前日の取引実績（2025年2月21日）
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前日の取引実績
XMTrading（エックスエム）ラボでは、前日の取引実績を公開しています。XMTradingユーザーのリアルな取引データを視覚化して、マーケットのトレンドを解き明かします。前日の取引実績から市場参加者の動向を知ることが可能です。
前日の取引実績（2025年2月21日）
2月20日のNY市場は株安・ドル安・円高の展開。東京時間に150.00割れまで円高が進んだ米ドル/円（USDJPY）は、NYに入って米国債利回りが低下したことでドル安に拍車がかかり、149円台半ばへ下落。欧州通貨（ユーロ、英ポンド）は対ドルで大きく買われて上昇。クロス円銘柄は、ドルストレートと米ドル/円が逆方向に動いたことでやや方向感のない値動きとなった。米株の主要3指数はいずれも下落。利回りの低下を受け、引けにかけてやや買い戻されたものの、NYダウ（US30）は前日比マイナス1.01%の大幅安。S&P500（US500）は前日比マイナス0.43%、ナスダック（US100）も前日比マイナス0.47%で取引を終えた。前日に大幅下落した欧州の株価指数は、ドイツ・英国ともに続落。小高く推移したフランス株価指数CAC40（FRA40）も引けにかけて売られ、前日比でほぼ変わらずのプラス0.15%。東京から欧州序盤にかけて上昇した金（GOLD）は、最高値更新後はロンドンフィックスに向けて売られたものの、戻りも強く、ほぼ前日と変わらぬレベルを回復。WTI原油（OIL）は続伸。米エネルギー情報局（EIA）発表の原油在庫量は増加したものの、石油製品在庫が減少したことで上昇した。ビットコイン（BTCUSD）は98,000ドルを超えるレベルまで回復。下値の堅さを確認して上昇に転じた感がある。
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主要銘柄のボラティリティ（過去30日分）
主要銘柄のボラティリティ（過去7日分）
ドル円
ポンド円
金
ドル安・円高でボラ拡大。
昨日の実績
ドル安・円高でボラ拡大。
米ドル/円（USDJPY）のボラティリティが拡大。日銀による早期利上げ期待からの円高に加え、米ウォルマートの弱い通期決算をきっかけに米景気の先行き不透明感が台頭。149.50割れまで下値を広げ、日中値幅は206pipsに拡大。直近20日間の平均値幅156pipsを大きく上回る値動きとなった。英ポンド/円（GBPJPY）の日中値幅は194pips。ドルストレート（GBPUSD）での大幅上昇に動きを相殺され、直近20日間の平均値幅201pipsに届かぬ範囲にとどまった。欧州序盤に最高値を更新した金（GOLD）の日中値幅は30.8ドル。直近20日間の平均値幅39.7ドルを下回りながらも、下げたところは買い戻される需要の強さが感じられる動きとなった。
1. 英・小売売上高（日本時間16時00分）
日本時間16時00分に、1月の英国・小売売上高が発表される。今回の予想は小売売上高が前月比0.5%（前回マイナス0.3%）、前年同月比は0.5%（前回3.6%）。自動車を除くコアの売上高は前月比0.9%（前回マイナス0.6%）、前年同月比で0.5%（前回2.9%）と予想されている。財政悪化懸念を材料に売られた英ポンド/米ドル（GBPUSD）は、1月10日の1.21割れを底に反発。対ドルでの戻しを探る展開が続いている。小売売上高の数字が英ポンド買いを加速させるきっかけとなるのか。英ポンド/米ドル（GBPUSD）の値動きを注視してトレードチャンスを伺いたい。
XM FX通貨ペアの詳細はこちら2. 欧米・サービス業PMI/製造業PMI（日本時間17時15分～23時45分）
欧州各国と英国、米国の製造業PMIとサービス業PMIが相次ぎ発表される。日本時間の17時15分にフランス、17時30分にドイツ、18時00分にユーロ圏、18時30分に英国の製造業PMIとサービス業PMIが発表され、NY時間には23時45分に米国の製造業PMIとサービス業PMI、総合PMIが発表される。製造業やサービス業の購買担当者を対象に景況感の調査を行って算出されるPMI（購買担当者景気指数）は、50を基準とし、測定値が50を上回れば景況感が良く、50を下回れば景況感が悪いと判断できる。トランプ関税への対策で揺れるユーロ（EURUSD）や英ポンド（GBPUSD）の動向を注意してトレードチャンスを捉えたい。
XM FX通貨ペアの詳細はこちら3. 米・ミシガン大学消費者信頼感指数［確報値］（日本時間24時00分）
日本時間24時00分に、2月の米・ミシガン大学消費者信頼感指数［確報値］が発表される。2月7日に発表された［速報値］は67.8。予想の71.1（前回71.1）を下回る弱い結果となった。今回は速報値とのズレが生じるのか、注目される。ミシガン大学消費者信頼感指数は、ミシガン大学のサーベイ・リサーチセンターが消費者に電話調査を行い指数化して発表する指標。毎月第2または第3金曜日に速報値が発表され、最終金曜日に確報値が発表される。米国GDPの約70％を占める個人消費の動向を確認する上で重要な指標である。対象人数が少ないため月ごとの振れ幅が大きいのが特徴。予想より強ければ米国経済は好調とみなされ、弱ければ不調とみなされる。
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作成日
：
2025.02.21
最終更新
：
2025.02.21
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