーケットでは金曜日のリスク選好の動きがほぼ全戻し。原油は90ドル付近まで急騰し、ドル円は159円台を回復。株価指数先物は軒並み大幅ギャップダウン。6万円近くまで上昇していた日経平均（JP225）は59,000円割れの水準まで値を下げてスタートした。本日は13:30の日本・第3次産業活動指数、15:00の独・生産者物価指数（PPI）、21:30のカナダ・消費者物価指数（CPI）といった予定された材料が控えている。週末に再燃したリスク回避の動きが継続するのか、原油とドル円の急反発と株価指数の急落拡大に注意しつつ、慎重にマーケットの流れを見極めたい。