前日の取引実績（2025年3月14日）
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前日の取引実績
XMTrading（エックスエム）ラボでは、前日の取引実績を公開しています。XMTradingユーザーのリアルな取引データを視覚化して、マーケットのトレンドを解き明かします。前日の取引実績から市場参加者の動向を知ることが可能です。
前日の取引実績（2025年3月14日）
3月13日のNY市場は、株安・ゴールド高・原油安。米株の主要3指数はそろって売られ、NYダウ（US30）は前日比マイナス1.30%、S&P500（US500）は前日比マイナス1.39%、ナスダック（US100）は前日比マイナス1.96%。いずれも直近の最高値から10%下落したことで、テクニカルな調整局面に入ったとの見方が優勢だ。米・生産者物価指数（PPI）が前日のCPIに続いて予想を下回り、インフレ懸念は引き続き後退したものの、株価はさほど反応せず。トランプ大統領は、報復措置を発表したEUに対して欧州ワインなどに200%の関税も辞さない方針を示している。貿易戦争激化による先行き不透明感が引き続き重石となっている模様。リスクの高まりを敏感に反映して金（GOLD）が買われ、最高値をあっさり更新。NY時間の引けまで上値を伸ばす強い動きを見せた。米10年債利回りは低下したものの、ドルに対する反応はまちまち。米ドル/円（USDJPY）では小幅ながらにドル売り・円買いで値を下げたが、欧州通貨ではドルが買われてユーロ、英ポンドがやや売られる展開。WTI原油（OIL）は、国際エネルギー機関（IEA）が月報で「今年は日量60万バレル程度の供給過剰となる可能性がある」と指摘したことが重しとなり値を下げた。
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主要銘柄のボラティリティ（過去30日分）
主要銘柄のボラティリティ（過去7日分）
ドル円
ポンド円
金
ゴールドが最高値更新でボラ拡大。
昨日の実績
ゴールドが最高値更新でボラ拡大。
トランプ関税によるリセッション懸念からゴールドの需要が増大。2月につけた高値を超えて史上最高値を更新した。日足チャートでは、上ヒゲ・下ヒゲのない陽の丸坊主を形成。日中値幅は56.5ドル。直近20日間の平均値幅41ドルを大きく上回る動きとなった。対照的にFXの主要銘柄は小幅な動きで様子ムード。米ドル/円（USDJPY）の日中値幅は96pips。直近20日間の平均値幅148pipsの6割ほどの値動きにとどまった。日米の政策金利発表を来週水曜日に控えるため、当面は小幅なレンジでの動きが続くものと予想される。
1. 独・消費者物価指数［改定値］（日本時間16時00分）
日本時間16時00分に、ドイツの2月消費者物価指数の改定値が発表される。2月28日に発表された速報値は、前月比で0.4%（前回-0.2%）、前年同月比で2.3%（前回2.3%）。改定値で速報値とのズレが生じるのか、注目される。消費者物価指数（CPI）は、ドイツ国内で消費者が購入する商品やサービスの価格変動を測定した指標。消費者の購買動向やインフレ率を測る上で注目度が高く、欧州中央銀行（ECB）が政策金利を決定する上で注視している重要指標の1つである。ドイツのインフレ率は上昇傾向が続いており、昨年12月のCPIは前年同月比で2.6%の高水準となった。2月の速報値では、1月に続いて前年同月比2.3%とやや落ち着いた数字となった。ユーロ圏最大の経済規模を誇るドイツの需要指標はユーロの動向を左右する可能性が高いため、指標発表後のユーロ/米ドル（EURUSD）の反応に注意したい。
XM FX通貨ペアの詳細はこちら2. 英・月次GDP（日本時間16時00分）
日本時間16時00分に、1月の英国・月次GDP（国内総生産）が発表される。予想は前月比で0.1%（前回結果は0.4%）。英・月次GDPは、わずかながらプラスもしくは変わらずでの推移が続いている。同時刻に鉱工業生産、製造業生産、建設生産高、サービス業指数、貿易収支など、様々な英国の経済指標が発表される。昨年末から年初にかけては、英国の財政悪化懸念を材料に売られた英ポンドは、2月には下げ止まり、3月に入るとユーロとともに対ドルで上昇を続けている。月次GDPが流れを反転させるきっかけとなるのか、あるいはさらなる上昇を加速させるきっかけとなるのか。英ポンド/米ドル（GBPUSD）の値動きを注視してトレードチャンスを捉えたい。
XM FX通貨ペアの詳細はこちら3. 米・ミシガン大学消費者信頼感指数［速報値］（日本時間23時00分）
日本時間23時00分に、3月の米・ミシガン大学消費者信頼感指数［速報値］が発表される。今回の予想は63.8。前回（2月25日）の2月の確報値64.7よりやや低い数字が予想されている。ミシガン大学消費者信頼感指数は、ミシガン大学のサーベイ・リサーチセンターが消費者に電話調査を行い指数化して発表する指標。毎月第2または第3金曜日に速報値が発表され、最終金曜日に確報値が発表される。米国GDPの約70％を占める個人消費の動向を確認する上で重要な指標である。対象人数が少ないため月ごとの振れ幅が大きいのが特徴。予想より強ければ米国経済は好調とみなされ、弱ければ不調とみなされる。
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作成日
：
2025.03.14
最終更新
：
2025.03.14
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