FXやCFD、株式、商品取引をはじめ、投資にかかわる経済・金融・マーケット情報をタイムリーに発信する情報サービスプロバイダー。経済指標や要人発言といった速報性の高いニュースから、豊富なデータに基づくファンダメンタルズとテクニカル分析、マーケットオーダー、最新フィンテックまで、グローバルな金融マーケットを幅広くカバーする。
MENU
マーケット速報
為替市場の今をリアルタイムで把握し、情報配信しています。世界の主要マーケットの動きから、相場を左右する重要ニュースまで、投資の判断に必要な情報をスピーディーにお届けしています。
(1日終値)
ドル・円相場:1ドル=143.42円(前営業日比▲0.61円)
ユーロ・円相場:1ユーロ=169.33円(▲0.45円)
ユーロ・ドル相場:1ユーロ=1.1806ドル(△0.0019ドル)
ダウ工業株30種平均:44494.94ドル(△400.17ドル)
ナスダック総合株価指数:20202.89(▲166.84)
10年物米国債利回り:4.24%(△0.01%)
WTI原油先物8月限:1バレル=65.45ドル(△0.34ドル)
金先物8月限:1トロイオンス=3349.8ドル(△42.1ドル)
※△はプラス、▲はマイナスを表す。
(主な米経済指標)
<発表値> <前回発表値>
6月米製造業PMI改定値
52.9 52.0
6月米ISM製造業景況指数
49.0 48.5
5月米建設支出
(前月比) ▲0.3% ▲0.2%・改
5月米雇用動態調査(JOLTS)求人件数
776.9万件 739.5万件・改
※改は改定値、▲はマイナスを表す。
(各市場の動き)
・ドル円は続落。米長期金利の指標となる米10年債利回りが一時4.1852%前後と5月1日以来2カ月ぶりの低水準を付けると円買い・ドル売りが先行。21時過ぎに一時142.68円と日通し安値を付けた。
ただ、6月3日の安値142.38円がサポートとして意識されると買い戻しが優勢に。6月米製造業購買担当者景気指数(PMI)改定値や6月米ISM製造業景況指数、5月米雇用動態調査(JOLTS)求人件数が予想を上回ったことも相場を下支えし、4時30分過ぎには143.80円付近まで下げ渋った。米10年債利回りが4.27%台まで上昇したこともドル買いを促した。
なお、トランプ米大統領は大統領専用機内で記者団に対し「日本と通商合意をまとめられる可能性は低い」「日本は30%、35%、あるいは我々が決定する関税率を支払うことになる可能性が高い」などと述べた。
・ユーロドルは小幅ながら9日続伸。欧州市場序盤に一時1.1829ドルと2021年9月以来約3年10カ月ぶりの高値を付けたものの、買い一巡後は徐々に上値が重くなった。予想を上回る米経済指標や米長期金利の上昇を受けてユーロ売り・ドル買いが優勢になると、2時前に一時1.1761ドルと日通し安値を付けた。
なお、パウエル米連邦準備理事会(FRB)議長は「欧州中央銀行(ECB)フォーラム」で「米国経済が堅調である限り、我々は時間をかけている。賢明なのは待つことだ」「FOMC当局者の大多数が年後半に追加利下げが適切と判断」と述べたほか、7月利下げは早過ぎるかとの質問に対しては「検討は会合ごとに行われる」と回答し、7月利下げの可能性を排除しなかった。
また、デギンドスECB副総裁は「現在のユーロの水準は懸念には当たらない」と述べたうえで、「ユーロが1ドル=1.20ドルを超えて上昇すれば政策対応が困難になる可能性がある」などと発言。ラガルドECB総裁は「ユーロが最近、ドルに対して上昇しているのは市場の状況だけではなく、ユーロ圏経済の強さも反映している」と話した。
・ユーロ円は3日ぶりに反落。日本時間夕刻に一時168.46円まで下落した影響が残ったものの、NY市場では買い戻しが優勢だった。5時過ぎには169.52円付近まで値を戻した。
(中村)
DZHフィナンシャルリサーチ提供: 2025.07.02
作成日
:
2025.07.02
最終更新
:
2025.07.02
著者情報
DZHフィナンシャルリサーチ | DZH Financial Research, Inc.
投資情報配信企業
FXやCFD、株式、商品取引をはじめ、投資にかかわる経済・金融・マーケット情報をタイムリーに発信する情報サービスプロバイダー。経済指標や要人発言といった速報性の高いニュースから、豊富なデータに基づくファンダメンタルズとテクニカル分析、マーケットオーダー、最新フィンテックまで、グローバルな金融マーケットを幅広くカバーする。
2日の日経平均株価、223.85円安の39762.48円
【要人発言】石破首相「米国の対日貿易赤字を減らす」
後場の上海総合指数はもみ合い、3453(-4)近辺
免責事項:Disclaimer
当サイトの、各コンテンツに掲載の内容は、情報の提供のみを目的としており、投資に関する何らかの勧誘を意図するものではありません。
これらの情報は、当社が独自に収集し、可能な限り正確な情報を元に配信しておりますが、その内容および情報の正確性、完全性または適時性について、当社は保証を行うものでも責任を持つものでもありません。投資にあたっての最終判断は、お客様ご自身でなさるようお願いいたします。
本コンテンツは、当社が独自に制作し当サイトに掲載しているものであり、掲載内容の一部または、全部の無断転用は禁止しております。掲載記事を二次利用する場合は、必ず当社までご連絡ください。