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前日の取引実績
XMTrading(エックスエム)ラボでは、前日の取引実績を公開しています。XMTradingユーザーのリアルな取引データを視覚化して、マーケットのトレンドを解き明かします。前日の取引実績から市場参加者の動向を知ることが可能です。
2月21日のNY市場は株安・円高・原油安。米株の主要3指数そろって大幅下落。この日発表された米指標が予想を下回る弱い結果となったことでリスク回避の動きが加速した。NYダウ(US30)は前日比マイナス1.69%。S&P500(US500)は前日比マイナス1.71%。ナスダック(US100)は前日比マイナス2.20%。日経株価(JP225)も先物が売られて3万8,000円近くの石破レンジ下限に接近した。米ドル/円(USDJPY)は円高が進み、148.92付近まで下落。週明けのオセアニア時間では149.30付近まで戻してはいるが、薄商いが予想される東京時間には昨年12月3日の安値148.63割れを目指す可能性も想定しておきたい。金(GOLD)は高値圏で推移。日足チャートで上下にヒゲを残す十字線の形成を続けている。WTI原油は、リスクオフの流れとともに急反落。直近のレンジ下限となる1バレル70ドル付近で何とか踏みとどまった格好だ。23日(日)に投開票が行われたドイツの連邦議会選挙は、ショルツ首相率いる現与党の社会民主党(SPD)が大敗。最大野党のキリスト教民主・社会同盟(CDU・CSU)が第1党となり、政権交代が実現する見通しとなった。本日、日本は天皇誕生日の振替休日で休場。参加者の少ない中、突発的な値動きには注意したい。
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ドル円
ポンド円
金
英ポンド/円にボラティリティ発生。
昨日の実績
英ポンド/円にボラティリティ発生。
米経済指標の弱さをきっかけに円高が加速。米ドル/円(USDJPY)は東京時間に150円台半ばに戻したところからNY時間に反転下落。149円を割れるレベルまで円買いが進んだ。日中値幅は182pips。直近20日間の平均値幅156pipsを2日連続で上回る動きとなった。英ポンド/円(GBPJPY)は、ドルストレート銘柄(GBPUSD)が対ドルでやや売られた流れも加わり、高いボラティリティを発生。日中値幅は280pips。直近20日間の平均値幅201pipsを40%近く上回った。ユーロ/円(EURJPY)も同様に大幅下落でボラティリティを拡大。直近20日間の平均値幅172pipsの40%増しとなる日中値幅241pipsを示現。リスクオフの流れで急反落したWTI原油(OIL)の日中値幅は2.6ドル。直近20日間の平均値幅1.65ドルの1.6倍近い値動きとなった。
日本時間18時00分には、2月のドイツ・IFO企業景況感指数が発表される。今回の予想は85.8。前回の結果85.1からやや改善が見込まれる。コロナ禍以前には95~105前後で推移していた頃と比べると、依然、弱い状態にあるといえる。「欧州の病人」とまで揶揄されるドイツ経済の減速が浮き彫りになる数字だ。IFO業景況感指数は、ドイツ5大研究所の一つであるIFO経済研究所(Information and Forschung:Institute for Economic Research at the University of Munich)が約9,000社のドイツ企業を対象に、現況と今後6ヶ月の先行きについてアンケート調査を実施。2015年を100として指数化した数値が毎月下旬に発表される。強い上昇を続けてきたドイツ株価指数DAX(GER40)は、先週半ばに大幅下落。実体経済からの乖離が指摘される状況だけに、バブルの崩壊も危惧される。23日(日)に投開票が行われた独連邦議会選挙では予想通り、現与党が大敗。政治的な混迷が懸念される。ドイツ株価指数DAX(GER40)の値動きを注視してトレードチャンスを捉えたい。
XMのインデックス取引の詳細はこちら日本時間19時00分に、ユーロ圏の1月の消費者物価指数(HICP)[改定値]が発表される。今回は2月3日に発表された「速報値」に対する改定値となる。速報値ではHICPの前年同月比が2.5%。変動の激しいエネルギーと食品を除いたHICPコアの前年同月比が2.7%であった。統一消費者物価指数(HICP = Harmonized Index of Consumer Prices)として表されるユーロ圏の消費者物価指数は、EU加盟国でのマーストリヒト条約統一基準に基づく物価指数。米国や英国、日本におけるCPIと同様のインフレ指標として、欧州中央銀行(ECB)が注視する指標である。ユーロは対ドル(EURUSD)で買い戻しの動きが強い。速報値とのズレが生じれば、ユーロ/米ドル(EURUSD)に強い値動きが発生する可能性を想定しておきたい。
XM FX通貨ペアの詳細はこちら日本時間24時30分に2月の米・ダラス連銀製造業活動指数が発表される。前回1月の結果は14.1。同指数は2022年5月以降、マイナスが続いていたが、昨年12月にプラスに転じた。これもトランプ再選効果の表れか。ダラス連銀製造業活動指数は、ダラス連銀が管轄する地域(テキサス州、ルイジアナ州北部、ニューメキシコ州南部)の大企業100社以上を対象に、生産、新規受注、当月の価格、今後6ヶ月間の予測など、いくつもの質問を行い、企業担当者の回答を基に指数化した指標である。テキサス州はエネルギー産業(石油・ガス)や製造業(石油・化学製品、電器・電子機器、産業用機械、金属製品、食品)を中心に先進製造業が盛んな地域だけに、ダラス連銀製造業活動指数は米国経済全体の主要指標として注目される。石油産業をはじめ、先進製造業を多く抱えるダラス連銀の管轄地域では、前政権の環境偏重政策からの脱却により、今後さらなる好景気が期待される。
XMのドル円取引の詳細はこちら作成日
:
2025.02.24
最終更新
:
2025.02.24
前日の取引実績(2025年4月18日)
前日の取引実績(2025年4月17日)
前日の取引実績(2025年4月16日)
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